自衛隊 とは？ページ内リンク ↓ウィキペディア（Wikipedia）記事 ↓Yahoo!知恵袋自衛隊（じえいたい）は、1954年7月1日に設立された日本の防衛組織。法令上では国軍（軍隊）とされていないが、国際社会からは、軍隊と見なされる場合もある。英訳では『Self Defense Force（自衛軍）』と表記されるが、日本以外での報道や書籍では、陸海空自衛隊がそれぞれ『Japanese Army（日本陸軍）』『Japanese Navy（日本海軍）』『Japanese Air Force（日本空軍）』と表記される事もある。また、日本国内の一部の書籍でも「事実上の軍隊である」と表記されている場合がある。 出典: 『ウィキペディア（Wikipedia）』 自衛隊 出典: 『はてなダイアリー』 関連商品
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| 軍種 | |
|---|---|
| 防衛省 | 陸上自衛隊 |
| 海上自衛隊 | |
| 航空自衛隊 | |
| 兵力 | |
| 現役 | 自衛官：248,303 (2008) |
| 予備役 | 即応予備自衛官：8408 (2008) |
| 予備自衛官：47,900 (2008) | |
| 予備自衛官補：3,920 (2008) | |
| 軍事費 | |
| 円 | 4兆7,797億円(2008) (本体予算4兆7,426億円+SACO経費180億円+米軍再編関係経費191億円） |
| ドル | 437億ドル(MER)第5位 352億ドル(PPP)第8位(2006) |
| 対GDP比 | 0.8% (2008)第149位 |
| 出典 | |
| 防衛省・自衛隊の人員構成 | |
| CIA -The World Factbook- | |
| SIPRI Military Expenditure | |
自衛隊（じえいたい）は、1954年7月1日に設立された日本の防衛組織。法令上では国軍（軍隊）とされていないが、国際社会からは、軍隊と見なされる場合もある。英訳では『Self Defense Force（自衛軍）』と表記されるが、日本以外での報道や書籍では、陸海空自衛隊がそれぞれ『Japanese Army（日本陸軍）』『Japanese Navy（日本海軍）』『Japanese Air Force（日本空軍）』と表記される事もある。また、日本国内の一部の書籍でも「事実上の軍隊である」と表記されている場合がある。
目次 |
「我が国の平和と独立を守り、国の安全を保つため、直接侵略及び間接侵略に対し我が国を防衛することを主たる任務とし、必要に応じ、公共の秩序の維持に当たる」（自衛隊法第3条第1項）ことを任務とする。
防衛大臣以下防衛省本省の内部部局、施設等機関、特別の機関および陸・海・空の三自衛隊を含んだものであり、防衛省とほぼ同一の組織を指す（自衛隊法第2条第1項）。行政組織を指すときは「防衛省」、活動や人員など軍事面を指すときは「自衛隊」と呼ぶのが一般的である。一般には実力部隊としての陸・海・空の三自衛隊の全体またはいずれかを指すことが多い。
内閣総理大臣が最高指揮監督権を有し、防衛大臣が隊務を統括する。陸・海・空の三自衛隊を一体的に運用するための統括組織として統合幕僚監部が置かれ、防衛大臣は統合幕僚長を通じて三自衛隊に命令を発する。専守防衛に基づき、他国からの直接および間接侵略に対して、国民の生命と財産を守ることを基本理念とする。
陸上自衛隊は1950年の朝鮮戦争勃発時、SCAPの指令に基づくポツダム政令により警察予備隊が総理府の機関として組織されたのが始まりである。同時期、旧海軍の残存部隊はいくつかの省庁を渡り歩き海上警備隊として再編。1952年8月1日にはその2つの機関を管理運営のための総理府外局として保安庁が設置された。同年10月15日、警察予備隊は保安隊に改組。そして1954年7月1日「自衛隊の任務、自衛隊の部隊の組織及び編成、自衛隊の行動及び権限、隊員の身分取扱等を定める」（自衛隊法第1条）自衛隊法（昭和29年6月9日法律第165号）が施行され、新たに領空警備を行う組織も新設。3つの自衛隊が成立した。また同日付で防衛庁設置法も施行されている。
1954年には三自衛隊統合運用のため統合幕僚会議も設置され統合幕僚会議議長がこれを統括したが、2006年にはより広範な権限を持つ統合幕僚監部に組織替えとなり統合幕僚長がこれを統括することとなった。
冷戦期は専守防衛の枠内で日米安全保障条約に従って在日米軍の日本防衛機能を補完する役割を負った。1990年代からは国際協力の目的で、海外派遣が行われはじめている。
2007年1月9日、防衛庁は防衛省に昇格した。
シビリアン・コントロール（文民統制）の原則の下、国会が定員、予算、組織などの重要事項を議決し、防衛出動に承認を与える。自衛隊を統括する内閣は憲法の規定により文民で構成されているため、最高指揮監督権をもつ内閣総理大臣と自衛隊の隊務を統括する防衛大臣は文民である。また、内閣に安全保障会議がおかれ、防衛に関する事項を審議する。
陸海空三自衛隊を統合運用するための機関として、統合幕僚監部が置かれ、服務等監督、防衛大臣補佐、命令執行を行う。 最高指揮監督権をもつ内閣総理大臣は統合幕僚長を通じて陸上幕僚長（陸上自衛隊）、海上幕僚長（海上自衛隊）及び航空幕僚長（航空自衛隊）に命令を発する。
なお、内閣総理大臣の立場について、自衛隊法第7条は「内閣総理大臣は、内閣を代表して自衛隊の最高の指揮監督権を有する。」と表現し、また自衛官の心がまえでは「その最高指揮官は内閣の代表としての内閣総理大臣」と表現している。
2008年現在、軍事裁判所（軍法会議）と特別裁判所は憲法で禁止されているため置かれていない。 諸外国の憲兵に相当する部隊は陸海空各自衛隊に警務隊として組織されている。
陸上自衛隊は諸外国の陸軍にあたる組織である。日本に対する海外勢力による上陸作戦を防止し、上陸された場合にはこれに対処することを主な任務とする。戦車、装甲車、榴弾砲、対戦車ロケット弾、対戦車ミサイル、地対空ミサイル、対艦ミサイル、ヘリコプターなどを保有する。英訳は、JGSDF: Japan Ground Self-Defense Force。
海上自衛隊は諸外国の海軍に当たる組織である。護衛艦、潜水艦、機雷戦艦艇、哨戒艦艇、輸送艦、対潜哨戒機、ヘリコプターなどを保有する。英訳は、JMSDF: Japan Maritime Self-Defense Force。 海上からの侵略を阻止し、また海上交通の脅威となる艦船、航空機、特に潜水艦の脅威を排除して、海上交通の安全を確保することを主な任務とする。年間を通じて、日本周辺海域の哨戒任務を行っており、国籍不明潜水艦や他国の艦艇、不審船、遭難信号などを探知した場合は、哨戒機をスクランブル発進させ、護衛艦が緊急出港し、対象目標を継続追尾する体制に移行する。イージス艦は、弾道ミサイルの監視任務も負っている。
航空自衛隊は諸外国の空軍に当たる組織である。平時においては日本周辺の空域を警戒監視し、領空内に不法に侵入しようとする航空機に対して、戦闘機をスクランブル発進させて、対領空侵犯措置をとる空の警察行動、ほか災害派遣、国際緊急援助隊業務等を行っている。また、有事においては、航空優勢の確保による防空、侵入してくる陸海戦力の航空阻止と近接航空支援を主な任務とする。戦闘機、支援戦闘機、偵察機、輸送機、早期警戒機、地対空誘導弾ペトリオットなどを保有し、今後空中給油機についても配備予定。英訳は、JASDF: Japan Air Self-Defense Force。
総兵力は、約24万人。年間予算総額は約4兆円程度である。軍事費の額では世界でも上位に位置するが、防衛予算の約75%は人件費が占めている。装備品は国内向けにしか生産していないため、量産によるコスト削減ができず、調達価格が高騰している。アジア諸国の軍備拡大に比較して、国家財政の停滞と少子高齢化のため、数的規模は縮小傾向にある。陸海空の予算比は概ね4:3:3となっている。 日本国憲法第9条により国際紛争を解決する手段としての戦力を保持が禁止されているが、自国防衛のための戦力の保持は禁止されていないとの見解に基づき組織されている。
陸上自衛隊、海上自衛隊、航空自衛隊は、それぞれに独自の信条を掲げている。
「陸自はおにぎりを食べ、海自はカレーを食べ、空自はハンバーガーを食べる」といった比喩や、以下のような言葉でその違いが表現されることもある。
これらの比喩については、朝雲新聞やセキュリタリアンのような専門誌や機関誌において上級幹部が語ることもある[1]。
陸上自衛隊は、隊員数が約16万人と最も多く、地元出身者が地元の駐屯地に配属されることが比較的多い。ただし北海道には、陸上自衛隊の約4分の1の人員が集中配置されており、各地方出身者の混成となる場合もある。
野山を駆け回って厳しい訓練に励むほか、民生協力や地元との交流行事に参加することも多い。
海上自衛隊は港湾施設や基地などを旧海軍から引き継いでおり、海軍旗と同様の意匠である自衛艦旗や海軍記念日の掃海殉職者慰霊祭、自衛艦の命名基準、軍艦マーチの演奏、海軍カレー、US-1飛行艇など日本海軍時代の文化も継承されている。
詳細は海上自衛隊#文化を参照
旧日本軍の航空部隊は陸海軍の一部として運用されていたため、航空自衛隊は、戦後に誕生した新しい組織である。創立の流れやマニュアルはアメリカ空軍を手本としている。
自衛隊も他国の軍隊もほぼ同様に近代兵器の取得に努め、この兵器の運用能力を高める訓練を続けている。自衛隊の装備する兵器の大きな特徴は、他国に戦略的な打撃を与えうる大量破壊兵器をはじめとして、長距離射程ミサイル、原子力潜水艦、航空母艦、海兵隊、高いレベルの情報局などを配備していない点である。これにより、他国への進攻は非現実的である。
この結果、軍事拡大競争を生起しにくいという利点がある。短所としては、日本が攻撃にさらされた場合、敵国へ直接打撃を与えることができないため、自衛隊単独では、防戦一方の状況となる。長距離射程のミサイル攻撃にさらされた場合は、ミサイル迎撃しかできず、ミサイル発射基地に対する攻撃はできない。また、北朝鮮による拉致事件といった、日本の主権侵害行為に対しても、海上封鎖や奪還作戦といった軍事行動を企図することはない。
日本は、法治国家であるにもかかわらず、自衛隊を有事の際に運用するための法的な不備が多い。この原因は、そもそも憲法第9条に自衛隊が違反しているのではないかという、自衛隊反対論が戦後の世論にあったためである。通常の国家であれば、国家の安全保障に対する明確な指針を示すことが、行政府の大きな課題である。しかし、戦後日本は、GHQの支配下で国家体制の再構築をはじめたため、すでに占領下であった状態のものが、また他の占領下に入ることなど想像をしにくいことなどが原因で、いまだにアメリカの軍事的背景に大きく依存した防衛戦略に頼っている。ただし、集団的自衛権の問題から、完全にアメリカの支配下にあるわけではない。GHQの去った現在も、日米安全保障条約の体制に組み込まれているため、日本独自での防衛戦略は非常に限定的である。
| 区分 | 陸上自衛隊 | 海上自衛隊 | 航空自衛隊 | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 幹部 | 将官 | 将 | 陸将 | 海将 | 空将 |
| 将補 | 陸将補 | 海将補 | 空将補 | ||
| 佐官 | 一佐 | 一等陸佐 | 一等海佐 | 一等空佐 | |
| 二佐 | 二等陸佐 | 二等海佐 | 二等空佐 | ||
| 三佐 | 三等陸佐 | 三等海佐 | 三等空佐 | ||
| 尉官 | 一尉 | 一等陸尉 | 一等海尉 | 一等空尉 | |
| 二尉 | 二等陸尉 | 二等海尉 | 二等空尉 | ||
| 三尉 | 三等陸尉 | 三等海尉 | 三等空尉 | ||
| 准尉 | 准陸尉 | 准海尉 | 准空尉 | ||
| 曹士 | 曹 | 曹長 | 陸曹長 | 海曹長 | 空曹長 |
| 一曹 | 一等陸曹 | 一等海曹 | 一等空曹 | ||
| 二曹 | 二等陸曹 | 二等海曹 | 二等空曹 | ||
| 三曹 | 三等陸曹 | 三等海曹 | 三等空曹 | ||
| 士 | 士長 | 陸士長 | 海士長 | 空士長 | |
| 一士 | 一等陸士 | 一等海士 | 一等空士 | ||
| 二士 | 二等陸士 | 二等海士 | 二等空士 | ||
| 三士 | 三等陸士 | - | - | ||
諸外国の軍隊の階級制度とほぼ同じ位置づけであるが、憲法9条との兼ね合いから軍隊色を薄める目的で、旧日本軍のそれから名称を変えている。
自衛隊は、外国の諸軍隊と防衛交流を強化してきている。防衛省高官の訪問、外国国防省高官の招待などを繰り返している。また、自衛官と外交官の身分を併有する防衛駐在官（駐在武官に相当）を関係の深い主要国に派遣している。海上自衛隊の初任幹部を乗せた練習艦隊の派遣もこれに貢献している。
自衛隊は日米安全保障条約と同条約に基づいて駐留している在日アメリカ軍の存在を前提にして組織されている。自衛隊は現在のところ防衛に限った兵器しか導入していないため敵国への直接的な攻撃は米軍に頼ることとなるが、作戦の連携を保つために定期的に共同演習を行なっている。
1997年日米両政府により締結された「SACO合意」（Special Action Committee on Okinawa、沖縄に関する特別行動委員会）により、日本の国防については日本が主に対処し、米軍は補助であるという原則が、文書の上でも確認された。
日本とオーストラリアは、双方ともアメリカ合衆国と極めて緊密な軍事関係を構築しており、その関係から防衛首脳の会談も他国と比べて頻繁に行われている。自衛隊がイラクに派遣されたときには、サマーワでオーストラリア軍と共に復興活動に従事した。
2007年2月15日には、外務・防衛当局の審議官級協議が行われ、自衛隊とオーストラリア国防軍の共同演習などを今後行うという方針を確認した。2007年3月には、ジョン・ハワードオーストラリア首相が来日し、安倍晋三首相と「安全保障協力に関する日豪共同宣言（日豪安保共同宣言）」に署名、PKOの共同訓練、核・ミサイルなど大量破壊兵器遮断とテロ対策、国境を越えた犯罪予防協力など9項目での協力が成立した。
両国の外交・防衛閣僚による定期協議（2プラス2）の実施も盛り込まれ、これにより日本にとってオーストラリアは米国に次いで2番目の安保分野の協力国となった。
2007年4月11日に安倍晋三首相と温家宝首相が合意した日中共同プレス発表では、防衛交流として「両国の防衛当局間の連絡メカニズムを整備し、海上における不測の事態の発生を防止する[2]」と述べられている。同年4月16日、日本政府は自衛隊と中国人民解放軍の間にホットラインを創設する方針を表明した。2008年には双方の艦艇による親善訪問も行われた。
1996年（平成8年）に海上自衛隊艦艇がウラジオストクを訪問して以来、毎年艦艇の相互訪問を行っている。1998年（平成10年）以降は捜索・救難共同訓練を行っている。
2002年（平成14年）10月には、海上自衛隊50周年を記念した国際観艦式に招待されソ連海軍時代を含めて初めてロシア海軍の潜水艦の日本寄港があった。
海上自衛隊と韓国海軍との間では、1994年（平成6年）年から艦艇の相互訪問が開始された。更に1999年（平成11年）年には初の捜索・救難共同訓練を行った。
2000年以降、隔年で韓国で開催されている韓国国際軍楽祭には、2002年（陸自中央音楽隊が参加）・2004年（陸自中央音楽隊が参加）・2006年（空自航空中央音楽隊が参加）に参加している。
インド海軍艦艇の訪日は1969年（昭和44年）が初である。また、2007年（平成19年）4月16日には、日米印3ヶ国間訓練が初めて実施された。房総南方海域で行われ、海上自衛隊からは第1護衛隊群司令の指揮する護衛艦4隻、米海軍からは第5空母打撃群司令の指揮する駆逐艦2隻、インド海軍からは東部方面艦隊司令官（R・K・ドワン海軍少将）の指揮する駆駆逐艦「マイソール」とミサイルコルベット艦「クタール」、補給艦「ジョティ」が参加し、通信訓練、近接運動、戦術運動等が行われた。
2008年10月には、両国首脳が日印安全保障協力共同宣言に署名し、日本にとって、インドはアメリカ、オーストラリアに次いで、安全保障分野で正式な協力関係を結んだ3番目の国となった[3]。
フィンランドとの防衛交流は1959年に統合幕僚会議議長・林敬三陸将が同国を訪問して以来始まった。
自衛隊の活動は防衛出動、災害派遣、治安維持、広報などの多岐にわたっており、それらの出動命令などは自衛隊法によって定められている。
詳細は防衛出動を参照
自衛隊の防衛出動は自衛隊法第76条によって定められており、日本が他国からの侵略を受けた時、または侵略を受ける恐れがある時に、国会の承認を受けた上で内閣総理大臣の命令により出動する。この命令が出された場合、他国からの侵略を受けている時に限り自衛隊は武力の行使が可能となる。
詳細は災害派遣を参照
自衛隊の災害派遣は自衛隊法第83条によって定められており、天災人災を問わず災害時に各都道府県知事、災害対策本部長などの要請によって防衛大臣やその指定するもの部隊等に出動を命令し、救済活動を行う。災害に際し、要請を待ついとまがない緊急事態と考えられる場合（震度5弱以上など）は要請を待たないで情報収集や救助のため部隊を派遣することができる。災害派遣には大規模災害派遣、原子力災害派遣が含まれている。 なお、震災直後の市街地における消火任務は自衛隊に課されていない為に、林野火災において中核的役割を果たしてきた自衛隊大型ヘリコプターによる空中消火体制は整備されていないため、都市における大規模災害時の消火能力には懸念も出されている。災害派遣は地震、台風などの大雨の際、また三宅島や大島の噴火の際などでも行われた。また地下鉄サリン事件や日本航空123便墜落事故など消防のみでは対処が困難な大きな事件、事故の際にも出動している。離島からの急患輸送や遭難者の捜索も災害派遣扱いとなる。
上記の命令系統と異なる災害派遣として防衛省施設などの近傍における火災（災害）がある。近傍火災は自衛隊法第83条
このＣＤは東京オリンピックマーチが入っていたので買った。従前からキング等で｢日本のマーチ｣なるものは何枚も出ているが仲々オリンピックは入って無い。現在、入っているＣＤが手持ち3枚。名品ファンファーレ付きが内1枚である。ファンファーレの入手には時間が掛かった。さてこの傑作集は実質2枚組みか。陸上自衛隊の音楽隊だから演奏は文句なし、模範とするところであろう。日本のマーチの有名どころは全部入っているので曲・演奏は完璧。後は録音の良さ(切れの良さとか臨場感とか)があればもっと素晴らしい一枚になると思う。
（アトリュウム・新 さんのレビュー）
