日立製作所 とは？ページ内リンク ↓ウィキペディア（Wikipedia）記事 ↓Yahoo!知恵袋日立製作所 出典: 『はてなダイアリー』 関連商品
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| 種類 | 株式会社 | ||||||||||||||
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| 市場情報 |
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| 略称 | 日立、日製 | ||||||||||||||
| 本社所在地 | 〒100-8280 東京都千代田区丸の内一丁目6番6号 |
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| 電話番号 | 03-3258-1111 | ||||||||||||||
| 設立 | 1920年（大正9年）2月1日 | ||||||||||||||
| 業種 | 電気機器 | ||||||||||||||
| 事業内容 | コンピュータ 通信機器 鉄道車両 家電製品 （主な製造品目を参照） |
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| 代表者 | 古川 一夫（執行役社長） | ||||||||||||||
| 資本金 | 2,820億33百万円 | ||||||||||||||
| 売上高 | 連結：11兆2,267億35百万円 単独：2兆8,072億69百万円 （2008年3月期） |
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| 総資産 | 連結：10兆5,308億47百万円 単独：3兆6,599億68百万円 （2008年3月31日現在） |
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| 従業員数 | 連結：347,810名 単独：37,143名 （2008年3月31日現在） |
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| 決算期 | 3月31日 | ||||||||||||||
| 主要株主 | ナッツ クムコ(※) 9.20% ステート・ストリート・バンク&トラスト 7.77% 日本マスタートラスト信託銀行（株）（信託口） 6.20% （2008年3月31日現在） |
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| 主要子会社 | 日立化成工業（株） 51.2% 日立電線（株） 52.9% 日立金属（株） 55.1% |
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| 関係する人物 | 小平浪平（創業者） | ||||||||||||||
| 外部リンク | http://www.hitachi.co.jp/ | ||||||||||||||
| 特記事項：※ 当会社のADR（米国預託証券）の預託銀行であるシティバンク、エヌ・エイの株式名義人 | |||||||||||||||
株式会社日立製作所（ひたちせいさくしょ、英称：Hitachi, Ltd.）は、日本の電機メーカー。総合電機、重電首位。
目次 |
情報通信システム、電子デバイス、電力・産業システム、デジタルメディア・民生機器、高機能材料、物流・サービス、金融の7部門を主力とし[1]、東芝、三菱電機とともに総合電機メーカー3社の一角を占める。連結売上高10兆2479億円、連結純利益327億円、総従業員数35万人強は、総合電機最大の規模であり、日本の全業種中でもトヨタ自動車、NTT、本田技研工業に次ぐ大きさである（全世界では48位）[2]。
全世界に製造・販売拠点を広げる多国籍企業でもあり、売上の38.5%は日本国外からもたらされる[1]。米国誌『フォーブス』が毎年発表する世界企業ベスト2000[3]では、日本企業として唯一コングロマリット（複合企業体）に分類されている（他にコングロマリットとしてはGE、シーメンス等が分類されている）。また、シーメンス、サムスンに次ぐ世界3位の電機メーカーである（フォーブス2007年）。
連結子会社932社、持分法適用会社158社、計1,090社を傘下に置き、日立グループを形成する[1]。グループ全体のコーポレート・ステートメントは“Inspire the Next”（インスパイア・ザ・ネクスト）[4]。
近年は他の各電機メーカーとの合弁会社設立が目立っている。
前身は、茨城県日立市にあった久原鉱業所日立銅山に付属する掘削機械やポンプ、モーターの修理工場であった。1910年（明治43年）に小平浪平が国産初の5馬力誘導電動機（モーター）を完成させ、日立製作所を創業した。
ハードディスクドライブ（HDD）、ディスクアレイ装置、サーバの製造。IBM互換の大型汎用機,Unixサーバやベクトル型スーパーコンピューター、パソコンではHP社よりOEM提供のフローラシリーズを手がける。
通信機器は、富士通や沖電気工業、NECとともに、いわゆる電電ファミリーの一角として、グループ企業を含めNTTグループに交換機などの通信機器を納入しているが沖電気と共に中堅の地位にある。金融機関向けのATM製造は、2004年10月に日立オムロンターミナルソリューションズを設立し分社化された。
IBMのHDD事業を買収した日立グローバルストレージテクノロジーズは全世界的に高いシェアを有するが、2006年度決算では営業赤字を計上しており、再建が急務となっている[5]。
日立電子サービス、日立システムアンドサービス、日立ソフトウェアエンジニアリング、日立情報システムズは、システムインテグレーターとして、情報システムの開発やアウトソーシングの受託を行う。売上高に占める比率は21%、9万8,382名の従業員を抱える。関連企業に日立国際電気、日立コミュニケーションテクノロジーなど。
液晶ディスプレイ、半導体、計測・分析装置、医療機器を製造する。
日立ディスプレイズを中心とする液晶ディスプレイ部門は、HDD事業と並んで深刻な赤字状態が続いている[6]。大型液晶は価格の低下、中小型液晶は日本の携帯電話需要の頭打ちに伴い、いずれも縮小傾向にある[7]。
半導体事業は三菱電機との合弁であるルネサス テクノロジに移管し、日立本体はパワー半導体や製造装置などを手がける。同社はシステムLSIに強みを持ち、2005年の売上高では全世界7位に位置する。
医療機器を扱う日立メディコは、渋谷レントゲン製作所、大阪レントゲン製作所などの買収を通じて成長した総合メーカーで、東芝メディカルシステムズや島津製作所と競合する。日製産業が改称した日立ハイテクノロジーズは、販売・営業を扱う商社として機能しているだけでなく、自身も電子部品や半導体を製造している。
売上高に占める比率は11%、2万7,173名の従業員を抱える。
発電機、変圧器、電力設備、蒸気タービンや大型ボイラーを製造するほか、国内における3つの原子炉製造メーカーの一つであり、GEから技術導入した沸騰水型原子炉を東芝と共に東京電力を始めとする電力各社に納入している。原子力関係者の間では「紳士（または殿様）の三菱重工」「商人（または侍）の東芝」に対して「野武士の日立」として知られ、それぞれ企業としてビジネスにおける意欲や積極性などの社風を物語るもので、日立が最も積極的な事を表す。原子力発電についてはGEとの事業統合を行っている。
蒸気タービンには特に定評があり、重工業の分野では「タービンの日立」とも呼ばれる（その昔GEが設計したタービン翼があまりに複雑な形状でGE自らが製品化出来なかった際にも、GEからの依頼を受けた日立製作所日立工場の技術陣が製品化したエピソードがある）。
自動車機器分野では、歴史的な経緯（日産コンツェルン）において日産自動車と関係が深く、日産系の有力部品メーカー、ユニシアジェックスを合併し日産に部品を供給したりグループ企業のトキコを事業部門化するなど、日産系の部品メーカーを買収したり、日産と組んで自動車部品メーカーの囲い込みを進めている。自動車の電子制御系には定評があり、スカイラインGT-Rの4WDシステムやアウディのクワトロシステムなども日立製作所の製品である。
この他、エレベータ、エスカレータ、空調設備などを扱う。エレベータの国内シェアは三菱電機の壁を崩せず万年2位に甘んじている。日立建機の建設機械（純国産技術による開発では日本初の油圧ショベルが代表製品・・・同製品は世界シェアNo.1）や都市開発事業は、BRICsなど新興経済諸国からの受注が好調である。売上高に占める比率は32%、8万8,019名の従業員を抱える。
山口県下松市の笠戸事業所では、JRや私鉄向けの鉄道車両の生産を行っている（電気機関車は除く。茨城県ひたちなか市の水戸工場で製造していたが、ここ10年は製造車両がない）。新幹線車両の受注もしている。また、JR各社きっての個性的な車両を数多く登場させているJR九州の車両の生産は多くが同工場で行っている。阪急電鉄は子会社であったアルナ工機の事業清算後、同社の鉄道車両を同じくアルナに発注していた東武鉄道と共に同工場に発注するようになった。「A-train」と呼ばれる、アルミニウム押し出し型材を摩擦攪拌接合(FSW)工法により溶接したダブルスキン構造の構体をもち、また構体と別に内装をモジュール化して製作する自立型内装構造をもつ規格型車両を実用化し、低コスト・短納期での生産を可能にしている。過去には普通鋼製やステンレス鋼製の車両も手掛けていたが、現在はアルミニウム製車両に特化している。
車両に搭載する機器類でも日立独自の物が多く、1940年代には多段式自動加速制御器の原点である「日立MMC制御」を開発した。1952年に笠戸工場で制作された高松琴平電鉄10000形は日本初のワンハンドル運転台を採用した。その他、相模鉄道では日立製作所オリジナルのブレーキ装置として「電磁直通弁式電磁直通ブレーキ（通称：日立式電磁直通ブレーキ）」が採用されている。
車両から送電設備、座席予約・発券システム、信号・中央指令等の運行管理システムまで、鉄道に関わるもの全てを作ることが出来る世界で唯一の会社と言われている。JR全社が国鉄時代から導入している座席予約・発券システム「MARS（マルス）」は日立製作所の製品である。即ち、我々が日常みどりの窓口で受け取る切符の大半は、日立製作所のシステムで発券されている（一部沖電気製）。
山口百恵が『いい日旅立ち』（国鉄のキャンペーンソングともなる）をリリースする際、日本旅行（国鉄の券売機システムを使用）と日立製作所（国鉄の車両を製造）がスポンサーになった。タイトルに「いい日旅立ち」「いい日旅立ち」とそれぞれの会社の名前が入っている。
国内ではJR各社のほか、首都圏新都市鉄道、西武鉄道、東武鉄道、名古屋鉄道、阪急電鉄、福岡市交通局、東京メトロ、東京都交通局、名古屋市交通局、大阪市交通局など、海外ではチリ、アフリカ諸国、イギリス向けの鉄道車両(クラス395電車)の納入実績がある。制御装置だけであれば東京急行電鉄、近畿日本鉄道、南海電気鉄道、大阪府都市開発、神戸市交通局などにも実績がある。
冷房装置は相模鉄道、京王帝都電鉄（現社名：京王電鉄）などに供給している。かつては京浜急行電鉄などにも供給していた。
また台車も製造しており（型番はKH-xxx）、京都市営地下鉄東西線などで採用されている。
 国鉄EF58形電気機関車 |
 JR九州800系新幹線電車 |
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 近鉄1220系電車（制御装置のみ納入） |
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 都営5300形電車（他社も受注） |
 英国クラス395電車 |
子会社の日立マクセル（maxellブランド）はカセットテープ、MD、DVD-Rなどの磁気ディスク記録媒体も手がけ、自社ブランドのみならずOEM販売も行っている。
携帯電話はDDIセルラーグループにHP401、IDOにD317を供給して以来、現在でもKDDI／沖縄セルラー電話のauブランドのみに供給しており、開発・設計についてはカシオ計算機と合弁会社カシオ日立モバイルコミュニケーションズを設立し、事業を移管した。統合後のソフトウェアの設計はカシオ製品を継承しているが、製造・販売は日立ブランドで行われている。なお、グループ会社の国際電気（現・日立国際電気）はNTTドコモ向けに供給したことがある。
 au W32H 携帯電話 |
 au W52H 携帯電話 |
 au W41H 携帯電話 |
 au PENCK(W31H) 携帯電話 |
Woooブランドで知られる音響機器・映像機器、はコンシューマ事業グループ、エアコン、冷蔵庫、洗濯機などの家電製品（白物家電）は日立アプライアンスにて生産されている。このうち、プラズマディスプレイ事業については富士通と共同出資した富士通日立プラズマディスプレイ（2008月4月1日付で「日立プラズマディスプレイ」に商号変更）に移管している。同社はソニーや三洋電機へもパネルを供給している。
余談ではあるが、エアコンの型番は「RAS」で始まるが、これは東芝と同じである（鉄道車両用のクーラーも同じで、日立・東芝ともに型番は「RPU」で始まる）。
売上高に占める比率は12%、3万1,334名の従業員を抱える。価格低下の一方で、原材料調達費が高騰し、赤字状態にある[7]。
高機能材料部門の中核である日立化成工業、日立金属、日立電線の3子社は御三家とよばれ筆頭家老は日立金属とされている。この３社は 日立製作所の事業部門が独立した形で設立されており、子会社ではあるが独立性が高い。現在、好調な業績を記録しており、2006年3月期決算ではこの部門は26%の増収となった。
日立化成工業では、ディスプレイ用回路接続フィルム、半導体ウエハー研磨剤、自動車関連製品を生産している。日立金属では液晶ディスプレイ用品、携帯電話向けアイソレータ、特殊鋼系鉄鋼材料新素材、日立電線でも半導体パッケージ材料が業績に寄与しており、他の部門で最終消費財が不調であるのと対照的になっている。
売上高に占める比率は15%、5万4,687名の従業員を抱える。
日立物流は、システム物流・国際物流の両分野において業績を伸ばしている。海外の販売子会社は営業拠点を拡大しており、日立グループの売上高に占める海外部門の比率は毎年増加している。
売上高に占める比率は11%、2万8,481名の従業員を抱える。関連企業に住宅・不動産事業を行う中央商事、日立ライフなど。
日立キャピタル、日立保険サービスを通じて、自社製品を利用したリース事業や、住宅ローン、自動車ローン、クレジットーカード事業を営む。売上高に占める比率は5%、4,166名の従業員を抱える。
元が鉱山で使う電動機（電動モーター）の修理から始まったためか、モーターに於いては日本を代表するトップブランド。故に日立製作所の異名は「モートル（モーター）の日立」とも言われ、多くの技術者、電気店に異名が浸透している。特に、モーターを使った電化製品（冷蔵庫、エアコン、洗濯機）は人気が高いし、他の製品に比べると善戦している製品が多い。（日立製作所発祥の地である茨城県日立市には「日立モーター最中（もなか）」という名物のお菓子がある。他にもレトロ調の「日立扇風機最中（もなか）」もあるが、これは戦前の対米輸出機種を模したものであると言われる）。
日立製作所中央研究所は、東京都国分寺市にある。1942年小平浪平により創立。1970年代は、厳密に評価を数値化したため研究業績が落ちた。そのため現在ではポートフォリオ・メソッド（研究開発テーマの評価手法）を使っている。情報、エレクトロニクス、ライフサイエンスの3分野が柱である。主な業績としては、初の国産大型計算機(1966)、世界初の個体撮像素子(1978)、64キロビットDRAM(1980)、電子線ホログラフィー技術、スーパーコンピュータ(1982)、超伝導トランジスタ(1986)、DNA高速解析技術（神原秀記ら、1993）、垂直磁気記録方式(2000)、指静脈認証技術(2000～)などの開発である。
2005年2月、プラズマディスプレイの開発面において松下電器産業と提携。部品関連の共同開発や原材料の共同調達、並びに特許管理会社を松下と合弁で設立することを計画している。
コンサルティング事業の集約を行い、日立コンサルティングを設立した。日立グループ以外でも、IBMのPwCC買収（日本ではIBMビジネスコンサルティングサービス設立）、NECのアビームコンサルティング、富士通の富士通総研など、電機メーカーがコンサルティング事業を集約する動きが活発化している。
意思決定の迅速化、経営の透明性向上を目的として、日立製作所は2004年より委員会設置会社に移行した。日立グループの上場企業も順次移行している。
一方、監督と経営の分離を謳いながら、取締役会長庄山悦彦が同時に経営執行役も務めており、「院政」との見方もあった。2006年3月31日付の人事で庄山は退任し、代表執行役社長の古川一夫がトップに一元化されることとなった。同時に12人の執行役が交替し、世代交替が図られた[6]。
「技術の日立」にふさわしく、創業者・小平浪平以降、歴代の社長は全て技術畑出身である。
日立は「白くまくん」など子供が親しみやすいキャラクターで宣伝することが多い。
※「ごみダッシュサイクロン」・「パワースター」のCM曲のメロディは同じだが、歌詞が異なる。また、モデルチェンジするたびに歌詞は何度も変更されている。
アンジェラ・アキの歌に初めて接したのは、昨年暮の紅白歌合戦でした。そして出場歌手の中で一番気になったアーティストでもありました。
彼女の他の歌をもっと聴きたい！という思いから彼女のインディーズ時代のデビュー・アルバムとも言える『ONE』を手に取りました。
なにしろ選曲が王道です。ボズ・スキャッグスの「We're All Alone」、レオン・ラッセルの「A Song For You」をどう歌いまわすのか、と期待してこれを聴きました。
いゃあ、驚きましたね。日本語です！良い意味で裏切られましたが、この衝撃は彼女のピアノの弾き語りを聴くにつれ、ますます深まりました。この表現力は只者ではありません。
強い声です。そしてどこか繊細で悲しみが含まれています。声そのものの魅力で存在をアピールできる歌手の誕生です。ストレートな伸びのあるヴォーカルは、何回も繰り返し聴きたいという衝動にかられました。彼女のピアノも明確な音楽の輪郭を描き出していました。
この心の奥底から伝わる強いメッセージは、彼女の出自とも関わるのでしょう。だからあえて「日本語」だったのですね。
彼女の美しいオリジナル・ソングも個性の煌きを感じました。「Rain」「Warning」「愛するもの」に共通する切なさとやるせなさ。なかなか味わい深い曲を作る歌姫の誕生でした。
（sasabon さんのレビュー）
