日系アメリカ人（にっけいアメリカじん、Japanese American）とはアメリカ合衆国市民の中で、日本にルーツがある人々のこと。19世紀末の移民によってアメリカ合衆国に渡った人々とその子孫のことを指すことが多い。
概説
日系アメリカ人は、2005年の国勢調査において1,221,773人、アメリカ合衆国（以下アメリカ）の総人口の0.4%を占めており、アメリカ在住のアジア系住民の中ではフィリピン系、中国系についで第3位の規模を持っている。日系人コミュニティーはカリフォルニア州、ハワイ州、オレゴン州、ワシントン州にあるものが大きい。現代でも年に7000人近い日本人が市民権を取得してアメリカに移住している。
日系アメリカ人は初めてアメリカにわたった第一世代のことを一世、その子供たちの世代を二世、三世、四世と呼んでいるが、イッセイ (Issei) やニセイ (Nisei) といった言葉は英語でも通用する言葉になっている。ちなみに日系アメリカ人の多い名字は田中、山本、中村、渡辺、佐藤、山田、木村、鈴木、加藤、吉田、高橋、小林、中野、林、斉藤の順に多い。
一世や二世の時代に第一言語として用いられた日本語も、世代が進むごとに徐々に現地語である英語にとって変わられ、自然な流れとして日本語を理解しない日系人が増えている。故に、家庭や居留国の日本語補習校などで日本語教育を受けた人物も少数ながらも存在はするものの、三世や四世の世代で日本語を話すことが出来る人々は主に外国語として日本語を学んだ人々である場合が多い。アジア系移民で特に母国の公用語に英語が含まれない国出身の家庭では、英語以外の母国語が使われるケースが多いが、その中でも日系人に限り、半数以上の家庭で英語のみが使われ、英語が主流という家庭も含めるとほぼ4分の3までもが家庭内でも英語を会話に用いており、日本語が使われているケースは他非英語系アジア移民の率の半分ほどである[1]。近年はアメリカ人になろうとして努力し続けた二世～三世と違い、若年層に自らのルーツである日本にアイデンティティーを求める傾向が強くなり日本語学習者が以前より多くなってきている。
なお、1920年代前後に出生している二世の多くは、日本での教育費用が居留国のそれと比べて、安価であった事、または、日本文化を継承する目的で日本の学校に通う事がある種の流行になった時期があり、また、ネイティブの一世の親から直接日本語を習っていた場合がある為、戦時中や戦後直後に生まれた三世や四世と比べて日本語を理解出来る人口が比較的多い。
特に、北米、及び南米へ移民した日系人の中には、第二次世界大戦中に強制収容所への収容をされたり、戦後暫くも激しい民族差別を受ける立場にあった者が多かった。その為、居住国国民であり、居住国に忠誠を誓っている事を示す目的で、一世や二世である親がわざと日本語を教えなかったり、日本文化を継承させない環境で育った世代が存在する。それでもハワイ・オアフ島のワイキキ界隈や、ロサンゼルスのリトル・トーキョー、サンフランシスコのジャパンタウンなどの日本人街では今でも多くの日本語の看板を目にすることができる。
日系アメリカ人は当初から偏見と差別に苦しむことが多く、生活も苦しかったが、汗水流して働き、教育熱心で、よきアメリカ市民になろうと努力していた。特に一世の世代は過酷な労働をこなしながら、稼いだお金を自分たちのためには使わず、子供たちの教育のために注いだ。第二次世界大戦中における日系人の強制収容など人種差別をもとにしたいくつもの障害があったものの、このことがやがて世代が変わるごとに、ゆっくりとではあっても確実に、日系人がアメリカ社会での地位を向上させていくことにつながっていった。
また、日系アメリカ人がアメリカ社会の中に築いた日系人、すなわち日本に対する信頼が、第二次世界大戦後の高度経済成長期前後における日本企業のアメリカ市場への進出の際に、日本企業に対する信頼感の醸成に大きく役立つことになる。
近年行われたアメリカの国勢調査によると、日系人の特徴として「高所得」、「高学歴」、「低失業率」、「低貧困率」が挙げられる。このうち所得と学歴については、他アジア系に比べると若干低いものの、ヒスパニックを除く白人の平均や全米平均よりは明らかに高く、貧困率については全人種の中でも低い方である。[2]
但し、北米の日系人は韓国系や中国系などと比べると、民族街に集結したり、相互扶助を行う事が少ない。特に北米では、居留国への忠誠を誓う目的で、あまり日系人が民族性を出さず、居留国に同化するように努力した事も関係している。戦前に築いた日系コミュニティー、つまり日本町が、西海岸の数箇所でしか保存できなかったり、多くが消滅してしまったのは、構成していた不動産や財産を彼らが強制収容所に送られる前に手放さざるを得なかったり、戦後戻ってきても、既に他の民族が住み着いていたりした為、日本町の再興が出来なかった事も関係している。
歴史
日系アメリカ人の歴史は19世紀末の移民に始まる。最初の移民たちはハワイのサトウキビやパイナップル畑の労働者として入植した。後に日本本土から多数の移民が入植した。しかし低賃金で働く勤勉さと利発さゆえに疎まれ、カリフォルニアなどでは日系移民の排斥運動が起こった。そして第二次世界大戦時の日系人の強制収容という悲劇を乗り越え、1960年代以降のアメリカ社会における地位向上の時代を経て現代に至っている。
- 江戸時代 名前、出生などの具体的記録は残っていないが、既に移民が開始されていた中国人により、日本人女性が人身売買同然にアメリカに連れて行かれ、売春宿で働かされていたとの記録有。
- 1841年 土佐国の漁師万次郎（後のジョン万次郎=中浜万次郎）が漁の最中に遭難、漂着した鳥島でアメリカの捕鯨船に救助されハワイに渡航、1843年にマサチューセッツ州に渡り、カリフォルニア州を経由し、1851年、琉球経由で日本に帰国。
- 1850年 浜田彦蔵（後に洗礼名ジョセフ・ヒコ）が他17名とともに航海中遭難しアメリカ船により救出、サンフランシスコに渡航。1858年、日本人として初めてアメリカ市民権を取得する。のちに日本帰国。
- 1861年 スズキキンゾウ（漢字不明）なる日本人がオレゴン州ポートランドに渡航し定住。
- 1866年 徳川幕府、日本人の海外渡航を解禁。外国奉行が雑伎人（ざつぎにん。曲芸師の事）らに免許状（パスポートに相当）を発行、興行のために渡米した記録が残る。
- 1868年 オランダ系アメリカ人、ユージーン・ヴァン・リードの手引により、「元年者」と呼ばれる149人（外務省資料によると153人）の移民がハワイに到着。ただし契約自体徳川幕府とイギリス人ブローカーとの間で締結された3年間の労働契約であり、明治政府からは非公認であった。
- 1869年 旧会津藩の武器御用商人だったジョン・シュネルが、旧会津藩士ら約40名ほど（詳細な記録がないため正確な人数は不明）を連れ、明治政府に無許可でカリフォルニア州ゴールド・ヒルに移住、茶と養蚕を目的とした「若松コロニー」を作るが、僅か2年で頓挫。シュネルは逃亡、渡航した日本人は取り残されたが、詳しい消息が判明しているものはごく僅か。
- 1869年 元年者のうち40人ほどが、3年の労働契約満了を待たずに日本に帰国。
- 1871年 8月、大日本帝国とハワイ王国との間で日布修好条約締結。元年者でアメリカ本土渡航を希望する者に明治政府が旅券を発行。
- 1872年 ニューヨークに日本総領事館開設。
- 1879年 松平忠厚（最後の上田藩藩主松平忠礼の弟）が、ニュージャージー州への留学の後エンジニアとしてコロラド州に移住。
- 1881年 ハワイ王国（当時）のカラカウア王が、他国の国家元首として初めて訪日、明治天皇に謁見し、新たに日本からハワイへ移民を送ることに合意する。
- 1884年 明治政府、日本人の海外渡航を正式許可。ハワイに日本領事館開設。
- 1885年 1月、ハワイへの明治政府公認の最初の組織的移民944人が農園労働者として渡航。
- 1885年 石川県出身の白山谷喜太郎（しらやまだに きたろう。英語ではKataroと誤表記されたまま後年に伝わる）がオハイオ州シンシナティにあるロックウッド製陶に技師として招かれる。
- 1890年 カリフォルニア州への集団移民開始。
- 1891年 ユニオン・パシフィック鉄道が鉄道建設労働者に日系人の採用を開始。アイダホ州などへの初の日系移民。
- 1893年 サンフランシスコ教育委員会、日系人子弟の公立学校への入学を拒否する決議を採択（サンフランシスコ日本人学童隔離事件）。当時の日本総領事珍田捨巳の尽力により撤回。
- 1894年 前年にハワイ王朝が事実上廃止となり、この年からハワイ共和国が樹立された影響で、官約移民そのものが無効となり廃止。廃止までの約10年間で船が26回渡航、約2万9000人が移民。以降は民間の仲介業者による移民となる。
- 1898年 ハワイがアメリカ合衆国の属領となる。以後ハワイからアメリカ本土への移民制限が緩和される。
- 1900年 ハワイへの民間業者仲介による移民の中止。業者の仲介により6年間で約3万5000人が渡航。その後は自由移民となる。
- 1900年 アメリカ本土への日系移民の数が初めて年間1万人に達する。
- 1900年代 日系移民による土地の開墾と入植が始まる。
- 1901年 カリフォルニア州とネバダ州各州議会、連邦政府に対し日系人移民を制限する建議書を送る。
- 1902年 安孫子久太郎が、カリフォルニア州に日系人専門の人材派遣業「日本人勧業社」（のちに日米勧業社）設立。
- 1902年 日系人によるアメリカでの初の書物となる、ヨネ・ノグチ（野口米次郎。イサム・ノグチの父）の作"The American Diary of a Japanese Girl"が出版される。
- 1903年 西原清東がテキサス州に移住、後年同地における稲作を成功させる。
- 1905年 サンフランシスコに、The Japanese and Korean Exclusion League（日系韓国系排斥協会）が設立され、その後他都市、他州にも同様の組織が設立される。
- 1906年 サンフランシスコ学務局、公立学校在籍中の日系人子弟を強制的に中国人学校に移籍させる。翌年命令撤回。
- 1906年 連邦政府、帰化法を改正。司法省、全裁判所に対し日本人の帰化申請を拒否するよう訓令を発布。
- 1906年 安孫子久太郎により、カリフォルニア州リビングストンに「大和コロニー」設立。
- 1907年 2月に施行された大統領令により、ハワイ、メキシコ、カナダからアメリカ本土への日系人の移住禁止。
- 1907年 ニューヨークでJapan Society（日本協会）設立。高見豊彦が紐育日本人共済会を設立。
- 1908年 日米両政府間で前年から7度に亘り行われた書簡交換により、紳士協定に基づく日本人の移民制限開始。
- 1908年 カリフォルニア州で、Japanese Association of America（在米日本人会）設立。
- 1908年 写真だけのお見合いをしてアメリカの日系人男性のもとへ嫁ぐ女性（いわゆる写真花嫁）の渡航が始まる。
- 1911年 アリゾナ州で国籍を持たない外国人（=1世）の土地の所有および一定年数以上の借地が禁じられる。
- 1913年 カリフォルニア州で、上記アリゾナ州と同様の法律（対外国人土地法1913）施行。1世の土地の購入および一定年数以上の借地が禁じられる。同時期、アリゾナ州では期限を問わず1世による一切の借地が禁じられる。その後他州に拡大。
- 1920年 2月、日本政府が「写真花嫁」に対する旅券発行を禁止。
- 1921年 連邦議会、The Quota Immigration Act（移民割当法）施行。
- 1923年 ワシントン州で、対外国人土地法修正法により、アメリカ国籍を持つ未成年の日系人の土地所有も禁止され、未成年2世を抜け道的に土地所有者にする手段も絶たれる。
- 1924年 埴原正直駐米大使の書簡により連邦議会が排日に傾き、5月の合衆国移民法1924 （排日移民法）成立により、正式には7月1日以降、実質的には6月24日、移民船「シベリア丸」でサンフランシスコ港に到着した移民を最後に日本人の移民が全面的に禁止される。
- 1930年代 このころカリフォルニアとハワイの日系人たちがようやく経済的に安定した生活を送れるようになる。
- 1941年 真珠湾攻撃による日米開戦。日系人社会の主だった人々が逮捕される。
- 1942年 2月19日、フランクリン・ルーズベルト大統領による大統領令9066号の発令。「保護」の名目で西海岸地域に住む日系人全員、およびハワイの日系人のうち主だった人々計約11万人が収容所に送られる。（日系人の強制収容）
- 1942年 6月、ハワイ出身の日系人兵士によってアメリカ陸軍第100歩兵大隊が編成される。
- 1942年 11月24日、マイク・正岡らの主導で、陸軍省に日系2世部隊を組織するよう建白書を提出、翌年1月28日に請願が許可される。
- 1942年 12月5日から翌日にかけ、マンザナール強制収容所で暴動発生。当局により武力鎮圧、2名が死亡。
- 1943年 2月10日、収容所の日系人にApplication for Leave Clearance（出所申請書）が配布される。質問27および28に記されたいわゆる「忠誠登録」が論争の的となる。
- 1943年 第100歩兵大隊が欧州戦線に投入される。（イタリアやフランスを転戦し、モンテ・カッシーノの戦いなど各地での激闘ぶりを賞賛された。）
- 1944年 第100歩兵大隊が日系人志願兵によって組織された第442連隊戦闘団に統合される。
- 1945年 第442連隊が18143個の武勲章および9476個の名誉戦傷章を受章し、アメリカ軍史上最も多くの勲章を授与された部隊の栄誉に輝く。同時に累積戦死傷率314%を記録し、全米軍部隊中、最も損害を受けた部隊としても記憶されることとなる。
- 1946年 占領軍として日本に駐留した米軍兵と婚約した日本人女性にアメリカ渡航を許可する「GI婚約者法」が成立。
- 1952年 排日移民法の事実上の撤廃となる修正移民法（マッキャラン・ウォルター移民帰化法）可決。日本生まれの1世に初めてアメリカ国籍取得の道が開かれる。
- 1956年 カリフォルニア州の外国人土地法が撤廃される。
- 1959年 ハワイが州に昇格したと同時に選出されたダニエル・イノウエが初のアジア系下院議員となる。
- 1962年 ミノル・ヤマサキがワールドトレードセンタービルのデザイナーに選ばれる。
- 1963年 ダニエル・イノウエが初の日系上院議員となる。
- 1965年 パッツイー・ミンクがハワイ州で下院議員に当選、アジア系および有色人種の女性として初の下院議員となる。
- 1966年 国内で最後まで残されていたワシントン州の外国人土地法が撤廃される。
- 1967年 新移民法成立。日本人を含む東洋系移民に対する差別的条項が撤廃される。
- 1970年 ジョージ・アリヨシが第4代ハワイ州副知事に就任、日系人として初めて州副知事となる。
- 1973年 ノーマン・ミネタがカリフォルニア州サンノゼ市長に当選、アジア系アメリカ人として初めて主要都市の市長となる。
- 1974年 ジョージ・アリヨシが第3代ハワイ州知事に就任、初の日系州知事となり、3期12年（副知事時代州知事代理を務めた期間を含めると13年2ヶ月）に亘り知事を務める。
- 1978年 エリソン・オニヅカが初の日系人宇宙飛行士に選ばれる。1986年、スペースシャトルチャレンジャー号爆発事故で殉死。
- 1980年 連邦議会で初めて戦時中の日系人の強制収容に関する調査委員会が設置される。
- 1983年 調査委員会が戦時中の日系人収容は機密上必要ではなかったとする結論を発表。
- 1988年 ロナルド・レーガン大統領が『市民自由法』に署名し、人種差別に基づく日系人強制収容の事実の謝罪と一人につき2万ドルの補償をおこなうことを決定。
- 1992年 クリスティ・ヤマグチがアルベールビルオリンピック女子フィギュアスケートで、日系アメリカ人初となる金メダルを獲得。
- 1994年 メイジー・ヒロノが日系人1世（日本生まれ）として初めて副知事に選ばれる。
- 1998年 クリス・タシマがアメリカ生まれの日系人として初めてアカデミー賞受賞。
- 1999年 エリック・シンセキ将軍がアジア系として初めて陸軍参謀総長に就任。
- 2000年 ノーマン・ミネタがアジア系アメリカ人として初めて閣僚に選ばれる。
著名な日系アメリカ人
以下、節順は不同、各節内はラストネームで五十音順。
なお：
- 活動分野が多岐にわたる場合は、最も著名な方へ分類した。
- 両親とも日系で世代が異なる場合は、父方による世代を記載した。
- アメリカで生まれたため自動的に米国市民権を持ち、20歳時の日本国籍か米国国籍かいずれかを選択するときに米国国籍を選択したが、生活基盤を日本に置いている帰国生徒については、これを省いた。
- 逆に、渡米後も米国市民権を取得しなかった（あるいはできなかった）が、永住権を得て生活基盤をアメリカに置き、「事実上のアメリカ人」として生涯の大半を過ごした者については、これを例外的に含めた。
政治家
法曹家
軍人
警察
宇宙飛行士
医学
- トーマス野口 - 一世。日本名：野口恒富。1952年に渡米し、1961年よりロサンゼルス郡の検死局に勤務。1967年から1982年まで局長。マリリン・モンローやロバート・ケネディら著名人の検死をおこなったことで知られる。退任後は南カリフォルニア大学医学部教授を務めた。
- トヨヒコ・タカミ - 一世。日本名：高見豊彦。 熊本県生まれ。15歳で単身渡米。苦学をしながらコーネル大学医学部を二番の成績で卒業し、医学博士･医師免許を取得。のちニューヨーク･ブルックリンで日本人医師としてアメリカで初の開業医となる。率先して貧しい患者を一切無料で診察したので庶民からの絶大な信頼を得ることになり、「ドクター・タカミ」の名は「地元の名士」として知られるようになる。晩年は日本人共済会（現ニューヨーク日系人会）の設立、貧しく身寄りのない日本人のための墓地の購入、日本人信用組合の組織化など、同胞のための社会奉仕にも尽くした。
- タダタカ・ヤマダ - 一世。日本名：山田忠孝。 東京都生まれ、父は日本人、母は二世（ドクター・タカミの長女）。15歳で単身渡米。ニューヨーク大学医学部を主席で卒業し、医学博士･医師免許を取得。ベセスダ海軍病院からUCLAを経てミシガン大学医学部消化器学部長。この後製薬業界に転身してグラクソ･スミスクライン研究開発部門会長に就任。2006年よりビル＆メリンダ･ゲイツ財団世界衛生部門長。2007年9月、英国において新薬の研究開発に対する投資環境の改善に尽力した功績を認められ、エリザベス女王よりKBE勲章を授りナイト叙任。
学者
実業家
建築家
芸術家
映画
俳優
放送・報道
モデル
ミュージシャン
- 不明。ザ・ラット・パックメンバー。ヒップホップ音楽プロデューサー。
スポーツ選手
（メダルは各競技会ごとの最高位のみを記載、詳細については各人物の記事を参照のこと）
ロジャー・ダニエルズの『罪なき囚人たち』は日系アメリカ人強制収容の歴史的発生を人種偏見に基づく不正として位置づけ議論すると共に、その補償運動と補償成立後の人権問題への意義を簡潔に記している。日系アメリカ人に関する研究は、民族的ルーツ以上に、多岐にわたる学術分野からアプローチされている。ゆえに、書店に並ぶ数多くの日系アメリカ人に関する研究はかなり限定的なものが目立つかもしれない。本書はこの分野に初めて接する読者に対して日系アメリカ人問題の全体像を理解するために書かれたものであり、とりわけ日系アメリカ人強制収容をめぐる戦時下の大統領、陸軍省、司法省そして市民および議員の人種偏見（ヒステリー）がいかにこの不正義を生み出したのかという過程を解説する。つまりダニエルズはこの問題に戦時下での法理念の敗北、有事における文民統制のもろさの歴史事実に人種差別の要素が多大な影響力を持っていたことを指摘するのである。<p>その歴史事実を踏まえた上で、読者は第５章、第６章を読むとき日系アメリカ人の経験がこの少数民族の問題や関心を越えたアメリカ人もしくは法治国家に住む人々の人権問題や政治意識へとつながらざる得ないことを理解するだろう。この問題が今日でも多く議論や喚起されるのは、ダニエルズが本書で引用するリチャード・ホフスタッダーの言葉「国家的自己満悦の文学」となることのないためであり、憲法の理念の勝利を祝うあまり過去を忘れて、手放しに喜ぶわけにはいかないのである。（ただし、読者は日系アメリカ人史の物語が人種主義差別上でしか議論されなく、日系アメリカ人史＝人種差別研究の域を超えない史観が強く築かれていることに気づく） またアメリカ社会で１パーセントも満たないこの集団が公民権侵害から正義を勝ち取った歴史的意義は、日系アメリカ人の政治的立場（政府や他の少数派集団に対する立場）を多様にしていることが分かる。
（鈴木純一 さんのレビュー）
結局は日本人がアメリカ人の行動を理解し合わせろという内容。途中でうんざりしてきたときに最後の一発の「自分の物差しで相手の文化を計るなかれ」この言葉はきいた。内容は、日本人はごまかしをするだとか、ミステリアスな人種だという内容で日本人はわかりにくいからそのようなわかりにくい態度をとらず、きちっと言葉で表現しろという内容。まあ日本人のやることなすことを改善しろといい、アメリカ人の行動は理解してこうしろというなんと身勝手な本かと思う。もう一つ言わせてもらうと、彼女は「外国人を相手にしているときには日本語をはなすな、もし日本語を使ったら軽い懲罰を与える」とまで言い放っている。反省しないアメリカ人を使えそうな実用的な本はまだ期待できそうにない。
（Ahkey さんのレビュー）