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東芝 とは?

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株式会社東芝(とうしば、英称:TOSHIBA CORPORATION)は、日本の電気機械及び電子機器製造企業である。

出典: 『ウィキペディア(Wikipedia)』


東芝はてなダイアリーを別ウィンドウで表示  :  電機メーカー。TOSHIBA。 古くは1875年の田中製作所の設立にまで遡れるが、現在の東芝の元となる東京芝浦電気は1939年に誕生、これが1984年、東芝と改称された。 一般消費者には白物家電やパソコン(一時期は7年連続世界シェア1位)などでおなじみだ。ノート型パソコンを初めて開発したのは東芝の青梅工場で、発明者は東芝の副社長にまでなった。一方で、発電所施設なども手がける重電メーカーでもある。 さらに変わったところでは、ブルートレインや貨物列車を牽引する電気機関車も製造している。 また、日本語変換技術 ...

出典: 『はてなダイアリー』


和英辞典

東芝 [とうしば] 別ウィンドウで表示  …  (n) Toshiba (company) (P)

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ウィキペディア(Wikipedia)記事


株式会社東芝
Toshiba Corporation
ロゴ
種類 株式会社
市場情報
東証1部 6502 1949年5月16日上場
大証1部 6502 1949年5月14日上場
名証1部 6502
LSE TOS
本社所在地

〒105-8001
東京都港区芝浦一丁目1番1号

東芝本社ビル
電話番号 03-3457-4511(大代表)
設立 1904年(明治37年)6月25日
(株式会社芝浦製作所)
業種 電気機器
事業内容 デジタルプロダクツ
電子デバイス
社会インフラ
家庭電器
主な製品も参照のこと)
代表者 西田 厚聰(取締役・代表執行役社長)
資本金 2,801億26百万円
売上高 連結:7兆6,680億76百万円
単独:3兆6,856億12百万円
総資産 連結:5兆9,356億37百万円
単独:3兆5,875億57百万円
従業員数 連結:197,718人 単独:33,260人
決算期 3月31日
主要株主 日本マスタートラスト信託銀行(株)(信託口) 7.95%
日本トラスティ・サービス信託銀行(株)(信託口) 5.16%
第一生命保険相互会社 3.56%
主要子会社 東芝プラントシステム(株) 60.0%
東芝テック(株) 52.4%
ウェスティングハウス・エレクトリック
関係する人物 田中久重(創業者)
西室泰三
外部リンク http://www.toshiba.co.jp/
特記事項:各種経営指標は2008年3月期のもの
  
銀座東芝ビル(2007年東急不動産に売却)
銀座東芝ビル(2007年東急不動産に売却)
1955年頃の「マツダ」ブランドのラジオ用真空管。当時「マツダ」真空管は一流品とされ、他社より高めの価格で販売されていたらしい。6BE6,6BA6,6AV6,6AR5,5MK9
1955年頃の「マツダ」ブランドのラジオ用真空管。当時「マツダ」真空管は一流品とされ、他社より高めの価格で販売されていたらしい。6BE6,6BA6,6AV6,6AR5,5MK9

株式会社東芝(とうしば、英称:TOSHIBA CORPORATION)は、日本の電気機械及び電子機器製造企業である。

目次

概要

日立製作所と並び日本を代表する総合電機メーカーである。

製造からサービスに至るまで多岐に渡る子会社・関連会社は「東芝グループ」を形成し、その中核に位置する企業である。今で言う白物家電(家庭用の冷蔵庫電気洗濯機電気炊飯器。全て筐体が白であったことから)のパイオニアである一面ももっている。

東芝はまた、三井グループの構成企業であり、二木会(三井グループ傘下各社の社長会)・月曜会(三井グループ各社の役員間の相互親睦と情報交換を目的とする会合)・三井業際研究所・綱町三井倶楽部に加盟している。現社長は西田厚聰

2006FIFAワールドカップ・ドイツ大会のパソコン、PCサーバーなどのIT機器の提供、その保守体制の構築をサポートする「オフィシャルITパートナー」(東芝の「オフィシャルITパートナー」は2002年開催の日本・韓国大会に引き続き2大会連続)である。また、2007ラグビーワールドカップでも「オフィシャルエレクトロニクススポンサー」を務める。一方で、かつてはオリンピックのスポンサーに立候補していたものの、全て松下電器に権利を奪われたという前歴がある。

ブランドタグラインは「TOSHIBA Leading Innovation>>>」。(2006年10月2日制定)

創業

創業者の一人、初代田中久重(1799-1881)は、からくり人形「弓曳童子」や和時計「万年時計」などを開発し、「からくり儀右衛門」として知られる。初代の田中久重が東京・新橋に工場を興し、息子の2代目田中久重が東京・芝浦に移転させた。

年表

  • 1875年明治 8年)- 田中久重が東京新橋に電信機工場を創設 (田中製造所、後の芝浦製作所)
  • 1890年(明治23年)- 藤岡市助三吉正一が東京・京橋に白熱舎創設。(後の東京電気)
  • 1939年昭和14年)- 重電メーカーの芝浦製作所と弱電メーカーの東京電気が合併し、東京芝浦電気として発足
  • 1949年(昭和24年)- 石坂泰三が社長に就任
  • 1950年(昭和25年)- 過度経済力集中排除法の適用を受け、網干工場が西芝電機として分離独立
  • 1950年(昭和25年) 5月 - 筆記体の "Toshiba" マーク(東芝傘マーク、傘ロゴ)を制定。全東芝を表す場合と、家庭電器器具に使用
  • 1962年(昭和37年)- 電球に使われていた、東京電気以来の「マツダ」ブランドを廃止し(標準電球除く)、「東芝ランプ」に統一
  • 1965年(昭和40年)- 土光敏夫が社長に就任
  • 1969年(昭和44年) 2月 - 「東芝傘マーク」を書きやすい形状に部分修正し、方形の背景に白抜き表示を開始。近年まで製品ラベルに見られた。
  • 1969年(昭和44年)11月 - 「東芝傘マーク」が海外で誤読を招いた(Joshibaと勘違いされた)ことから、現在の「東芝ロゴ」(サンセリフ系)を横長にしたような形状のロゴの併用を開始。
  • 1975年(昭和50年)- 創業100周年、家電製品で「東芝新世紀シリーズ」を販売
  • 1976年(昭和51年)- 岩田弌夫が社長に就任、リストラの開始(家電製品の総発売元だった東芝商事を、地域別に分割して地域内販社と統合し再編=現在は東芝コンシューマ・マーケティングに再統合=など)
  • 1979年(昭和54年)- 英文社名表記を「Tokyo Shibaura Electric Co., Ltd.」から「TOSHIBA CORPORATION」に変更、同時に現在の“TOSHIBA”ロゴの原型(横長のゴシック体)が広告用に併用され始める
  • 1981年(昭和56年)- 佐波正一が社長に就任
  • 1982年(昭和57年) 1月 - 超LSI研究所設置・クリーンルーム建設に230億円の設備投資決定。
  • 1984年(昭和59年)- 株式会社東芝に社名変更、後に本社を東芝ビルディング(港区)に統合
  • 1987年(昭和62年)- 東芝機械ココム違反事件発覚。
  • 1990年平成 2年) 4月 - 「東芝グループ経営理念」および「東芝グループスローガン『人と、地球の、明日のために。』」を制定。
  • 1998年平成10年)- アニメサザエさん」の単独提供を終了
  • 1999年平成11年)- ゼネラル・エレクトリックからシックス・シグマの手法を導入[1]社内カンパニー制採用。東芝クレーマー事件発生
  • 2000年(平成12年)- 登記上本店だった川崎事業所(神奈川県川崎市幸区堀川町)を閉鎖、東芝ビルディングが名実ともに本店となる。
  • 2002年(平成14年) 9月 - 日曜劇場東芝一社提供終了および同番組の提供を降板
  • 2003年(平成15年) 1月 - 東芝の一部門より分社化し株式会社駅前探険倶楽部(現在の駅探)を設立。
  • 2006年(平成18年) 1月 - 英BNFLから、ウェスティングハウスを54億ドル(約6370億円)で買収。原子力発電装置の世界三大メーカーの一つとなる。
  • 2006年(平成18年)10月 - 「TOSHIBA Leading Innovation >>>」を柱とするコーポレートブランドを制定。
  • 2007年(平成19年) 6月 - EMIミュージック・ジャパン全株式をEMIグループに売却し、音楽事業から撤退。
  • 2007年(平成19年) 9月 - 銀座東芝ビルを東急不動産に1610億円で売却を発表。
  • 2008年(平成20年) 2月 - HD DVD事業からの撤退を表明。現時点から生産規模を縮小し、3月末で正式に撤退する。これを受け、次世代DVD規格はBlu-ray Discへの統一が決定した。

過去のキャッチコピー

※筆頭提供スポンサーの時のクレジットに使うもの

  • 電球から原子力まで、電気の総合メーカー東芝
  • 明日を作る技術の東芝
  • E&E(エネルギーとエレクトロニクス)東芝
  • 先端技術を暮らしの中へ…E&Eの東芝(業務用製品のカタログでは「暮らしの中へ」が「オフィスへ」などに変わる)
  • 人と、地球の、明日のために。東芝グループ
  • あっ!TOSHIBA
  • TOSHIBA For Your NO1

1970年代~80年代には、松下電器のテーマソング“明るいナショナル”に対抗して、“光る東芝の歌”のテーマソングが東芝日曜劇場(現:日曜劇場)などの東芝一社提供スポンサー番組の冒頭に流れていた。

主な製品

国産一号機の冷蔵庫、洗濯機、掃除機 (東芝科学館)
国産一号機の冷蔵庫、洗濯機、掃除機 (東芝科学館

家電製品から、医療機器、重電製品、電子部品などのエレクトロニクス製品、人工衛星など、電気電子関連の業務を幅広く行なっている。冷蔵庫洗濯機掃除機電子レンジ炊飯器など家電製品の国産化第1号の製品が多い。

扇風機

家庭用扇風機は、主に工作のしやすさを理由として、長く3翅のものが主流であった。三角形に由来する形状は、四角形に由来するそれに比べて、歪みを取る事が容易で、中心点を取り易いメリットがあった。

東芝は、よりモータの出力を効率的に使えるとして、1970年末期より、一部の特殊な機種を除き、4翅へと変更、「4枚羽の東芝」のキャッチコピーで、他社の製品より優れているイメージを前面に押し出した。定格回転数を下げることにより、モータ発熱の抑制、静粛性を高める事が可能であった。反面、交流モータの制御が未熟であったこの当時、歪みによる回転特性の悪化というデメリットもあったが、この時期以降、日本の部品製造精度が諸外国に比べて飛躍的に高まった為、問題とはならなかった。

現在、インバータと電子運転制御によるよりきめ細やかな制御が可能となったことから、これに対応する為、他社では一枚あたりの面積を削った5翅プロペラが主流となったが、東芝製扇風機は宣伝上の意味を失った現在でも、4翅プロペラを踏襲している。 現在の工場は主にタイである。

エンターテインメント分野

東芝は日本の電機メーカーではソニーと並んでエンターテインメント分野に積極的に取り組んでいた。そのうち音楽ソフト(レコード)部門は1960年10月1日東芝音楽工業株式会社として分離独立し、同社は米国のキャピトルEMIの出資を経て1973年10月1日東芝EMI株式会社と社名を変更した(正式社名は東芝イーエムアイ株式会社)。また、2003年10月1日アミューズよりアミューズピクチャーズを買収して東芝エンタテインメントと社名を変更し、ワーナー・ブラザーズに資本参加するなど、映画の制作・配給分野にも進出した。かつてはワーナー・ブラザーズと日本テレビの合弁企業「トワーニ」を設立したが、解散している。

東芝は三井グループ内でも独立色の強い企業と見られてきたが、戦前の三井財閥時代から「軽工業第三次産業(エンターテインメント産業は第三次産業に属する)には強いが、重化学工業には弱い」といわれてきた三井にとって東芝及び東芝傘下の東芝EMIや東芝エンタテインメントを通じてエンターテインメント産業に力を注ぐことは「エンターテインメントに強い三井」をアピールすることになり、2000年代前半までは東芝は三井グループの一員としての色彩を強めるものと考えられていた。

しかし、東芝本体が経営資源を主力となっている半導体事業や原子力事業に集中、中核ではないコンテンツ・エンターテインメント分野などの事業は他の事業との相乗効果が見られないと判断し、切り離す傾向にある。2006年12月にはこうした方針と英EMIグループの日本事業強化に伴う株式買い取り提案とが合致し、2007年度上半期中に保有する東芝EMI株をEMIグループに全株売却し、音楽事業から撤退すると発表(譲渡後、同年6月30日付で社名を「株式会社EMIミュージック・ジャパン」に変更)、さらに2007年4月には東芝エンタテインメントの全株式を、5月1日付で博報堂DYメディアパートナーズに譲渡すると発表(譲渡後、同年6月1日付で社名を「株式会社ショウゲート」に変更)、エンターテインメント分野からは完全撤退をすることとなった。

過去に2本、東芝自身が製作委員会に参加したテレビアニメ作品がある(下記参照)

コンピュータ

ラップトップ型 T-1000 (1985年)
ラップトップ型 T-1000 (1985年)
ノート型 dynabook SS MXシリーズ MX370LS (2006年)
ノート型 dynabook SS MXシリーズ MX370LS (2006年)

コンピュータに関しては、1950年代真空管を使用したTACのハードウェア開発を発端とし、TOSBACの名で製品をリリースしていた。

また国策として、日本電気(NEC)と組み、メインフレームの製造(ACOSシリーズ77、実際にはACOS-6シリーズ)を行なっていたが、比較的早い時期にメインフレームの開発/製造からは撤退した。日本電気と共同で設立したSI会社、「日電東芝情報システム」(のちに、NEC東芝情報システム、通称NTIS)で、ACOSシリーズのSI事業を中心にした事業を行なっていたが、2004年4月東芝との合弁を解消している(但し、あまりにもNTISという名前が知れ渡ってしまっていたため、略称を変更しないで会社名を「NECトータルインテグレーションサービス株式会社」と変更している)。

Unixサーバ・ワークステーションとして、古くからSun Microsystems社の製品をOEMでの販売をしている。大・中規模サーバ系(Sun Enterpriseなど)は UX series、デスクトップサーバ・ワークステーションは AS series というブランドである。ASシリーズでラップトップワークステーションの開発および販売も行っていた。

パーソナルコンピュータでは、8ビット機として「PASOPIA」(パソピア)シリーズ、16ビット機として「PASOPIA16」、独自に日本語化したラップトップ型PC/AT互換機「J3100」シリーズ、ノート型のPCで一世を風靡した「DynaBook」(ダイナブック(現在は「dynabook」)。海外向けはSatellite)を生み出し、1993年から2000年までノートPCシェア7年連続世界1位という偉業を達成した。また、「Libretto」(リブレット)(現在は「libretto」)など、小型のノートPCの分野では現在でも世界的に人気が高く、先日20周年記念モデルが発表発売された。デスクトップPCについては企業向けのEQUIUM(エクィアム)を除き撤退している(個人向けPCのブランドは、「BREZZA(ブレッツア)」であった。)。また、2007年度のノートPC世界出荷台数は1,270万台、シェア9,0%、4位となっている。また、小型HDD分野では定評があり、自社ノートPC以外にも2.5型HDD、1.8型HDDを供給している。最近ではiPodのHDDにも1.8型HDDが採用されている。また、日本語ワープロは同社の青梅事業所(当時は青梅工場)にて国産第1号機 (JW-10) を生み出している。この経緯はNHKプロジェクトX〜挑戦者たち〜にも取り上げられている。その後、企業向けにTOSWORD(トスワード)、個人向けにはRupo(ルポ)シリーズを販売した(現在は販売終了)。但し東芝製携帯電話の文字変換ソフト「モバイルRupo」として、名称自体は存続している。

半導体

DRAM

メモリーでは、1985年で世界初となる1メガビットCMOSDRAMを開発。メモリー開発分野で世界トップとなる。だが、1990年代に入ってから韓国など海外に技術者が流出しDRAMではサムスン電子にシェアを奪われてしまった。当初は半導体技術者が極秘にサムスン電子に技術提供をしていたが、のちに東芝と契約し技術提供を行い、半導体技術を学び東芝を抜くという皮肉な結果になってしまった。

フラッシュメモリ

東芝舛岡富士雄を中心にフラッシュメモリの開発を進め、1980年NOR型フラッシュメモリを、1986年NAND型フラッシュメモリを発明した企業である。
DRAMでの技術流出の反省からNAND型フラッシュメモリ開発では国内製造で徹底して秘密主義と集中投資の方針を貫き、シェアの確保に成功。iPod nanoなどフラッシュメモリ型オーディオプレーヤーやSDメモリーカードなどへメモリーを提供している。

プロセッサ

CPUでは、ソニー・コンピュータエンタテインメントと組んでプレイステーション2用のCPUであるエモーションエンジンを共同開発した。またその協力関係はさらなる次世代機プレイステーション3に搭載されるCPUであるCell開発にあっても続いている。

電子部品

電子部品関係では、戦前1930年頃~1960年頃まで「マツダ」ブランドが付けられた真空管が、業界で一級品とされていた名残からか、とりわけトランジスタなどの個別半導体(ディスクリート)が強く、世界トップのシェアを持つ。

AV機器

映像分野では、重低音スピーカーを搭載したブラウン管テレビ「バズーカ」が有名だったが、発火の恐れがあるとして、2007年にリコールを発表している。現在の薄型テレビではハードディスクとネットワークと連携し、テレビの映像を簡単に録画できる液晶テレビ「REGZA」を主軸とし、これまで低かった同社の液晶テレビのシェア率を徐々に伸ばしてはいるものの、2007年度の国内シェア13%で4位と低迷している。次世代の薄型大画面テレビでは、SED方式をキヤノンとの合弁会社により共同開発するも、東芝の出資会社であることに特許係争先の米Nano-Proprietary社が難色を示し、問題の早期解決を図るため東芝としての出資分をすべてキヤノンに売却した。 しかし、東芝からの従業員の出向は継続しており、SED方式のテレビは東芝からも発売を行う予定としている。

HDD&DVDレコーダでは、2001年に世界に先がけて製品化(RD-2000)を実現し、RD-Styleとして、次々と新機種を発売。バグ、動作速度、機能性ともに順次改良されてゆく。その後、地上デジタル放送に対応するため、システムを一新し、ブランド名をVARDIAに変更。

NECとともにHD-DVDを開発、ソニーのBlu-ray Discと熾烈な規格争いを演じるが、2008年2月19日Blu-ray Discとの規格争いに破れ、撤退を発表。損失処理に必要な金額は、1,000億円以上とされている。詳細はHD DVD#東芝のHD DVD事業終息発表後の各方面の動きを参照。

2003年12月には世界最小となる0.85インチハードディスクドライブを開発。百円玉よりも小さな直径の円盤に数ギガバイトの容量を持つ超小型磁気ディスク装置で、「世界最小のハードディスクドライブ」として2005年版のギネスブックに掲載された。2005年以降の量産を目指し携帯電話などのモバイル機器に利用できる大容量記憶装置として期待されている。 また、自社開発の4ギガバイト0.85インチハードディスクをau向けのCDMA 1X WIN対応携帯電話「MUSIC-HDD W41T」に採用。

オーディオ部門では、かつては「ボストン」や「Aurex(オーレックス)」のブランド名で商品展開をしていたが、撤退した。(その当時から東芝が持っていた音響技術は、更に進化し、現在の東芝製AV機器でも活かされている事は言うまでもない。)現在はハードディスク搭載のMP3プレイヤー、gigabeatをリリースしている。このgigabeatは、内部ソフトウェアにLinuxを使用しており、2002年にGPL違反を指摘され、ソースコードの公開に踏み切っている。また、マイクロソフトが販売しているZune(日本公式未発売)のハードウェアの開発・製造も行っている。

放送機器

テレビマスター東芝では「APC装置」と呼ぶ)を作っていて、主にフジテレビFNNFNS系列局(NNN・NNSクロスネット局のテレビ大分を含む)を中心に民放局に多数納入している他、放送大学にも納入している。(かつてはNHKにも納入していたが、現在はラジオ系のアナログ運行装置のみ。)その他、テレビ・ラジオの送信機なども製造し、かつてはテレビカメラも製造していた。

FNN・FNS以外で同社製テレビマスターを導入している民放局
  • BSデジタル局
    • NHK-BS全チャンネルおよびBS-iを除くBSデジタル各局

携帯電話

携帯電話では、自社製の高性能3Dグラフィックアクセラレータ「MOBILE TURBO T4G」(一部のワンセグ対応機種は「MOBILE TURBO T5GP」が搭載される)を多くの機種に搭載している。また、グループ企業である東芝松下ディスプレイテクノロジー社製のポリシリコンTFT液晶ディスプレイもユーザーからの評判が高い。

携帯電話で初めて搭載した機能は、J-フォン(現ソフトバンクモバイル)のJ-T08(2002年12月発売)のQVGA液晶や、auのA5304T(2003年2月発売)のアプリをダウンロードできるBREW、auのW41T(2006年2月発売)の0.85インチHDD、auのW56Tの「KCP+」によるマルチタスク機能がある(2008年2月発売。同社のW56Tの実質的な兄弟機種のソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ製端末W54Sと同時発売。ただし日本語入力システムなどの機能が一部異なる。ちなみに「KCP+」の基本ソフトウェア(OS)自体はKDDIテクノロジーおよび三洋電機携帯電話事業部(現:京セラ SANYOブランド)との共同開発によるものである)。

現在(2008年1月までの時点)、KDDI/沖縄セルラー電話とソフトバンクモバイルとウィルコムに端末を供給している。かつてはNTTドコモ向けやツーカー向けにも端末を供給していたが、現在は供給を停止している(但しNTTドコモへは、東芝側ではなくドコモ側で発売を断られて供給が止まっている状態)。一度は端末供給を終了したウィルコムへの再参入も発表された。ソフトバンクモバイル向け端末には待ち受けキャラクターとして「くーまん」が採用されている(なおau向け端末の場合、W53T以降のCDMA 1X WIN対応端末には待ち受けキャラクターとして「トウシバ犬」が採用されている)。さらに2008年2月、イー・モバイルにも参入する事を発表した(イー・モバイル向けの第1号機は音声用端末の「H11T」)。事実上、NTTドコモ以外の全キャリアに端末を供給する事となる。2008年4月よりスタートしたドラマ『ケータイ捜査官7』では、同社製の『SoftBank 815T』が改造され人工知能が付いた携帯電話が登場する。 その後、SoftBankから『フォンブレイバー 815T PB』として発売されている。また、製作にも協力している。

日立製作所がハイエンド機に力を入れているのに対して、東芝は普及型端末からハイエンド機まで幅広く手がけている。一方ソフトバンクモバイル向け端末では国際ローミングに消極的な姿勢を見せており、2007年夏モデル以降はスマートフォンのX01T以外の全機種が国際ローミング非対応となってしまった。2008年夏モデルでは3Gローミングのみ対応(GSM非対応)となっている。

略号は「T」または「TS」(後者はNTTドコモのPDC端末のみで使用)

鉄道車両

鉄道車両(ただし電気機関車と、電車VVVFインバータ制御装置空調、補助電源、電動機、制御装置、マスター・コントローラーなどの電装品のみ)も手がけていて、日本では阪急電鉄神戸電鉄北神急行電鉄を除く阪急阪神東宝グループ)などの各鉄道事業者東海旅客鉄道(JR東海)などのJRグループ各社をメインユーザーとする。

電装品では日本では初めてIGBT素子を用いたVVVFインバータ制御装置を製造(営団06系電車を参照)した。また103系(試験用改造車)やE331系などで見られるDDM同期電動機など新技術の開発も行っている。

JR東海700系N700系などの電装品を製造している。

府中工場内には103系電車2両が試験用として存在している。

機関車については、過去に電気機関車のEF58形EF63形EF65形ED72形ED73形ED75形などを製造したほか、電気式ディーゼル機関車DF50にも東芝製が存在した。1990年代以降は日本貨物鉄道(JR貨物)EH200形や日本ではEH10形以来の8軸電気機関車・EH500形中国アイルランドなどの日本国外向け電気機関車などを製造している。かつてはJRからED76形電気機関車を譲り受け、1048(とうしば)号と改番し、インバータ制御の試作車として試験を実施したことがあった。この他中国では大連機車車輛(旧・南満州鉄道沙河口工場)と合弁会社を設立する等、積極的に日本国外へ進出している。

また鉄道車両以外では自動券売機自動改札機などの駅務機器から、電力設備や電子連動装置なども手がけている。

医療機器

医療機器関係では、X線CTなどの医用機器の世界的メーカーで、数多くの医療機器を展開している。CTはAquilion・Activion・Asteionの3ラインナップを有し、世界中で非常に高い評価を得ている。海外メーカー(フィリップスシーメンスGE)とともに4強として君臨し、国内メーカーの代表的な立場である。東芝グループ内での評価が非常に高く、今後も活躍が期待されている。2007年の北米放射線学会(RSNA)では世界初の320列Dynamic Volume CTの発表を行い、他社との圧倒的な技術力の違いを見せつけていた。同じRSNAでフィリップスは128列CTのコンセプト展示、シーメンスは64列MSCTの展示、GEは今後の被ばく低減に関する基礎技術のコンセプト展示に留まっていた。また、CTの国内シェアは他社の追従を許さず1位であり、世界トップシェアを目指している。 内視鏡部門は2002年4月、フジノンの内視鏡部門とでフジノン東芝ESシステムを設立した。

重電機

重電部門では発電用のタービン発電機復水器などの大型機器を製造する他、ジェネラル・エレクトリック(G