アメリカ人 とは？ページ内リンク ↓ウィキペディア（Wikipedia）記事 ↓Yahoo!知恵袋アメリカ合衆国（アメリカがっしゅうこく、英：United States of America）、通称アメリカまたは米国（べいこく）は、北アメリカ大陸および北太平洋に位置する連邦共和国。 出典: 『ウィキペディア（Wikipedia）』 アメリカ人 出典: 『はてなダイアリー』 関連商品
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| （国旗） | (国章 (表)) |
| 公用語 | 無し（州単位では27州が英語のみを、3州が英語に加えて別の言語を公用語に定めている。） |
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| 首都 | ワシントンD.C. |
| 最大の都市 | ニューヨーク |
| 独立 - 宣言 - 承認 |
イギリスより 1776年7月4日 1783年9月3日 |
| 通貨 | USドル ($)（USD） |
| 時間帯 | UTC -5 から -11（DST: -4 から -9 または 無し） |
| ccTLD | US .EDU .GOV .MIL .UM |
| 国際電話番号 | 1 |
目次 |
1776年に独立した世界史的に見て比較的新しい人造国家（非自然発生的国家）の1つである。すなわち、独立宣言において全ての人民の権利と平等をうたい政府をその保障手段と明確に位置づける等、奴隷制のような矛盾を抱えつつも単一民族を基盤とする国家ではなくロックらの人権思想を理念的基盤として歩んできた国家である。少数のネイティブ・アメリカンと呼ばれる先住民以外のほとんどの国民が、主にユーラシア大陸からの移民もしくはアフリカ大陸から奴隷貿易によって強制連行された者の子孫である。このため、その母体になった国々や、その他多くの国家の特徴を経済的、政治的、軍事的、そして文化的にも合わせ持っている。資本主義、民主主義、共和制、大統領制、二院制を採用している連邦国家の1つである。
国土としては、北アメリカ大陸中央部の大西洋と太平洋に挟まれた本土以外に、大陸北部のアラスカ、太平洋のハワイ諸島、アリューシャン列島を有する。さらに本国の他に、プエルトリコやグアム島などを領有する。北はカナダ、南はメキシコと隣接、西は海上にてロシアと接する。50州、1特別区（連邦政府直轄地）からなる。その領土の大半は先住民や他国から搾取あるいは奪い取ったもの（一部、売買で編入した国土（例えばアラスカ州）、戦争で併合した国土（例えばニューメキシコ州）、他国を併合した国土（例えばハワイ州））である。
正式名称は、United States of America。 通称は、United States、略称は、U.S. または USA。口語ではAmerica または The States と呼ぶ場合もある。
日本での正式名称は、アメリカ合衆国。通称は、アメリカとなっている。
幕末や明治初期にはアメリケン（メリケン）と呼ばれた。"American" の発音がそのように聞こえたためと考えられる[1]。このため、メリケンの漢字表記「米利堅」の最初の一文字を取って米国と略称され始める。ただし、日本語でのより一般的な漢字表記は亜米利加であり、これが由来だとする説もある。中国語では「美国」と表記される。「美国」より以前には「花旗国」と呼ばれていた。これはアメリカの国旗（星条旗）を見た中国人が、そのデザインを気に入り「花のように美しい旗の国」と表現したためである。たとえば1902年に上海に支店を出したシティバンクは花旗銀行と呼ばれている。[2]。
国名の America は、アメリカ大陸の名、すなわち、イタリア人の探検家アメリゴ・ヴェスプッチのラテン語名から付けられた。その詳細については、アメリカ州を参照のこと。日本語の「合衆国」という表記の由来や意味については、合衆国を参照のこと。「アメリカ合衆国」の代わりに、より正確な訳であるとして「アメリカ合州国」を使用する人たちもいる。
詳細はアメリカ合衆国の歴史を参照
詳細はインディアン、ヨーロッパ諸国によるアメリカ大陸の植民地化をそれぞれ参照
イタリア（ジェノヴァ）人のクリストファー・コロンブスはスペイン女王イサベル1世の承諾を受け、大西洋周りによるアジア諸国の発見を志したが、1492年に現在の西インド諸島にたどり着いた。 その後、イタリア人のジョン・カボットが北アメリカ大陸の東海岸を探検し、イギリスがニューイングランド植民地の領有を宣言した。その後フランス人のジャック・カルティエがセントローレンス川を遡り、その一帯をフランスが領有化（ヌーベルフランス植民地）するなど、ヨーロッパ人による南北アメリカ大陸の探検と開拓、そして先住民の放逐と虐殺がはじまった。彼らは「明白な天命（マニフェスト・デスティニー）」をスローガンに奥地への開拓を進め、例え貧民でも自らの労働で土地を得て豊かな暮らしを手に出来るという文化を形成して「自由と民主主義」理念が米国の基礎となる源流を形作っていった。またその成功が誇張も含めて旧大陸に伝わり、さらに各地からの移民を誘発する事ともなった。それは同時に先住民であるネイティブ・アメリカンを虐殺、追放して彼らの土地を奪っていったことも伴っている。[5]
詳細はアメリカ独立宣言を参照
この様に北アメリカの多くがヨーロッパ各国の植民地となり、また、アフリカ大陸より多くのアフリカ人が奴隷労働力として強制的に連れて来られ、この様な状況は独立後も続いた。その後イギリス植民地の13州に本国との対立が生じ、1775年に独立戦争（別名「独立革命」）が勃発する。
1776年に13植民地は独立宣言を行い、1778年に連合規約を締結（批准・発効は1781年）、1783年に独立を達成した。1787年9月17日には、連合規約に代えて、さらに中央集権的なアメリカ合衆国憲法が激論の末に制定され、1789年3月4日発効した。1789年初代大統領にジョージ・ワシントンが就任する。
詳細は南北戦争を参照
その後は勢力圏を拡大していき、1803年のフランスからのルイジアナ買収や、1819年のスペインからのフロリダ併合、1836年のメヒコ領テハスにおけるテキサス共和国樹立や、その後メキシコへの侵略、スペインなど諸外国との戦争、アラスカのロシアからの買収などにより多くの新しい州と海外領土を合衆国に加えていった。その間の1861年から1865年まで内戦（南北戦争）を経験する。
その最中の1862年にはエイブラハム・リンカーンにより奴隷解放宣言がなされたが、法の上でのアフリカ系アメリカ人や先住民などのその他の少数民族に対する人種差別はその後も100年以上に渡り続くことになる。なお、リンカーンは南北戦争終結後に暗殺される。
1898年にはハワイ王国を軍事的恫喝にて併合し、また同年米西戦争に勝利してグアム、フィリピン、プエルトリコを植民地に、キューバを保護国にした。その後1914年にヨーロッパで勃発した第一次世界大戦にはイギリスやフランス、日本などの列強諸国とともに連合国側として参戦し、さらに戦時中にハイチ、ドミニカ共和国に出兵して軍政を敷いた。戦後はウッドロウ・ウィルソン大統領の主導によって国際連盟設立に大きな役目を担ったが、モンロー主義を唱えてラテンアメリカに対する支配権を維持しようとする上院の反対により加盟はしなかった。また、これにより他の戦勝国とともに5大国の一員として注目されることになる。
詳細は世界恐慌を参照
続く1920年代には都市部でバブル経済に基づく空前の繁栄「轟く20年代」（Roaring Twenties）が起こるが、1929年10月29日ウォール街のニューヨーク株式取引所で起った株の大暴落「ブラック・チューズデー」がきっかけとなり、1939年まで続く世界恐慌が始まった。この世界恐慌は後にドイツやイタリア、日本などにおける軍事政権や独裁政権の成立の大きなきっかけとなっただけでなく、アメリカ国内においても労働者や失業者による暴動が頻発するなど大きな社会的不安を招いた。
詳細は第二次世界大戦を参照
1939年9月にヨーロッパにおいて開戦した第二次世界大戦においては、1941年12月の大日本帝国（現在の日本）による真珠湾攻撃の後に、イギリスやソビエト連邦、中華民国やオーストラリアなどが中心となって構成された連合国の一員として参戦した。しかし主な戦場から本土の距離が離れていたために、日本海軍機によるアメリカ本土空襲などの、数回に渡る日本海軍による西海岸への攻撃以外には本土に被害を受けることなく、事実上の連合諸国への軍事物資の供給工場として機能し、併せて日本やドイツなどの枢軸国との戦闘でも大きな役割を果たした。
1945年8月には、イタリアやドイツなど枢軸国からの亡命科学者の協力を得て完成させた原子爆弾を世界で初めて実戦に使用し、日本の広島と長崎に投下した。大戦中には日系アメリカ人に対する、いわゆる日系人の強制収容などの自国民に対する人種差別的な政策も行われた。この政策に対しては、後に政府が過ちを認め、大統領が日系アメリカ人に対し正式に謝罪することになる。
連合国の戦勝国の1国となった上に、主な戦場から本土が離れていたことから国土に殆ど被害を受けなかったこともあり、大戦終結後は朝鮮戦争への連合国としての参戦も行ったものの、1950年代後半にかけて未曾有の好景気を享受することとなった。以後、世界最強の経済力と軍事力を保持する超大国として、「自由と民主主義」の理念を目的もしくは大義名分として冷戦期及びそれ以後の外交をリードする事になる。しかしそれは様々な矛盾や建前と実態との乖離を伴っていた。
戦後すぐに始まった冷戦による共産主義への脅威を受けて、一時ジョセフ・マッカーシー上院議員らに主導された赤狩り旋風（マッカーシズム）が巻き起きた。またその後も1960年代には、ジョン・F・ケネディ大統領や公民権運動指導者のマーティン・ルーサー・キング・ジュニア牧師、ロバート・ケネディ司法長官など要人の暗殺事件が度々起こるなど、政治的な混乱も続いた。
詳細は冷戦を参照
冷戦においては、ソビエト連邦を盟主とする共産主義陣営に対抗する資本主義陣営の盟主として、西ヨーロッパ諸国や日本などに経済支援や軍事同盟締結などで支援し、ベトナム戦争やグレナダ侵攻など世界各地の紛争に積極的に介入する。それは一般に「自由と民主主義の保護」を理念として掲げているが、単純な国益追求が実質的な目的であったり、場合によっては実際の実力行使が理念と矛盾する事態すら引き起こした。特にベトナム戦争への介入は西側、東側諸国を問わず世界的に大きな非難を呼び、あわせて国内世論の分裂を招いた。また、単に「反共産主義的」であるという理由だけで、アジアやラテンアメリカ諸国をはじめとする世界各国の右派軍事独裁政府を支援し、特にラテンアメリカ諸国の軍人に対してはパナマの米州学校で「死の部隊」の訓練を行なった。こうして育てられた各国の軍人は母国で右派クーデターを起こし（アルゼンチンでフォークランド戦争を起こしたガルティエリ将軍など）、その結果、それらの国の国民に対して政治的不安定と貧困を与える結果となった。同時に、大戦の後遺症に苦しむ西欧諸国や日本、韓国、台湾など同盟国への支援と安全保障の提供は、急速な経済成長をもたらす一因ともなって東側との大きな生活水準格差をうみだした。これは後の東欧革命の原動力の一つになったといえよう。
また、長引く冷戦時代を通して軍部と軍需産業を中心とした経済界が結びつき「軍産複合体」を形成し、アメリカの政治、経済、軍事政策に深く関わる構図も生まれた。アメリカの、戦争を止められない、こうした性質を揶揄して「戦争中毒」と呼ぶ論調も存在する。
アメリカの軍需産業・軍需経済・軍事政策の関連性と歴史と国の経済に対する比率や影響力についてはアメリカの軍需経済と軍事政策を参照
また、「自由と民主主義の橋頭堡」を自称するものの、1862年の奴隷解放宣言以降、第二次世界大戦後に至っても法の上での白人種による人種差別が認められており、1960年代にはこの様な状態に抗議するアフリカ系アメリカ人を中心に、法の上での差別撤廃を訴える公民権運動が行なわれた。これらの運動の結果、1964年7月にリンドン・ジョンソン大統領の下で公民権法（人種・宗教・性・出身国による差別禁止）が制定された。
しかしその後も差別撤廃のための法的制度の整備は進んだものの、現在に至るまで先住民やユダヤ系移民、非白人系移民とその子孫（アフリカ系、ヒスパニック、日系など）などの少数民族に対する人種差別問題は実態としては解消していない。それは就職の際の格差等から、警察官が人種を理由にアンフェアな扱いをしたといった問題としてロス暴動のような大きな事件の原因となる事すらある。アフリカ人への奴隷貿易や先住民虐殺については、連邦政府としては未だ謝罪はしていない。
1965年から1975年の10年に渡り行われたベトナム戦争における事実上の敗退前後には、深刻な麻薬汚染とそれがもたらした治安の悪化に悩ませられるようになった。また、石油ショック以降の原油の値上がりによって基幹産業の1つである自動車産業などが大きな影響を受け、1970年代以降は日本などの先進工業国との貿易赤字に悩ませられることとなる。
特に1980年代に入ると、日本との貿易摩擦が表面化し日本製品をホワイトハウス前で議員がハンマーで叩き壊すという現象（ジャパンバッシング）も生まれた。近年は、中華人民共和国に対する貿易赤字が膨張している他、インドなどへの技能職の流出が問題となっている。
1990年代以降、冷戦構造が終結すると名実共に唯一の『超大国』、『覇権主義国家』となり、「世界の警察」を自認した。その後も日本や韓国、サウジアラビアやドイツなど国外の戦略的に重要な地域に多くの基地を維持し続け、パナマ侵攻や湾岸戦争など各国の紛争や戦争に積極的に派兵した。特に中東地域においては、ユダヤ系アメリカ人やイスラエル系ロビイストの影響力により露骨にイスラエル寄りの姿勢を保つため、中東のアラブ系、イスラム系国家の国民から多くの反発を買うことになった。
また、経済のグローバル化に伴い冷戦時代に軍事用として開発されたインターネット・ITが民間に開放され爆発的に流行した。1992年からの民主党政権下ではITバブルと呼ばれる程の空前の好景気を謳歌した。
一般に、テロ支援国家と言えばアメリカ国務省により発表されている「Patterns of Global Terrorism」に記されている、北朝鮮、シリア、スーダンなどの国家を指すが、実はアメリカ自身も積極的にテロリストを支援している国家と言われる。アメリカによるテロ支援は、主にCIAにより秘密裏に実施されていると言われ、実際にCIAによりテロ活動の教育を受けたと言う報告もある。なお、アメリカ政府は自身が支援している武装集団に対しては「テロリスト」と呼ばず、「自由の戦士」などと呼ぶ[要出典]。
冷戦時代のアメリカはラオス、アフガニスタン、キューバ、ニカラグアなどで主に反共闘争を行う軍事組織に対しての直接的または間接的な支援を実施していた。特にニカラグア内戦でのコントラ支援は有名であり、イラン・コントラ事件という汚名を残すことになった。皮肉にも、アフガニスタンで米国が支援していたムジャーヒディーンの一つが、後にアメリカ政府にとっての最大の脅威となるテロ集団アルカーイダである。冷戦終結後もアメリカの経済的な利益を目的としてフィリピン、パナマ、ハイチ、ベネズエラ（2002年）などで、反米政権に対するクーデターの支援などが行われたと言われる。
また、アメリカは「世界最大の武器商人」と呼ばれ世界の紛争地域において、死の商人などを経由してテロリストへの武器供与などの間接的なテロ支援を行っているという指摘がある。事実、世界の紛争地域で使用されている突撃銃の中にはアメリカ製であるM16が見られることもある。
2001年9月11日に発生したアメリカ同時多発テロ事件後、ブッシュ政権はイラン、イラク、北朝鮮を「テロ支援国家」と名指しで非難し「テロとの戦い」を宣言してアフガニスタン侵攻、イラク戦争へとつながったが、イラク戦争は大量破壊兵器の破壊ではなく「石油を狙った侵略行為にすぎない」と批判する声が多くあがった。
アメリカ同時多発テロ事件を境として、アメリカを取り巻く環境ないしはアメリカの世界への対応は劇的に変化し、国際情勢や各国間の関係にも大きな変化がおこっている。
現在も“アメリカの死活的利益擁護のためには武力行使を含むあらゆる手段を選択”と宣言している。同時多発テロ後のアメリカは全体主義の傾向が強まりつつあると言われており、2005年以降は、テロ対策を目的に連邦情報機関が大統領令に基づき具体的な法令的根拠・令状なしに、国内で盗聴・検閲等の監視活動を行っており、このことについては批判の声もあがっている。
国連の意向を無視するなど、アメリカ同時多発テロ事件以降のブッシュ政権のイラク戦争に至るまでの強引な姿勢は、世界中で反米感情を引き起こした。だが2006年秋の中間選挙で民主党が大勝したことや、イラク問題が泥沼化した中でブッシュ政権はこれまでのような強引な姿勢を継続するのはきわめて難しくなった。今後アメリカはより国際協調を重視する路線に移行する可能性がある。
アメリカ合衆国は本土の48州と、飛び州のアラスカとハワイの2州、連邦直属の首都ワシントンD.C.から構成される。さらに、海外領土としてプエルトリコ、アメリカ領サモア、グアム、ヴァージン諸島などがある。
国土面積は、長らく936.4万 km2とされ、日本（37.8万 km2）の約25倍とロシア、カナダ、中華人民共和国に次ぐ、世界第4位の面積とされてきた。
本土は北アメリカ大陸の中央部と北西にあり、東側は大西洋、南側をメキシコ湾とメキシコ合衆国、西側を太平洋、そして北側をカナダで囲まれる。北側に隣接するカナダとは、北緯49度線、五大湖とセントローレンス川で国境線が引かれ、カナダを挟んで北西にさらに進むと飛び地としてアラスカがある。南側はリオグランデ川を介してメキシコと接する。大陸の東側に南北にアパラチア山脈、大陸の西寄りには南北にロッキー山脈があり、山岳地帯となっている。アパラチア山脈とロッキー山脈の間は大平原になっており、農業や牧畜業が盛んである。大陸の南東端にはフロリダ半島がある。また北西部のカナダとの国境地域には五大湖と呼ばれる湖がある。
アパラチア山脈の東側はニューヨーク、ワシントンD.C.、ボストンなどの都市があり人口集中地帯になっている。また、ロッキー山脈の西側の太平洋沿岸にもロサンゼルス、サンフランシスコ、シアトルなどの大都市がある。五大湖沿岸にはシカゴやデトロイトなどの大都市があるが、大陸の中西部には大都市が比較的少ない。
アメリカの気候は広い国土のために極めて多様である。最北部が北極圏に属するアラスカは、年間を通じて冷涼な気候である。一方、太平洋上の諸島であるハワイは温暖な気候で、ビーチリゾートとして人気がある。本土では、北東部から北にかけて湿潤大陸性気候が占め、冬は寒いが、夏はかなり暑い。東部から中央部は亜寒帯湿潤気候だが、グレートプレーンズ周辺や、カナダとの国境部では暑くなる日も多い。南東部から南部は温暖湿潤気候で、フロリダ南端ではサバンナが見られる。西部は一般的に乾燥していてステップが広く見られ、メキシコ国境付近では砂漠が確認できる。さらに、太平洋岸南部は地中海性気候だが、太平洋岸北部へ進むとアラスカ南東端と同じく西岸海洋性気候となる。 自然災害には、メキシコ湾岸の集中豪雨、中央部の平原に多い竜巻、南カリフォルニアの夏の終わりのスモッグと山火事、大西洋岸のハリケーン、五大湖地域その他の大雪などがある。
アメリカ合衆国では、在来種だけで約17,000種の植物が確認されており、カリフォルニア州だけで5,000種の植物が現存する。 世界で最も高い木（セコイア）、最も大きな木（セコイアデンドロン）、最も古い木（ブリッスルコーンマツ）は同州に存在する[3]。動物界では400種以上の哺乳類、700種以上の鳥類、500種以上の爬虫両生類、90,000種以上の昆虫が確認されている[4]。
1920年代から1930年代にかけて、アメリカのニューヨークを中心に活躍した作曲家、ジョージ・ガーシュイン（1898/9/26-1937/7/11）。『ラプソディー・イン・ブルー』や『パリのアメリカ人』をはじめ、当時のニューヨークの摩天楼が生き生きと、鮮やかに立ち上がってくるような彼の作品を、存分に楽しむことができる２枚組ＣＤです。
なかでも、ガーシュインの音楽のリズムと呼吸をうまくキャッチして表現しているなあと感じ入ったのが、アンドレ・プレヴィンのピアノと指揮。DISC１収録の『ピアノ協奏曲 ヘ調』（1984年録音）、DISC２収録の『ソング・ブック』からの５曲（1997年録音）が魅力的でしたね。殊に素晴らしかったのが後者、プレヴィン（ピアノ）とデイヴィッド・フィンク（ベース）の二重奏。これはもう、ジャズですね♪ とびっきり魅惑的な、美しいピアノの音に彩られたジャズ。うわあ、いいなあと、聞き入っちゃいました。
参考までに、ほかの演奏の録音年を記しておきますね。
『ラプソディー・イン・ブルー』バーンスタイン指揮ロサンゼルス・フィル（1982年）
『パリのアメリカ人』小澤征爾指揮サンフランシスコ響（1976年）
『ポーギーとベス 組曲』『キューバ序曲』レヴァイン指揮シカゴ響（1990年）
『変奏曲 アイ・ガット・リズム』『ラプソディ第２番』ウェルナー・ハース（ピアノ）ほか（1970年、1972年）
『３つの前奏曲』ギル・シャハム（ヴァイオリン）、プレヴィン（ピアノ） （1996年）
（風 さんのレビュー）
