超大国 とは？ページ内リンク ↓ウィキペディア（Wikipedia）記事 ↓Yahoo!知恵袋超大国（ちょうたいこく, 英：Superpower）とは、世界全体に対し、政治的・経済的に大きな影響力を及ぼす国家のこと。大国 (great power) よりも影響範囲が大きい。 出典: 『ウィキペディア（Wikipedia）』 関連商品
ヴィクター ソーン /
最安値（新品）： ￥ 720
最安値（中古）： ￥ 598
|
目次 |
1945年の第二次世界大戦が終結して後、戦勝国の中でも共産主義政権のもと国力を増強したソビエト連邦と、連合国において中心的な立場を果たし、自由主義・資本主義・民主主義の立場をとるアメリカ合衆国の二国が、世界に対して大きな政治的・経済的影響力を持つようになった。
共産主義勢力の拡大を目指すソビエト連邦（ソ連）と、自由主義を標榜するアメリカ合衆国のそれぞれの影響のもとに、世界各国はソ連寄りの東側諸国とアメリカ合衆国寄りの西側諸国へと二分され、いわゆる冷戦時代が訪れた。これは米ソ両国が世界各国に政治的に働きかけ、それぞれの傘下に置くことで双方に対する外交的牽制を行ったことによる。やがてこのソビエト連邦、アメリカ合衆国それぞれの世界情勢に対する影響力の強さから、両者は超大国と呼ばれるに至った。
ソビエト連邦における共産主義政権の崩壊により、いわゆるポスト冷戦期が到来すると、世界における超大国はアメリカ一国のみと認識されるようになった。共産主義勢力の脅威が後退した現代社会においては、アメリカの一国主義に基づく諸紛争当事国への一方的な軍事介入がしばしば行われ、大きな国際問題へと発展している。とりわけ2001年のブッシュ政権発足後はこの問題が顕著になっている。しかし、強力な大統領制をとるアメリカでは大統領の交代によって方針が大きく変化するため、今後の大統領によっては同国の方針が大きく変化、改善されることもあり得る。
過去、歴史的には二国の超大国しか存在した事がない為、超大国となるための条件を明確に規定する事は難しい。ただし試みにその要素を列挙するとすれば、下記のようなものが考えられる。
超大国は、世界中の文化に対して大きな影響力を持った国でもある。また、近年のインターネットの発達により、インターネットの規模、技術、文化発信力も要求される。また、超大国の言語が世界で広く話されている言語であるか、あるいは超大国の国民がそうした言語が得意であるかどうかも重要な要素となる。
超大国は、豊かで広い領土を保有し、食糧の自給自足と輸出ができる。また、近年では、弾道ミサイルの発達によって、超大国は、それに対立できるほどの国力を有する国からかなり離れていることが望まれている。
超大国は、その巨大な活動と、圧倒的な活動力の裏づけとして、非常に巨大な経済力を有している。また、世界の金融の中心でもある。
超大国は、経済的要素に裏づけされた豊富な財政力を有している。
超大国は、生産力、軍事力の裏づけとして、豊富な人口を有している。
超大国は、圧倒的な技術、兵力、軍事予算を裏付けとした軍事力を有している。また、衛星国や同盟国に駐留軍を置いていることが多い。
超大国は、豊富な鉱物、エネルギー資源を保有している。例えば、鉄鉱石、石炭、石油、天然ガスなどである。これらは自国の産業にとって重要である他、輸出により外交カードとしても重要である。
超大国は、歴史的に、「戦争をする国」ではなく、「戦争を支援する国」であることが多い。そうすることによって、自国の産業が発展し、また、支援した国が自国の半ば「保護国」となるからである。超大国は、同盟国を実質的な保護国としている場合が多い。 また、第二次大戦以降、安全保障理事会の拒否権、すなわち国連の常任理事国の議席も重要な要素である。
超大国は、諜報・防諜機関が非常に発達しており、諜報機関は、同盟国、対立国の別を問わず、世界中に展開している。
アメリカ合衆国
アメリカ合衆国は、かつては西側最大の超大国として、現在は世界で唯一の超大国として広く認識されている。 唯一の世界覇権国、世界経済の中心国としての地位を維持している。
アメリカの文化発信力は非常に高い。大衆文化やサブカルチャーは、発祥元でもあるインターネット、映画、テレビ、コンピューターゲームなどの媒体を介して昼夜を問わずほぼ全世界に発信されている。上位文化に分類される学術分野についても、経済学、経営学、社会学、法学、生化学、計算機工学、システム工学、医学、薬学など、各分野の権威や発表の場である学術会議が集中している。またアメリカでは事実上の世界共通語である英語が使用されているほか、英語の話者人口の増加という優位をもっている。
しかし、アメリカはヨーロッパ文明から分かれ出てからの歴史が比較的浅く、独自の伝統文化に乏しいと考えられる傾向がある。また、あらゆる民族によって構成される移民国家であり、移入民族による文化的多様性をもっている一方、アメリカ独自の文化では野球やアメリカンフットボールのようなスポーツ、ハリウッドのアクション映画に代表されるように画一化、規格化される傾向がある。大衆消費文化はアメリカ的自由の象徴として受け止められる一方で、一部の知識人からは「自由過ぎる」という見方をされる場合もある。
アメリカは周囲に対立する強国がなく、海に積極的に進出できる。またユーラシアの強国から離れているため、安易に弾道ミサイルや大規模侵攻、大規模揚陸を受けにくい。
しかし、テロリズムや、中国が2007年までにアメリカの殆どを射程とする大陸間弾道ミサイルを配備することで、この優位が弱まりつつある。
アメリカは世界最大の経済力をもつ経済大国であり、世界の経済生産の3割を有している。2007年におけるアメリカのGDP（国内総生産）は約13兆8400億ドルで世界第1位であり、2位の日本（約4兆3800億ドル）の3倍以上に達する。
また、マイクロソフトやマクドナルドなどの世界各国に影響力をもつ多国籍企業の輩出国でもある。
アメリカは世界の農場とも呼ばれており、世界最大の農産物輸出国でもある。
アメリカを代表する投資銀行・ゴールドマン・サックスの予測では、2050年のGDPは1位が中華人民共和国、アメリカが2位、インドが3位となり、アメリカの経済力の相対低下が心配されている。しかし、ほんの20年ほど前まで「2000年までに日本のGDPがアメリカを抜く」という予測もあったことを考慮すると、この予測がはずれる可能性も大きいとする見方も可能である。
アメリカの通貨であるUSドルは基軸通貨である。ただアメリカは、1970年代から続く「双子の赤字」に頭を悩ませている。クリントン政権時代に一時、財政状態が好転したものの、対テロ戦争で再び巨額の双子の赤字（財政・貿易赤字）に苦しみつつある。
また中国は、対米貿易黒字で多額のアメリカ国債を保有しており、これを売ればアメリカの財政に打撃を与えうる。また、ロシアも中国やインドが必要としている石油の一部をルーブル建てにしており、これを拡大することによって基軸通貨としての米ドルの地位に影響を与えうる。
アメリカは先進国ではほぼ唯一人口が将来に向けて持続的に増加しており、またその規模も世界第3位である。また、合計特殊出生率は2.05程度で非常に安定しており、また人口グラフが「釣鐘型」と言われる非常に理想的な形である。2006年には総人口が3億人に達したと公式発表された。
しかし、中国、インドなどでの人口爆発により、相対的に人口優位が低下するとの意見がある。しかしこれらの国の人口バランスは非常に不安定であり、エイズや伝染病などの面からも、相対的にアメリカの人口動態は優れているといえる。
2008年現在、アメリカ合衆国の軍事力は他の国家全てを合わせた軍事力より強力であるとされる。このことは核戦力と通常戦力双方に言える。さらに世界中のあらゆる地域に同盟国を持ち、NATOや米州機構などの集団的な安全保障体制を構築している。また世界中に駐留軍を置き、正規空母を中核とした空母打撃群によって7つの海の制海権を得ている。
核戦力での突出ぶりは大きく、旧ソ連の核兵器を受け継ぐロシア以外とは桁違いの保有量と運用能力をもっている。 通常戦力は特に外征能力の高さで突出しており、同時多発テロ後はアフガニスタン侵攻やイラク戦争でそれを証明した。空海軍の優位が大きいほか、大規模な海兵隊が独立した軍として編成されており、柔軟かつ積極的な運用を可能にしている。
軍事力の独走ぶりは冷戦崩壊直後が絶頂であった。近年ではロシアの復調と中国をはじめとする新興国の軍拡により差は縮まっているが、未だに2位以下と隔絶した戦力差を誇っている。
世界で取引される兵器の半分近くがアメリカ製で、軍事産業においても世界一になっている。
広大な土地によって、石油や石炭、天然ガスなど多くの資源に恵まれている。石油はテキサス州をはじめとするメキシコ湾一帯やカリフォルニア州、アラスカ州などが、石炭はアパラチア山脈、ロッキー山脈周辺やペンシルベニア州などが主要な産地となっている。その他、鉄鉱石、金、銅などの生産も多い。
ただ、国内での消費が生産を上回るため、石油などは消費量の半数以上を外国から輸入している。
アメリカは現在、国際関係において世界最大の発言力を有しており、国連安保理の常任理事国でもある。また、圧倒的かつ最先端の軍事技術を保持する事で、イギリス、日本、韓国、中華民国（台湾）などの「同盟国」に対し、優位な立場で接することが出来る。特に日本や韓国、中華民国（台湾）は安全保障の一部をアメリカに頼っており、保有している兵器も多くがアメリカ製品もしくは、そのライセンスである。
しかし、近年のロシアのプーチン政権による「強いロシア」の復活や、中華人民共和国の上海協力機構の出現・ウズベキスタンでの上海協力機構に対する外交的敗北は、アメリカの発言力が弱まりつつあることを示している。
アメリカの諜報機関・CIAは、世界最大の諜報機関として広く認知されている。CIAのスパイは、世界中のあらゆる所で、諜報活動、破壊活動、宣伝活動に携わることが出来るとされており、事実、各国での左翼政権打倒・親米化クーデターの影にはその姿が見え隠れしている。日本でも自民党結党の際に資金援助をしていたことが明らかになった。
しかし、アメリカ同時多発テロ以降はテロリストの拘束を名目にFBIやCIAの裁量権が増え、国民のプライバシーを犯している事例が増えているとされており問題となっている。
ソビエト連邦
ソビエト連邦はかつて冷戦時代、アメリカ合衆国に対する東側陣営の盟主として絶大な影響力を誇った。
「社会主義文化」として、社会主義陣営の中心文化を育んだ。19世紀後半にはチャイコフスキーやムソルグスキーなどの国民楽派の音楽家が名をなし、ドストエフスキーやトルストイなどの文豪を生んだ。ソビエト成立後は文化の大衆化が奨励され、ロシア・アヴァンギャルドが花開いた。
しかし、スターリン政権下でソビエト連邦共産党は「封建・反共産主義・宗教的な文化」を禁止、マクシム・ゴーリキーの生み出した社会主義リアリズムを国定の芸術観として、ペレストロイカが始まるまで言論の自由は厳しく制限された。また、ロシア語が世界共通語ではなかったために、文化力で大きくアメリカ合衆国に劣っていた。それでも、社会主義文化の中心ではあった。
世界最大の面積を誇る国ではあるが、国土は非常に寒冷で農業や居住に適する地域の割合は少なかった。だがそれによって、核実験や大規模な開発もできた。多くの国々と接する大陸国家であったために、常に近隣の強国に備える必要があった。
共産主義の偉大な実験として、そのイデオロギーを世界中に振りまく社会主義陣営の中心であった。世界恐慌の余波も受けず、一時はアメリカに肩を並べるほどの隆盛を誇った。が、やがて経済の停滞とグローバル化・資本主義の優勢、官僚主義によって最終的にはアメリカに経済的に敗北した。
独裁の弊害としての賄賂と汚職の横行、共産主義の行き詰まりによる財政難によって、特に末期は最悪の状態だった。その結果地下経済が発展し、ロシアン・マフィアが台頭。ロシアン・マフィアは、党官僚とのパイプを利用して荒稼ぎを行ない、ソ連崩壊後も強い影響力を保持している。
広い国土の開発や強制徴収によって財政を何とか維持していた。
人口はアメリカを上回り、豊富な労働力を生かした巨大開発が可能だったが、スターリン時代の大粛清によって2000万人とも6000万人とも言われる死者が出たことは、後世ソ連に大きな傷を残した。
周辺諸国を武力で侵略し、各国の民族運動を無理やり押さえつけたため、やがてこれらの国々が独立運動を起こすこととなる。
アメリカと同等の軍事技術を誇った。しかし、差し詰めアメリカは海洋国家、ソ連は大陸国家であるため、アメリカに勝っていたのは陸上兵器であり、空母、原潜などではアメリカに大きく引けをとっていた。（異説有り；ソ連はアメリカのイージスシステムより先に同時多目標処理システムフォールトを開発している。）また、巨額の軍事予算は国家経済を圧迫し、国民生活の窮乏を招いた。
広い国土に石油、石炭、鉄鉱石などの資源が非常に豊富だった。しかし、気候面の理由などもあり、それほど開発は進まなかった。
東欧などを共産主義化して衛星国とし、国連の常任理事国として大きな発言力を持っていた。これが超大国といわれた最も大きな理由である。またマルクス主義の理念からアジアやアフリカなどの民族解放運動に積極的に援助を行ない、共産主義政権のバックアップを行うが、それらの大半は無理な計画経済の破綻や内戦の激化を招き、失敗している。
ソ連の諜報機関としては、KGBがあまりにも有名だった。当時日本でも恐れられたKGBは、CIAと力量では互角、やることの大胆さでははるかにCIAを凌いでいた。特にベトナム戦争などでは日本やアメリカの左翼政党や反戦団体を利用して戦況を優位に進めようと画策し、金銭援助を行っていたことが戦後に判明した。
中華人民共和国
中国大陸の地域で発展してきた伝統文化を受け継いでおり、言論弾圧もあるものの、文化活動も非常に活発と言われており、今後の動向が注目される。特に食文化に関しては世界的に評価が高く、マクドナルドと同じように、中華料理店が世界各地にあることも注目に値する。しかし前述のとおり言論の自由がないこと、中国語が世界共通語ではないことから文化力では劣っている感は否めない（現在中国政府は孔子学院という中国語・中国文化学習機関を世界中に設置し、それらを普及させようとしている）。
ロシアと大きく北に国境を接しており、密接な経済関係にあるインドとはチベットを隔てて面し、これらと協力した上海協力機構によって国境は安定している。しかし、隣国のロシアやインドと関係が悪化することもしばしばありその対応に追われる。広大な華北平原に人口の大部分が集中している。
2050年にGDP世界1位となるとの予測がゴールドマンサックスから出されているなど、概ねの意見では持続的に良い方向に向かうと見られている。しかし、ほんの20年ほど前まで、「日本は2000年までにGDPでアメリカを抜く」という予測が存在していたことを考慮すると、予想が外れる可能性も大いにある。さらに共産党による自由主義経済政策による格差の拡大や、貧困層の暴動など、不安要素も非常に多い。中国共産党の一党独裁政権であるため、ある程度経済発展の為に強権的なことが出来るというのが強みである。ただし、このような強権的な政権が長持ちするかは不透明である。
GDP拡大によって国家収入は増えているが、老朽化した軍備の刷新のために軍事費がGDP伸び率を上回って伸び、若干の財政赤字が発生している。経済発展で通貨自体の信用も上がっており、競争力は基底から上昇しているといえる。
世界最大の13億の人口を誇るが、人口を減らすために、強権的な一人っ子政策が行われており、着実な成果が上がっている。2040年ごろから人口減少に向かうとされており、文化的な理由から来る男女産み分けが問題としてあがっていることなどから、一人っ子政策の緩和も議論されている。2000年の段階で女性の出生100人に対して男性が117人と明確な男女の不均衡状態になっており、差は依然ひらく傾向にある。また一人っ子政策の結果としての超少子高齢社会の到来も危惧されている。このような影響で、人口バランスは安定しないと見られている。 しかし、貧困層の安くて豊富な労働力のために「世界の工場」の地位を築いており、この傾向は当分は維持されると考えられる。
軍事的にはロシアとの連携を強め、一方でイスラエルの技術者を招くなど、軍事技術の発展、そして外洋艦隊の創設に向かっている。中国の軍事は非常に不透明であるが、近年非常に軍事費が増えていることは確かである。軍事面での発展は非常に長期的となることは確かである。核兵器を保有しており、それによる核弾頭を搭載した最新鋭大陸間弾道ミサイル・東風31号Aは、2007年に配備された。このミサイルの射程にはアメリカのほぼ全土が入っているほか、同年にミサイルで周回軌道上の人工衛星を撃墜破壊する実験にも成功した[1]。
資源的には非常に恵まれているが、人口毎の資源は少ない。中国のエネルギー効率は非常に劣悪なので、地下資源の減少が懸念され、海外からの資源の輸入を増やしている。西洋国からの環境技術の導入や周辺の資源採掘には力を入れており、海洋資源の所有権を巡って日本と対立している。
国連常任理事国であり、近年では上海協力機構によって国際発言力を強めつつある。しかし天安門事件で経済制裁、2008年のチベット動乱を武力鎮圧した事で北京オリンピックのボイコット運動が起こり国際的に非難されている。
国家安全部と人民解放軍総参謀部第2部が諜報機関として知られ、世界的展開力を強めようと企図している。
インド
中国に匹敵する伝統と歴史がある国家であるが、多民族国家であり、国内に多くの言語が存在し、カースト制の伝統が根強いうえに貧富の差が非常に激しく、インド映画などを除いて国民的な文化は比較的発達していない。またインターネットも、現在のところは普及していない地域が多いなど、情報手段は発展途上にある。しかし、海外に多くのインド人移民が存在すること、伝統的に数学の能力に秀でていると言われることから、インド人の国際的な存在感は大きくなりつつあり、かつてイギリスの植民地であったため国民の多くは世界共通語である英語を理解することから、インド系移民向けを除き今のところあまり盛んでない文化の発信も盛んに行われるようになることが期待される。マクドナルドと同じように世界各地にインド料理店があることも注目に値する。
チベットを挟んで中国と面し、中国とロシアが主導する上海協力機構でオブザーバーの地位にある。しかし中国は、その同盟国のパキスタン、ミャンマーを使って原潜をインド洋に進出させようと企図しており、潜在的な敵でもある。耕地面積や森林面積は日本の実数よりかなり多い。
BRICsの一員として、既に世界第十のGDPを誇り、高度成長によって、ゴールドマンサックスの予測によれば、2050年には世界第三の経済大国になるとされている。しかし、ほんの20年ほど前まで、「日本は2000年までにGDPでアメリカを抜く」という予測が存在していたことを考慮すると、予想が外れる可能性も大いにある。さらにカーストが経済成長の障害となっていることや、エイズへの感染が今後爆発的に拡大することが(既にエイズ感染人口は世界第一位)今後の懸念材料である。
財政的には対外債務が多く、苦しいとされている。
人口爆発が止まらず、政府が民主的であるのと、ヒンドゥー教のために、人口増加率が低下するのは2070年ごろであり、2040年ごろには中国を抜き、世界で最も人口が多い国となるとされている。また、人口バランスも非常に不安定な状態が持続する。特にヒンズー教の影響で、結婚する時妻の家から莫大な財が出される習慣があるので、中国よりもはるかに男女産み分けがひどく、男女の人口バランスが悪い。
フランス、ロシアとの軍事協力によって、（後進的ではあるが周辺地域と対立するには十分な）空母機動部隊を保有している。また核兵器を保有する。現在のところ、原子力潜水艦は保有していない。財政的、技術的に、強力な外洋艦隊を創設する能力は無いが、地域覇権は十分握ることが出来ると考えられている。
石炭、鉄鉱に恵まれているが、今後の経済発展を養えるほどではなく、エネルギー効率の改善が必要。また、ブラジルとの協力によって、ガソリンの代用となり、安価で、雇用を大量に生み出す、サトウキビによるエタノールの生産が進められており、こちらは非常に期待されている。
国連常任理事国ではない。インドは日本などと組んで安保理改革を目指している。インドは核兵器を保有しており、アメリカもその外交政策上、提携せざるを得ない相手でもあるため、発言力はある程度ある。
諜報機関RAWがあるものの、アメリカや中国のように世界を睨んだものではなく、パキスタンに対する任務が主であり、米中に大きく劣っているのは否めない。
ヨーロッパ連合(EU)ヨーロッパは現代文明の発祥地であり、インターネットや英語も非常に普及しており、アメリカや日本と肩を並べる文化発信力を持っている。
かつては、ソ連とアメリカの間に位置し、冷戦の舞台だったが、現在深刻な脅威となる国家は周辺に存在しない。湿潤で広大な平野が広がり、豊かな農産地帯を擁する。地下資源にも比較的恵まれている。しかし強いロシアの台頭は今後のヨーロッパに影を落とす可能性もある。
輸出の面ではEUはアメリカを凌いでいる[要出典]が、アメリカはEUに対抗するために、NAFTAをつくった。EUは先進国・中進国の連合体であり、経済力、特に金融には確かなものがある[要出典]。また、ドルを脅かす統一通貨ユーロは近年台頭しており、非常に注目されている。
財政的には緩やかな赤字国が多いとされているが、連合体EUは今のところ財政問題は起こっていない。
殆どの国で少子高齢化による深刻な人口減少が進行している。今のところ人口ではアメリカを凌いでいるが、人口減少によって逆転するとも言われており、特にインドや中国に対しては、劣っていると言える。これを解決する手段としてトルコをEUに加盟させるという方法があるものの、反発が強い。
イギリス、フランス、イタリア、スペインはそれぞれ一隻から数隻の空母を運用しており、これらを併せることによって、世界第二の空母機動部隊が出来る[要出典]。 また、イギリス、フランスは核兵器を保有しており、両国とも原子力潜水艦を運用している。EU諸国はNATOに加盟しており、アメリカの同盟国であるため、少なくともアメリカと軍事的に対決することは考えられない[要出典]。
世界的に広い地域で、鉄鉱、ウラン、石油、石炭、など資源には比較的恵まれており、消費効率も世界で最も高いと言われている。
既にイギリス、フランスは国際連合の常任理事国であり、さらにドイツ、イタリアはG8の一員である。EUとして団結することによって、更に国際的発言力が強まることが期待されている。
しかし、EUを構成する国同士でも対立する場面も多い。ドイツは日本、インドなどと常任理事国入りを目指しているが、理事国入りの難しいイタリアや、既得権の希薄化を恐れるイギリス、フランスに反対されている。またアメリカも、日本のみの常任理事国入りを支持する立場を崩していない。また、東欧から中東に掛けて存在する幾つかの国家には、親EU派と親ロシア派の勢力が存在し、それを介してロシアとの対立が生まれている。
イギリス、フランスでは優れた諜報機関が発達している。
ロシア連邦ソ連崩壊に伴う混乱で、一時文化活動はなりをひそめたが、ソ連の項で挙げられた文化的要素のほとんどを受け継いでいる。 しかし、インターネット普及率は未だ他の先進諸国ほど高くはなく、ロシア語が旧ソビエト連邦の国々だった地域とその周辺国家以外の国では殆ど話されていないなどの弱点を持つ。
ソ連崩壊後、ロシア連邦はその面積にして76%もの領土を受け継ぎ、また、ソ連の主要都市の殆どはロシア連邦に帰属した為、地理的要素としてはかつて超大国と呼ばれたソ連とほぼ同じ条件と言える。 ただし、近年はEU諸国が団結し、中国の技術発展を遂げた為、隣国からの圧力は更に高まったともいえる。
ソ連時代から一転し、資本主義経済へと移行した。一時はルーブル危機などに見舞われたものの、現在では順調に成長しており、BRICsと呼ばれる次代の大国予想に名を連ねている。
ロシアは近年、プーチン大統領主導で強いロシアの復活を目指して、財政を始め様々な改革に取り組み、何とか持ち直してきている。
ソ連崩壊後、その約半分の人口を受け継ぎ、現在では1憶4210万人と世界第7位の人口を誇っている。しかし、近年は毎年70数万人単位の人口減少が続いており、今後も人口減少は進み減少数も大きくなっていく、中国やインド、アフリカ諸国の人口爆発によってその数的優位は脅かされている。
ソ連の軍事技術を受け継ぎ、現在でも核兵器の保有数はアメリカに次いで世界第二位となっている。 また、中国やカザフスタンなどと共に上海協力機構に加盟し、影響力を強めつつある。 しかし、前述の通り、現在アメリカは他の全国家を合わせたよりも軍事力があるとされ、その優位を覆すにはいたっていない。
ソ連崩壊に伴って、多くの資源が他の旧ソ連国家の管轄化に置かれたものの、まだまだ多くの地下資源に恵まれており、サハリン油田の開発などにも力を入れている。 また、外交カードとしても資源を大いに活用している。
ロシアはソ連から国連常任理事国の座を引き継ぎ、また近年G8にも加盟した。CIS諸国との連携も悪くないが、EU諸国には警戒されている。 また、旧来の社会主義の宗主国という立場は失われ、旧来の衛星国・保護国や同盟国が大幅に減少した。
ソ連のKGBの組織を受け継いだロシア連邦保安庁や、ロシア対外情報庁が存在し、かつてほどの規模ではないが、ソ連の優れた諜報技術を継承している。
冒頭に「これはよくあるおどろおどろしい陰謀論の本ではない。」と書かれてあったと思いますが、この本こそおどろおどろし本そのものです。始めのほうは、陰謀によるアメリカの被害が書かれてあり、日本の陰謀本と似てどこにでもこんな本があるんだなあぐらいの感じでしたが、アメリカはかなり悲惨だなと思いました。残酷な格差社会、また9.11のような事件が起こる国だからさもありなんです。ケネディの暗殺にもかなりのページを割いています。日本の東京大空襲の目的の部分はあまりのひどさに腹が立つのをとおりこして無力感を感じるくらいです。3分の2ぐらい読んだ頃から、自分は本当に洗脳されながら生きてきたんだという実感をありありと湧いてきました。テレビや本やゲームに洗脳されないような識別力を持ちたいと思います。昔ソニーのＰＳ２が、暴力的なゲームばかり売っててうんざりした時がありましたが、もしこの本のとおりならとても怖いことです。
とくにおどろおどろしいのは、後半の匿名元陰謀幹部との会話です。宇宙人から地下施設と次から次へと驚きの発言が飛び出してきます。まさにトンデモ本ですが、それが説得力あるから恐ろしいところです。この本の内容が事実なのか、これも洗脳なのか？とにかく自分がしっかりしなきゃいけないと思いました。
（山の小径 さんのレビュー）
確かに各章の表題は若干胡散くさい感あるが、（週刊誌の連載だもんね・・）非常に読みやすく、この料金でこの読み応えはコストパフォーマンス高し。意外と日本で普通に暮らしてると、スルーしちゃうようなさまざまな事例はまさに目からウロコ。 あたしは町山にこのような形で出会えてよかったと心から思ってる。是非貴方にも出会って欲しい。
（chimaco さんのレビュー）
上巻が大変おもしろかったので期待して読んだが、だんだんとグダグダな感じに…。
つまらなくなってきたなと思いながらもとりあえず読み終えた。
上中下仕立てだったら間違いなく、下巻は買わないだろうな〜。
ハードカバーの文庫版ならばいらない部分を切って焼き直した方がいいかも。
そんなモヤモヤした気分の中、あとがきを読んだら
余計になんとも言えない気分が込み上げてきた。
訳者の驕った意見など聞いてないよ、と。
本編以外は読まないことをお勧めします。
（みたらしだんご さんのレビュー）
_%26_HMS_Illustrious_(R_06).jpg)
