教養学部 とは？ページ内リンク ↓ウィキペディア（Wikipedia）記事 ↓Yahoo!知恵袋教養学部（きょうようがくぶ）とは、人文科学・自然科学・社会科学の諸科学にまたがる分野の教育研究を行う、大学における学部の一形態である。後述する「教養部」（一般教養課程、1〜2年次）ではない。 出典: 『ウィキペディア（Wikipedia）』 教養学部 出典: 『はてなダイアリー』 関連商品
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教養学部は特定の学問の枠にとどまらず、人文科学・自然科学・社会科学の領域を広く横断的に取り扱う学部である。特徴として一般にリベラル・アーツや文理融合を標榜している場合が多い。学際的な研究もなされるが、課程において必ずしも学際的な分野を専攻するというわけではない。
教養学部は第二次世界大戦後の学制改革を機に設置された学部である。その流れは2つあり、旧制第一高等学校の教養主義的伝統を継ぐ東京大学駒場キャンパスと、戦後にアメリカ型リベラルアーツ・カレッジとして創設された国際基督教大学が代表的である。
他には埼玉大学のように文理学部より改組したもの、そして放送大学、東海大学、東北学院大学などがある。このほか、京都大学の総合人間学部、広島大学・徳島大学などにある総合科学部、東京学芸大学教育学部の教養系、横浜市立大学の国際総合科学部、岐阜大学の地域科学部、早稲田大学の教育学部、人間科学部と国際教養学部、日本大学の文理学部、首都大学東京の都市教養学部なども文理融合を掲げる学際学部として教養学部に近い特徴を持っている。
また、大阪教育大学の教育学部教養学科は学科ではあるが、規模・内容ともに教養学部に相当するものとなっている。
学制改革ののち、日本では、学部（学部以外の教育研究上の基本となる組織を含む）の課程のうち、最初の2年間について一般教育を行う教員組織（学生は所属しない）を教養部としてきた。
学校教育法（昭和22年法律第26号）では第53条などで学部に関する規定があるのに対して教養部に関する規定はなかったため、多くの大学では教養部は便宜的な組織と捉えられて大学の管理・運営上では比較的重視されなかった[1]。この歴史的な起源は第二次世界大戦前までさかのぼって旧制高等学校に見いだすことができるだろう。
こういった教養部に対して、学部として教養学部を設置している代表的な大学としては東京大学があり、旧制第一高校と旧制東京高校を母体に1949年教養学部を設置している。東京大学の各学部は、学科別の募集を行っておらず、入学したすべての学生は、前期課程の最初の2年間、教養学部に所属して一般教育を受ける。その後、後期課程の各学部に進学して専門教育を受ける。
教養学部にも独立の後期課程が存在し、そこに進学した場合は6学科のいずれかに所属する。また、それぞれの学科に接続する大学院の研究科（総合文化研究科）も設置されており、これらの組織では、国際関係論や相関社会科学、科学史・科学哲学などの学際的分野の教育研究が行われている。この区分けのある形式は旧制大学の特徴を踏襲している。他大学における文理学部や学際系学部なども、学科の組織構造が東京大学教養学部のそれに準じていることが多い。
1953年には国際基督教大学は教養学部のみを置いて創設された。こちらは東京大学教養学部とは異なり、アメリカの伝統的な高等教育機関であるリベラルアーツ・カレッジの形式を取っている。リベラルアーツ・カレッジは日本の学士課程のように学科を持たず、専攻を履修計画に応じて決定する。
国際基督教大学の構想段階では学科を作る予定はなかったが、設置当時には教育に関連する法制度により学科区分を明確にする必要があったため、学科を便宜的に設けたという背景がある。文理6学科を持つが、履修状況によっては学科に関係なく専攻を決定でき、学問的自由度が高い。2008年4月よりアーツ・サイエンス学科1学科となり、より自由に学習が行えるようになった。このような点は旧制高等学校にも類似している。この制度と理念は他大学における国際教養学部や国際学部などの思想にも反映されている。
近年、諸科学の内容の高度化・専門化・学際化が進行しており、「4年間という限られた期間で、これらをできるだけ広く深く扱うことに無理があるのではないか」という疑問がある。したがって、一領域を修得後、学士編入や大学院進学を行う学生も増えている。
また1991年より、大学設置基準（昭和31年文部省令第28号）の大綱化政策が実施され、一般教育科目・専門教育科目などの科目区分規定の削除や、分野ごとの科目必修制の廃止など、学士の課程（学部など）の教育が各大学の裁量にゆだねられることになった。
各大学では、大綱化に先んじて1974年教養部から改組された広島大学総合科学部と範として、教養部を新しい学部・研究科として設置し[2]、あるいは教養部に所属する教員を既存の学部・研究科に配置換えし、教養部を発展的に廃止する改革が行われた。
しかし、教養教育の改革の結果、多くの大学の学部（学部以外の教育研究上の基本となる組織を含む）においては一般教育よりも専門教育の比重が増加する傾向にある。このため一般教育[3]を軽視することについて見直しを求める声も高まっている。
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（2008年11月16日）
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アカデミックには数学を使ったアプローチが必須であろうが、
この本はそれを地でいったもの。
文系で数学不得意と開き直りながらも、
経済学の関係で統計を紐解く身としては余り親切ではない本だと感じた。
実力や知識の如何であろうが、
今後このような本格のアプローチをあえて戻ろうと思うだろうか。
最低限の必要な知識は、他の入門書で得られる気がする。
（ピナレロ さんのレビュー）
