リテール(retail、リテール）とは、一般消費者向けの小売のことを指す。対義語はホールセール(wholesale)であり、いわゆる卸売、業販を指す。

衣料のリテール、金融のリテール部門、自作パソコンのリテール品などのように用いられる。

インターネットの影響

古くからある商慣習では、製造会社が直接一般消費者に向けて販売するということは通常行われず、卸売業者・代理店・ディストリビューターといった業者に出荷され、次にそれらが小売店に出荷されて一般消費者の手に届くようになっていた。商品や業界によっては、小売店に並ぶ前に複数の業者を経由することもよくあった。

この方法では、製造会社が直接的に販売の作業に従事しなくてよく、生産計画に応じた量を製造して、できた製品をまとめて卸売業者に引き渡しさえすれば、基本的にはその代金が回収されることであった。しかし一般消費者や小売店(特に零細な)の側から見ると、卸売業者を経る際に上乗せされる中間マージンがリテールにおける販売価格にのしかかるという都合の悪い面があった。

インターネットが普及する以前から、製造業者自らリテールを行うことは少ないながら存在したが、インターネットの普及により、一般消費者向け製品を作る業者がむしろ積極的にリテールを行うことが急速に広まった。 製造業者としては、個別の受注や発送業務など今までは外部が実施していた作業を行わなければならないが、中間マージンをカットすることでより安く販売することが可能となった。日本国内においては偶然的な要因だが、インターネットの普及期は1990年代から延々と続く長期不況のまっただ中と重なったため、一般消費者は商品を安く買うことに高い関心を持つようになり、結果的にこのような販売形態を支えることにつながった。

また、かつてはアンテナショップを開設して消費者の反応を観察することが行われたが立地や採算性の面で負担が高く長期的に運営するのは難しいとされた。インターネットを通じて製造業者自らリテールを行うと、消費者とじかに向き合うことができるようになった。店員と直接会話することを好まない消費者であっても、電子メールで意見を述べたり、ウェブページで詳しく説明したりといった方法で製造会社と消費者が活発に意見交換することができるようになった。

しかし、従来の商慣習を製造業者自らが変革する動きに卸売業者やインターネット販売部門を持たない小売店からの不満は続出した。永く続いている製造会社から卸売業者、卸売業者から小売店といった結びつきを壊したくないと考える製造業者も多く、あらたなリテール形態とどうマッチさせるのか模索する動きは常に模索されており、それぞれの企業風土や人的な問題に合致する方法を見出している。