液晶テレビ とは?ページ内リンク ↓ウィキペディア(Wikipedia)記事 ↓Yahoo!知恵袋薄型テレビ(うすがたテレビ)は、テレビ受像機の種類の一つであり、一般的にはフラットパネルディスプレイを使ったテレビの事である。 出典: 『ウィキペディア(Wikipedia)』 関連商品
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以前のテレビはブラウン管を使ったものが主流だったが、大画面になるにしたがってその奥行きが大きくなってしまう、また一定以上の大型化が困難であるという欠点があった。そこで、奥行きの小さい「薄型テレビ」の開発が進められ、日本では2003年からの地上デジタル放送(地デジ)の開始と相まって現在普及が進んでいる。デジタルカメラ・DVDレコーダーと合わせて、「デジタル家電」、「デジタル三種の神器」とも呼ばれる。
2003年から2008年にかけての薄型テレビの主流は「液晶テレビ」と「プラズマテレビ」である。一般的に液晶テレビは小画面~大画面(~108V型)、プラズマテレビは大画面のみ(32V型~103V型)の製品である。この2つは構造が全く異なり、一長一短がある。また、リアプロジェクションテレビ(リアプロ)もあるが日本国内では少数にとどまっている。
2008年現在では、液晶・プラズマ・リアプロの次の世代に当たる薄型テレビ用デバイスとして有機ELや無機EL、FED、TMOSなどの研究開発が進められている。
近年は一般家庭のみならず、公共施設・航空機・鉄道車両・自動車などにおいても広く用いられるようになっている。
年に2~3割と言われるペースで急速に低価格化されてきた。大手メーカー製品では2004~2005年に本格普及の目安と言われた1インチあたり1万円程度に到達した。2005年夏に大手量販店が台湾製などの格安液晶テレビ(32インチで10万円前後)を発売して価格破壊に拍車をかけた。2007~2008年には大手メーカー製品でも1インチあたり2500~5000円が当たり前になり、小型製品では2000円を切る物もある。このためメーカーは薄利多売を余儀なくされ、競争力の弱いメーカーが撤退・縮小する業界再編が2007年頃から表面化している。
ブラウン管テレビと比べるとまだ高価だが、日本国内では既にブラウン管テレビの製造が完全終了しており販売も縮小傾向にある。
総務省の統計では、2007年に薄型テレビの世帯普及率が約20%[1]、2008年には3分の1以上に達した[2]。
薄型テレビの普及の課題は、上でも述べたブラウン管テレビより高い価格のほか、元々テレビは買い替えサイクルが長い製品のため古いテレビを使い続ける消費者が多いこと、またワンセグ対応携帯電話などの普及により据え置き型テレビを必要としない人が増えていることが挙げられる。その他の状況はテレビ離れや2011年問題の項目も参照。
多くの製品は地上アナログチューナー及び地上デジタル/BS/110度CSのデジタル3波チューナーを内蔵しているが、デジタルチューナーはコストが高いため低価格機では地上アナログチューナーのみの場合がある。またデジタル対応テレビでも、低価格帯ではコストダウンのためBS/110度CSチューナーを省略した製品がある。2011年のアナログ停波に向け、アナログチューナーを省いた製品も2008年から登場してきた。
登場当初は、大画面サイズを中心にチューナーユニットが外付けの機種が多く見受けられた(ユニット部とディスプレイ部は専用ケーブルで接続していた)が、2007年まではほぼ全ての製品がチューナー一体型となっていた。ただ、今後は「超薄型」パネル(後述)の製品化により、再びチューナー分離型が増えることが予想される。
薄型テレビが実際に普及する以前は「壁掛けテレビ」のイメージが強かった(20世紀における21世紀像を参照)。しかし様々な要因により実際には壁掛けの普及は進んでいない。
一般家庭でも「壁掛け」は不可能ではないが、重量の点がネックとなって高いコストがかかる場合が多い。32型で20kg前後、50型以上では60kgを超える薄型テレビを壁に掛ける場合、多くの日本の一般住宅で使用されている石膏ボード等の壁材では強度が足りない。そのため大がかりな取り付け・補強工事が必要になる。またテレビの位置を自由に移動できなくなるなどの理由もあり、これまでと同じくテレビスタンドに設置する場合がほとんどである。
しかし、2007年から「超薄型」と呼ばれる奥行きがさらに薄く軽量な製品が登場し始めた。これらはチューナーを別ユニットにしたり、配線の必要がない無線ユニットを用意するなどで壁掛けを前提としたデザインとなっている。 表示装置にPDP(プラズマディスプレイ)を用いた薄型のテレビ受像機。ブラウン管テレビに代わる薄型・大画面テレビとして急速に普及が進んでいる。
PDPは2枚のガラス板の間に封入した高圧の希ガスに高い電圧をかけて発光させる表示装置で、その原理は1966年にアメリカのイリノイ大学で発見された。民生用プラズマテレビは1997年にパイオニアが初めて製品化に成功し、以来、液晶とともに薄型テレビの有力な一方式として広く普及している。
PDPは応答速度が速く、コントラストが高く、視野角が広く、大型化が容易という大画面テレビに適した特徴を備えているが、反面、装置の重量が重く小型化が困難なため、小型の薄型テレビは液晶テレビが多い。おおむね37型を境に小型は液晶テレビ、大型はプラズマテレビという住み分けができており、液晶テレビはより大型の製品を、プラズマテレビはより小型の製品を目指して改良が続けられている。
国内のメーカーではパナソニック、富士通日立プラズマディスプレイ、パイオニアがプラズマテレビのパネルの生産を行なっている。プラズマテレビ自体の生産・販売ではパナソニックが世界トップ。
ブラウン管テレビにもハイビジョン解像度をもつ製品(ハイビジョンブラウン管テレビ)が存在するが、あくまでも高級品であった。ハイビジョン解像度がより一般的になったのは薄型テレビの世代からである。デジタルハイビジョン放送の普及とテレビの低価格化が主な要因となっている。
液晶パネル製造に強みがあるシャープが2005年頃からフルハイビジョン(1920×1080)パネルに力を入れ、他社の液晶テレビも追随して低価格化・より小さいサイズへのフルHDパネル搭載が進んだ。画素の微細さを上げると輝度など他の性能に影響が出る場合があるが、フルHDという非常に分かりやすいキーワードは消費者に高画質を訴える効果が大きかったと思われ、プラズマに対する液晶のシェア拡大の一因になったと考えられる。
パネルの高解像度化が遅れたプラズマ陣営は、50インチ以下ではフルHDは不要[3]と訴えるなど巻き返しを図ったが大きな効果はなかった。2007~2008年になってプラズマでもフルHDパネルが普及しつつある。
メーカー各社はブラウン管テレビに比べて一回り・二回り大きなサイズの薄型テレビへの買い替えを推奨している(例えばブラウン管の25インチなら薄型テレビの42インチなど)。その根拠としては設置スペースや、4:3と16:9の縦横比の違いから生じる見え方の差(視野角など)があるが、大型製品の販売を促進する宣伝効果の一面も否めない。
低価格化にしたがって40V型以上の大画面テレビの販売比率が年々上がっているが、依然として最も売れているのは30~40V型の製品である。また薄型テレビの普及率が上がった2007年前後から、「2台目需要」を意識した30V型以下の液晶テレビにも各社が力を入れるようになった。
同じサイズで比較すると薄型テレビはブラウン管テレビより消費電力が低いが、画面サイズが大きくなる傾向があるためブラウン管テレビの世代に比べて省エネルギーが進んでいるとは一概に言えない。ただ近年は環境問題への関心が高まったこともあり、より消費電力が低い製品の開発や有害物質の不使用、リサイクルへの取り組みなどをアピールするメーカーが多い。
薄型テレビの性能を決定付けるものはディスプレイパネル自体の性能に加え、映像を処理する集積回路の性能が大きく関わっている。入力された映像をより美しく調整し、パネルの弱点を補ったり能力を引き出す働きを担っている。デジタル放送で発生する圧縮由来のノイズを軽減したり、色・輝度などの表現をより豊かにする機能などがある。
大手メーカーが独自の高画質化機構に力を入れており、東芝の「メタブレイン」、パナソニックの「PEAKS」、ソニーの「ブラビアエンジン」、日本ビクターの「GENESSA」などがよく知られている。メーカー・機種により個性があるため好みが分かれる場合がある。
HDMI端子が一般化した2006年以降、薄型テレビとDVDレコーダー等をHDMI接続で連携させ単一のリモコンで操作できるリンク機能が登場した。同じメーカーのテレビとレコーダーが売れやすくなる囲い込み効果により、特にパナソニックとシャープはDVDレコーダーのシェアを大幅に引き上げ、ブランド力の強化に成功した。
デジタルチューナーには双方向通信や有料番組購入のためにLAN接続機能がある。これを利用してインターネット接続も可能だが、テレビを使ったWebページ閲覧はパソコン・携帯電話ほど浸透しておらず、テレビに特化したポータルサイトが運営されている。2007年以降の大手メーカー製薄型テレビはアクトビラに対応した製品が多い。
ブランドは日本メーカーではほぼブラウン管テレビから一新されているが、一部メーカーでは初期はブラウン管テレビ時代のブランドを薄型テレビでも継承していた。また、薄型テレビそのものだけにとどまらず、自社のDVDレコーダーやワンセグ対応携帯電話などに用いられるケースも出ている。
テレビ画面に、液晶を用いたディスプレイ(液晶ディスプレイ、略称『LCD』)を使用したテレビ。液晶の技術進展や低価格化から販売された[要出典]。
1982年、エプソンが世界で初めて液晶ディスプレイ(反射型1.2型)を使用したテレビ付きデジタル時計を販売。その後1984年には、TFTカラー液晶(透過型2.1型)を採用したポケットテレビ(商品名:テレビアン)を販売。最初に比較的大型の民生用商品の市場投入をしたのはシャープであり、当時の商品「ウィンドウ」は1995年の日経優秀製品・サービス賞で産業新聞・最優秀賞に選ばれている(なお、後継の「AQUOS」は2001年に同賞に選ばれている。また、ウィンドウはマイクロソフトから「ウィンドウという商品名は使うな」とクレームをつけられたことがある)。
日本では多くのメーカーが発売し競争が激しくなっている。しかし急激な価格下落などでシェアが小さいメーカーが競争力を維持するのが難しくなり、2007年には世界シェア1位の韓国・サムスン電子も日本から撤退した。2008年現在では国内で圧倒的なシェアを握るシャープなど数社がシェアのほとんどを占めている状況である。
液晶テレビの解像度は、16:9タイプの場合、以下の3種類が存在する。
プラズマディスプレイを使用したテレビ。プラズマの技術進展や低価格化から販売された[要出典]。
1992年、富士通の篠田傳が世界で初めてプラズマディスプレイを使用したテレビを開発。「愛」の文字を表示させる。1993年に富士通ゼネラルが世界で初めてプラズマディスプレイを商品化(21インチサイズ)。1996年には富士通、富士通ゼネラルが世界初となる業務用42インチフルカラーPDPを開発、1997年9月には富士通ゼネラルが業務用42型ワイドプラズマディスプレイ、民生用42インチワイドタイプ(16:9画面)のプラズマテレビを同年11月に発売すると発表。 1997年12月にパイオニアが世界初の50型高精細ワイドプラズマテレビ「PDP-501HD」を発売した。
日本における主なメーカーは、パナソニック・パイオニア・日立・富士通ゼネラルなど。国内シェアはパナソニックが独走している。海外ではLG電子なども強い生産力を持つ。かつてはソニー・東芝なども販売していた。
液晶と並ぶ2強と言われるが、販売台数は液晶の1~2割程度にとどまっている。液晶も並行して生産するメーカーが多い。
パナソニックやパイオニアの2006年モデルのプラズマテレビから、フルハイビジョンと呼ばれる横1920画素×縦1080画素の表示能力をもつ機種が登場した。
2007年4月現在のフルハイビジョンの最小モデルは、パナソニックの42V型が最小ではあるものの、従来プラズマテレビが苦手とされていた高精細化に向けて一歩前進した。また、消費電力面でも改善が進み、年間消費電力では液晶テレビを逆転する機種も現れた。
一方、液晶との競争においては劣勢であり、プラズマパネルから撤退するメーカーも多く、パネル生産を継続するのはパナソニックのみである(但し他メーカーもパナソニックからパネルの供給を受けて、プラズマテレビ自体の生産は継続する場合もある)。
プラズマテレビは,大型家電量販店などの明るい照明下では、画素の発光に蛍光ガスを用いる関係上、黒が濃い紫色などに見えてしまうことがある。またプラズマテレビは,暗い場面では画面も暗くなるため、明るい照明下では画面全体が暗く見える。 しかし、家庭の照明下では黒は黒く表示され、且つ暗い場面では画面も暗くなる特性は、コントラストの高さとなって、立体的な画像の表示につながっている。
テレビの画面の後ろから映像を投影するテレビ。詳細はリアプロジェクションテレビを参照。方式としては薄型テレビが話題になるより以前から存在した。日本では住環境の問題から普及しなかったものの、欧米では大型テレビとして普及した。
日本では「大型テレビは液晶か、プラズマか」と言われていた中で、2004年にエプソンが「LIVING STATION」を発売したことから注目されるようになる。
特徴としては液晶、プラズマテレビよりも価格が安いことがあげられる。簡単に大画面化できるので、製造コストが非常に安く済み、欧米等の海外では、液晶・プラズマに劣らないほどの人気を博している。映像は、“プロジェクション”の名が示す通り、後部から前面のスクリーンへ投影される。透過型または反射型の小型高速液晶により映像を作るため、液晶テレビよりも応答速度は速く、日本ビクター製のD-ILAては、プラズマテレビと同様のパルス駆動による階調表現を実現しているほどである。その他のメーカーでは、アナログ駆動により、プラズマテレビや液晶テレビよりも、滑らかな階調の映像を出力する。また、定期的にランプを交換する必要があるものの、ランプさえ交換すれば長く使える。視野角も狭く、量販店では非常に暗くて使いものにならないと思われがちであるが、一般家庭の光量では十分に明るい。使用される部品点数が少ないために故障し難く、大きさの割に重量が軽い。日本における主なメーカーは、エプソン・ソニー・三菱電機・日本ビクターなど。
かつてよりはかなり薄型にはなったものの、フラットパネルを使ったものよりは奥行きがあり、薄型テレビの範疇に入るか否かは意見が分かれる。
普及が進んでいた欧米においても、現在では液晶・プラズマに押されて縮小傾向となり、エプソンやソニーが2007年12月に北米市場からの生産撤退を発表した。
薄型ブラウン管を使用したテレビ。最近ではサムスンが薄型ブラウン管テレビを販売している。
薄型ブラウン管テレビの特徴としては
があげられる。
有機ELディスプレイを使用したテレビ。家庭用テレビとしては世界で初めて、ソニーが2007年11月22日に11V型を販売開始した。また、エプソン・東芝・サムスン電子等も開発に注力している。 携帯電話でのワンセグテレビとしてはauのW53HやMEDIA SKIN等のディスプレイに使用されている(有機ELの商品一覧も参照)。
特徴を「有機EL」から参照すると、他の製品よりもさらに薄く(紙のように薄くできる)、紙のように丸めることができ、低電圧、低消費電力、視野角が広い、高コントラスト、高画質と魅力的な項目が並ぶが、寿命の短さ、価格の高さ、大型化の難しさがネックとなっている。
2008年7月、独立行政法人の新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が中心となって主要な国内メーカーが有機ELの大型パネルの実用化に向けて共同開発を行うことが決まった[4]。それによると2010年代後半に40インチ以上の有機ELディスプレイの量産化を目指しており、家庭用テレビへの使用を見込んだものとみられる。
画面の後ろから赤・青・緑のレーザー光を直接照射して画像を映し出すテレビ。リアプロジェクションテレビの発展形だが65型で液晶・プラズマテレビ並みの25cmの厚さ。消費電力もプラズマテレビの1/4。
三菱電機が米国でリアプロの買い替え需要に応える形で2008年秋に発売する予定。
電界放出ディスプレイ(FED)を使ったテレビ。いくつかの企業が製品化に向け開発を行っている。
FEDの一種である、SEDを使用したテレビ。基本原理はブラウン管と同じで、キヤノンと東芝が共同開発した。
特徴は、高画質と低消費電力。液晶・プラズマテレビの省スペース性とブラウン管テレビの高画質を併せ持つ。次世代の薄型テレビとして期待が高いが、低コスト化の難航に加えて特許問題も抱え、製品化の延期を繰り返している。2007年内発売予定とされたが現在では明確なスケジュールが定まっていない。
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