コードレス電話（コードレスでんわ）は、固定電話回線などに接続された親機と子機との間を無線通信で結ぶ電話システムである。

親機（基地局）を加入者が設置し、通常はその親機が設置された宅内あるいは構内とその近傍でのみ利用可能な点が、携帯電話・PHS（公衆モード）などの移動体通信とは異なるが、PHSの元となった。

歴史

日本でコードレス電話が初めて人々の前に現れたのは1970年に開催された大阪万博である。その後、1979年4月に、旧日本電信電話公社によりレンタルで提供開始された。

1985年、京セラが未認可のコードレス電話機（商品名：フリーコール）を電器店で販売し、国会で取り上げられる。^[1] その後、1987年にコードレス電話機の販売自由化が行われ、以降、急速に普及した。近年は親機が単なる電話（通話）機能だけから、留守番電話やFAX機能を持つものが多い。

日本においては、長らくアナログ方式が主流であったが、2006年に入り2.4GHzデジタル方式が各社から出揃い、販売の主流になっている。

アナログコードレス電話

仕組み

コードレス電話の親機・子機それぞれに異なるID（識別符号）が割り当てられており、親機に子機を登録することで使用可能となる。これにより、不正使用を防いでいる。IDの登録はかつては販売店に依頼する必要があったが、現在の機種では一部を除き加入者が設定するだけで登録できるようになっている。

無線通信自体はマルチチャネルアクセス無線方式であり、他の無線局が使用していないか確かめてから電波を発信するキャリアセンス機能で混信を避ける。

スペクトル反転型秘話装置を内蔵し、故意や偶然の傍受がされにくくなっている機種もある。コンパンダ（圧縮伸張器）を内蔵し、電波が弱いときのノイズが聴感上気にならないようにしている機種もある。

小電力コードレス電話

電波法施行規則に定められた周波数・出力電力の小電力電波を使用するものである。

出力電力は10mW、周波数は親機380.2125～381.3125MHz・子機253.8625～254.9625MHzである。また、FM放送と同じ周波数変調であるため秘話機能が無い場合、第三者に傍受される恐れがある。半径50m程度なら受信機さえ用意すれば、簡単に傍受できてしまう。高層住宅等で使用した場合、数km先まで電波が到達することもありうる。

一般家庭用のほか、事業所コードレス電話と呼ばれる、企業などの内線電話として多数の親機を設置して構内の各場所での通話を可能にしたシステムもあったが、2000年代に入り、構内PHSシステムや無線IP電話（IPセントレックス）に置き換えられるようになった。

微弱電力コードレス電話

電波法施行規則に定められた出力電力以下の微弱電波を使用するものである。小電力コードレス電話に比べ、通話可能な親機と子機との距離が短く、音質が悪い。

販売自由化初期は低価格製品として販売されていたが、微弱電波による通信の不安定や、1990年代の小電力コードレス電話の価格低下に伴い、ほとんど製造されなくなった。

デジタルコードレス電話

PHS（第二世代デジタルコードレス電話）

PHSを参照

2.4GHz帯デジタルコードレス電話

日本国内では2007年5月現在、パナソニック コミュニケーションズ、パイオニアコミュニケーションズ、シャープ、ユニデン、日本電気、ブラザー工業、三洋電機が家電（かでん）として発売中。PHSと互換性はない。デジタル方式であることと周波数ホッピングであることにより、傍受されにくいとされている（市販の受信機では傍受できない）。

ISMバンドの2.4GHz帯を利用する。FHSS-WDCT(Frequency Hopping Spread Spectrum - Worldwide Digital Cordless Telephone)準拠。専用の周波数ではないため、注意書きが同梱されている。

不法コードレス電話

微弱電力のものを除いて電波を発するものを使用するには、日本の電波法に従い、総務大臣の許可（事実上は端末機器としての電気通信端末機器審査協会（JATE）による認定と、無線機器としての技術基準適合証明）を受ける必要がある。電波法違反に該当するコードレス電話を、不法コードレス電話と呼ぶ。 海外向けコードレス電話は日本の電波法に適合していない場合が多く、海外から持ち込んだコードレス電話をそのまま日本国内で使うと電波法違反となり、不法無線局となる。このような機器を使用すると、電波法違反として罰則の対象となる。

海外メーカーの製品は、日本メーカーのものとデザインの趣が異なるため人気があるが、日本の電波法への適合を明記していない限り、日本で使用することができない。また、日本のものよりも電波の到達範囲が広いことを売り文句にしているものもあるが、電波法で規定する以上の送信電力の電波を使っている場合もあり、広範囲に他の無線通信に妨害を与える可能性がある。

子機間での通話について

親機と子機との間を無線で結ぶシステムであるがゆえ、子機同士での通話は不可能とされていたが、1990年代後半以降は子機同士で通話可能な機種も登場し始めた。当初はトランシーバーと同様に片方向のみ通話可能なシステムであったが、2000年代中盤より携帯電話と同じ双方向システムに変わった。

コードレス電話開発メーカ(国内)

NTT、パイオニアコミュニケーションズ、シャープ、三洋電機コンシューマエレクトロニクス、パナソニック コミュニケーションズ、ユニデン、日本電気

過去にはソニーなども開発・販売していた。

関連項目

• PHS
• 無線LAN
• DECT(Digital Enhanced Cordless Telecommunications)
• PCS(Personal Communications Service)

参考文献

1. ^ 衆議院会議録情報　第102回国会　決算委員会　第7号[1]