旧制高等学校 とは?ページ内リンク ↓ウィキペディア(Wikipedia)記事 ↓Yahoo!知恵袋旧制高等学校(きゅうせいこうとうがっこう)は、高等学校令(1894年および1918年)に基づく1950年まで存在した日本の高等教育機関である。教育内容は、現在の大学の1・2年生に対する教養課程に相当するが当時の学生の気風や地位を考慮すると高等教育が大衆化した現代にこのような機関は存在しないといえる。なお、現在の高等学校と混同されることがあるが現在の高等学校は中等教育機関であり、旧制中学校に相当する。 出典: 『ウィキペディア(Wikipedia)』 関連商品
池谷 裕二 /
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目次 |
1894年の高等学校令では専門学科の教育を行なう機関と定義され、但し書きにて帝国大学入学者のための予科教育が規定された。
高等学校令に定義された専門学科の教育機関としての性格をそのまま反映した例が第三高等学校である。第三高等学校は当初法学部、工学部、医学部の専門学部のみでスタートした。大学予科を持たなかった歴史を持つのは第三高等学校だけである。1895年西園寺公望は日清戦争で得た賠償金をもとに第三高等学校を京都帝国大学へ昇格させる提案を行う。
そこで第三高等学校大学予科を東一条通の南側(現在の京大吉田南キャンパス)に設置し、第三高等学校法学部及び工学部の土地・建物・設備を京都帝国大学が利用するという案が採用され、翌年予算処置が可決された。1897年6月18日に京都帝国大学設置に関する勅令が制定され、京都帝国大学が発足する。岡山にあった第三高等学校医学部は1901年に岡山医学専門学校として分離独立した。その他の高等学校専門学部も分離され、高等学校は帝国大学への予備教育のみを行う高等教育機関となった。
1918年に改正された高等学校令では男子の国民道徳を充実させ高等普通教育を完成する事を目的とした。また公立、私立の高等学校設置が認められるようになり終戦後まで発展を遂げた。
これら高等学校のエッセンスは帝国大学への進学保証制度であった。旧制高校の1学年の定員と帝国大学のそれとは戦前期を通じてほぼ1対1であったため、高等学校の卒業証書さえあれば専攻を選ばない限り、どこかの帝国大学に無試験で入学できた。こうした「身分保証」があったため、勉強はそこそこに学生生活を謳歌した学生もいた。同じ学年に3年留まると放校(退学)となるため「計画的」に高等科3年間の修業年限を1回ずつ落第し6年居続けた猛者も居たという。また、戦前社会のエリート層揺籃の場として機能した面もあり、当時の社会制度の根底を支える機関の一つであった。類似の制度に大学に付属する大学予科があるが特定の旧制大学への進学を前提にするなど旧制高等学校とは違いがあり別の機関である。
旧制高等学校医学部の変遷
| 旧制高等学校 | 旧制専門学校 | 旧制大学 | 新制大学 |
|---|---|---|---|
| 第一高等学校医学部(千葉) | 千葉医学専門学校(1901年) | 千葉医科大学(1923年) | 千葉大学医学部 |
| 第二高等学校医学部(仙台) | 仙台医学専門学校(1901年) | 東北帝国大学医学専門部(1912年) | 東北大学医学部 |
| 第三高等学校医学部(岡山) | 岡山医学専門学校(1901年) | 岡山医科大学(1922年) | 岡山大学医学部 |
| 第四高等学校医学部(金沢) | 金沢医学専門学校(1901年) | 金沢医科大学(1923年) | 金沢大学医学部 |
| 第五高等学校医学部(長崎) | 長崎医学専門学校(1901年) | 長崎医科大学(1923年) | 長崎大学医学部 |
そのはじめは文部省が東京に作った東京大学予備門である。東京大学の初期の教官は「大臣よりも高い」俸給で雇われた欧米のお雇い外国人たちが占め、カリキュラムはヨーロッパの大学に倣い、教科書、授業、ノート、答案は全て外国語という状態であった。このため、専門教育を受けるためにはまず英語やドイツ語等の高い語学能力が不可欠であり、これを身につける予備教育機関として作られたのが大学予備門であった。
1881年の政変で大隈重信を失脚させて実権を握った伊藤博文らは官僚機構を整備するため東京にある官立諸学校を文部省の作った東京大学に全て併合し唯一の総合大学である「帝国大学」と改めここを官吏、学者の養成学校とした。東京大学が「帝国大学」となるとその予備教育機関は全国5学区にそれぞれ置かれることになり、東京大学予備門は第一学区(関東地方およびその周辺地域)の第一高等中学校となり、その後、高等学校令により第一高等学校となった。高等学校の前身の詳細については高等中学校を参照。
最終的に全国39[1]あった旧制高校の中でも、明治期に創設された第一高等学校から第八高等学校までは、早期から政財界に卒業生を送り込み後発の学校よりも優位に立ったため、他との区別で、特に「ナンバースクール」(「n高」から)と呼ばれた。このため、新制に移行した後も「ナンバースクール=エリート校」という尊称のような慣用句的用法として残り、各自治体での旧制中学時代も含んだ主に公立高校を中心(一部では私立高校でも)に、数字の付された学校をローカルに「○○のナンバースクール」などと呼ぶことがある[2]。
第六高等学校以降は地元の誘致の熱意もその設立に大きな影響を与えた。第六高等学校の誘致には岡山と広島がその座を争い、国会では代議士が国会議場の外で掴み合いになったといわれている。
第七高等学校の場合は松本に内定していたのが諸般の事情で急遽鹿児島に変り、また第九高等学校の設立を巡っては新潟と松本の間で熾烈な誘致合戦が起こり中傷合戦に至る泥仕合化したが、最終的に「第九高等学校」と命名するのは避け新潟高等学校および松本高等学校と地名を付けることで決着した。
以後の設立高校の命名にはこの事態を考慮し学校所在地に倣った命名になった。これらを先の「ナンバースクール」との対比・区別の意味で「地名校」或いは「ネームスクール」と呼ぶ場合もある。
第二次高等学校令は、1918年(大正7年)12月6日に公布され、翌1919年(大正8年)4月1日に施行された。高等学校の性質についてはこれを「高等学校ハ高等普通教育ヲ授クル所トス」とした。高等学校の構成については高等科3年・尋常科4年の7年制を基本とし、例外的に高等科だけの学校も認めるとした。尋常科は中学校の課程に相当するので予科の設置を認めた。高等科卒業者のために修業年限1年の専攻科を置くことができるとし、その修了者には得業士の称号を与えることにした。
高等科の入学資格は高等学校尋常科修了又は中学校第4学年修了程度(改正前は当時5年制であった中学校卒業程度)とし、年限短縮を実現した。この修業年限短縮についての問題は以前から高等学校制度改革の根本にあったものである。尋常科の入学資格は小学校又は国民学校卒業時とした。
1918年以降、高等学校は政府でなくても設立できるようになった。主な例として私立では三菱財閥の岩崎家が成蹊高等学校、阪神地区の財界人が甲南高等学校、公立では地元の素封家が県に莫大な寄付をして設立した富山県立富山高等学校がある。また、明治時代に宮内省が創設した学習院は華族の子弟の教育のために設立されたものであるが1921年以降制度的に旧制高等学校と同等に位置づけられた。
これらの学校は尋常科(4年制)、高等科(3年制)からなる7年制高等学校(学習院は尋常科にあたる中等科5年を併設した8年制)であり、一度尋常科に入学すれば帝国大学への進学が保証された。
一高をはじめとする官立の高校の多くは当初の形態通り3年制の高等科だけを置いた。
第二次世界大戦後の学制改革によって旧制高等学校は旧制大学や他の高等教育機関と統合して、その多くは新制大学の教養部や文理学部の母体となった。
旧制高校在学中に学制改革によって新制大学に入学した人物には作家の野坂昭如(新潟高等学校から新潟大学、のち早稲田大学)、高橋和巳(松江高等学校から京都大学)、開高健(大阪高等学校から大阪市立大学)、小松左京(第三高等学校から京大)、井原高忠(学習院高等科から慶大)、旧制大学を前身としない大学学部卒で初めて事務次官になった小長啓一(第六高等学校から岡山大学)らがいる。また映画監督の山田洋次は山口高等学校在学中に学制改革に遭遇し新制東京都立小山台高等学校から東大に進んだ。
学制改革実施前、「ジュニアカレッジ(改革後の短期大学に相当)」としての旧制高等学校存続を模索する動きもあったが幻に終わった。
旧制高等学校を懐かしむ卒業生は戦後においても日本寮歌祭を開いたり「日本の教育改革を進める会」を結成して旧制高等学校の長所を訴えた。しかし、あくまで国立の高等教育機関としての復活を希求していたせいか私立でエリートに対する一般教養教育の短期大学や高等専門学校を設置する動きはなかった。ただし公立ではこういう学校が存在した。1950年に設置され、1955年に廃止された和歌山県立理科短期大学がそれである。
新制東京大学教養学部の設置は、旧制高等学校の教養主義的な伝統を残そうとした動きである。また終戦直後に国際基督教大学(ICU)教養学部の設置に携わった旧帝国大学卒の有力者たちは、そのリベラル・アーツ・カレッジの理念に旧制高等学校の善さを継承させられる可能性を期待した。
ストームも参照
旧制高校生の典型的な身なりである、白線帽にマント、高下駄を履き、寮歌を高吟して街を練りあるく姿は多くの中等学校生徒の憧れであった。白線は二条または三条であり、旧制高校生の象徴であった。しかし私立高校では白線帽を被らせない学校もあったので成城高校のように生徒がそれを不満として「白線運動」を起こした所もあったという。一方日大予科などでは旧制高校とそっくりな白線帽を被っていた。
(カッコ内は学制改革後)
| 前身校 | 設立年 | 旧制高等学校 | 新制大学 |
|---|---|---|---|
| 第一高等中学校 | → | 第一高等学校(東京) | 東京大学教養学部 |
| 第二高等中学校 | → | 第二高等学校(仙台) | 東北大学教養部(現:国際文化研究科・情報科学研究科) |
| 第三高等中学校 | → | 第三高等学校(京都) | 京都大学教養部(現:総合人間学部) |
| 第四高等中学校 | → | 第四高等学校(金沢) | 金沢大学法文学部・理学部・教養部 |
| 第五高等中学校 | → | 第五高等学校(熊本) | 熊本大学法文学部・理学部 |
| - | 1900 | 第六高等学校(岡山) | 岡山大学法文学部・理学部・教養部 |
| 鹿児島高等中学造士館[3] | 1901 | 第七高等学校造士館(鹿児島)[4] | 鹿児島大学法文学部・理学部 |
| - | 1908 | 第八高等学校(名古屋) | 名古屋大学教養部(現:情報文化学部・教養教育院) |
前身校の設立年については高等中学校を参照
第一次世界大戦の好景気に沸く日本は同時に工業力の大発展を遂げ、帝国大学の増設や学生定員の増加が社会的に求められることとなった。これに対応して高等学校の数も増やす必要が生じるに至り、1918年(大正7年)、原敬内閣の下で「高等諸学校創設及拡張計画」が4450万円の莫大な追加予算を伴って帝国議会に提出され可決された。
その計画では大正8年から6年計画で、官立旧制高等学校10校、官立高等工業学校6校、官立高等農林(農業)学校4校、官立高等商業学校7校、外国語学校1校、薬学専門学校1校の新設、帝国大学4学部の設置、医科大学5校の昇格、商科大学1校の昇格であり、その後この計画はほぼ実現された。
この際に新潟と松本の間で「第九高等学校」の名称の奪い合いが起きたため番号をやめて地名を用いるようになり各地にネームスクールが誕生することになった。高等学校の増加で番号による区別が困難になったこともその一因である。
| 設立年 | 旧制高等学校 | 新制大学 |
|---|---|---|
| 1886 | 山口高等学校[5] | 山口大学経済学部 |
| 1919 | 新潟高等学校 | 新潟大学人文学部・理学部 |
| 1919 | 松本高等学校 | 信州大学文理学部 |
| 1919 | 山口高等学校[6] | 山口大学文理学部 |
| 1919 | 松山高等学校 | 愛媛大学文理学部 |
| 1920 | 水戸高等学校 | 茨城大学文理学部 |
| 1920 | 山形高等学校 | 山形大学文理学部 |
| 1920 | 佐賀高等学校 | 佐賀大学文理学部 |
| 1920 | 弘前高等学校 | 弘前大学文理学部 |
| 1920 | 松江高等学校 | 島根大学文理学部 |
| 1921 | 大阪高等学校 | 大阪大学一般教養部南校 |
| 1921 | 浦和高等学校 | 埼玉大学文理学部 |
| 1921 | 福岡高等学校 | 九州大学教養部 |
| 1922 | 静岡高等学校 | 静岡大学文理学部 |
| 1922 | 高知高等学校 | 高知大学文理学部 |
| 1923 | 姫路高等学校 | 神戸大学教養部(姫路分校)[7] |
| 1923 | 広島高等学校 | 広島大学教養部(現:総合科学部) |
| 1940 | 旅順高等学校 | (廃止) |
| 1943 | 富山高等学校 | 富山大学文理学部[8] |
七年制高等学校(尋常科4年・高等科3年)は制度的に高等教育機関と位置づけられているものの、実質的には一つの学校で中等・高等教育機関を兼ねていた。
しかし、東京高等学校尋常科は設立からわずか13年、授業開始から12年で廃止されることになり、その後も大阪府立浪速高等学校尋常科、公立から官立に移管した富山高等学校の尋常科も相次いで廃止された(東高尋常科は戦後の一時期、募集を再開)。官立、公立で尋常科を持つのは台湾総督府が所管する台北高等学校と東京府が設置した府立高等学校のみとなった。
学制改革に際しては、高等科は新制大学へ尋常科は新制中学校・高等学校へ、それぞれ移行したと考えるのが一般的である。
| 種別 | 設立年 | 旧制高校(七年制) | 新制大学 | 新制中学校・高等学校 |
|---|---|---|---|---|
| 官立 | 1921 | 東京高等学校 | 東京大学教養学部 | 東京大学教育学部附属中学校・高等学校 (現:東京大学教育学部附属中等教育学校) |
| 1922 | 台湾総督府台北高等学校 | (廃止、国立台湾師範大学に転換) | ||
| 公立 | 1923 | 富山県立富山高等学校 | (1943年官立移管、尋常科廃止[9]) | |
| 1926 | 大阪府立浪速高等学校 | 大阪大学一般教養部北校 | (尋常科廃止) | |
| 1929 | 府立高等学校(東京府)→都立高等学校 | 東京都立大学教養部 (現:首都大学東京) |
東京都立大学附属高等学校 (現:東京都立桜修館中等教育学校) |
|
| 私立 | 1922 | 武蔵高等学校 | 武蔵大学 | 武蔵中学校・高等学校 |
| 1923 | 甲南高等学校 | 甲南大学 | 甲南中学校・高等学校 | |
| 1925 | 成蹊高等学校 | 成蹊大学 | 成蹊中学校・高等学校 | |
| 1926 | 成城高等学校 | 成城大学 | 成城学園中学校高等学校 | |
詳細は戦後特設高校を参照
戦後に医学・歯学教育は大学(旧制大学)で行うこととなり旧制医学専門学校あるいは旧制歯科医学専門学校は旧制大学に昇格したが、この内いくつかは大学昇格の基準を満たすことができず在校生徒救済のために旧制高等学校に改変された。これを戦後特設高校と呼ぶ(ただし官立徳島高等学校は異なる経緯で旧制高校となった)。医大の予科的な位置づけであり一部は学制改革時新設された新制大学に包括された。
| 旧制医専・歯専 | 戦後特設高校 | 新制大学 |
|---|---|---|
| 秋田県立女子医学専門学校 | 秋田県立高等学校 | (1950年閉校、設備は秋田大学へ) |
| 東洋女子歯科医学専門学校 | 東洋高等学校 | 東洋女子短期大学→東洋学園大学 |
| 日本女子歯科医学専門学校 | 日本高等学校 | 日本女子衛生短期大学→湘南短期大学・神奈川歯科大学 |
| 山梨県立医学専門学校 | 山梨県立高等学校 | (1950年閉校、設備は山梨大学へ) |
| 山梨県立女子医学専門学校 | ||
| 徳島医学専門学校 | 官立徳島高等学校[10] | 徳島大学 |
| 福岡県立医学歯学専門学校医学科 | 福岡県立高等学校[11] | (1951年閉校、設備は九州歯科大学へ) |
| 長崎医科大学付属医学専門部 | 官立長崎高等学校 | 長崎大学 |
詳細は大学予科を参照
旧制高等学校に類似するものの(高等学校令に基づかないで設置されたもの)個別に連携された大学へのみ進学を前提とした高等教育機関でありこの点は旧制高等学校とは制度的に大きく異なる。