この項目では国際政治における軍拡競争について記述しています。進化的な
軍拡競争については
赤の女王仮説をご覧ください。
軍備拡張競争（ぐんびかくちょうきょうそう、軍拡競争）とは、各国家が自国の軍備を拡張し、他国よりも軍事面で優位に立とうとする争いのことを指す。軍備の拡張には兵員の増強、軍事技術の開発、装備の更新などが含まれる。
概要
古来、国家は他国家に対して軍事的優位性を得ようと軍備の拡張に努めてきたが、軍拡競争の最たる例はアメリカ合衆国とソビエト連邦の超大国同士が鎬を削った冷戦期の核開発競争である。東西両陣営の「盟主」として世界情勢に大きな影響力を持った米ソは、互いに相手を上回る核兵器の開発・改良に全力を注いだ。
19世紀末から20世紀初頭のドイツ帝国では、宰相ビスマルクを更迭した皇帝ヴィルヘルム2世がそれまで親善関係にあったイギリスの3C政策に対抗する形でいわゆる3B政策を推進。積極的な海外進出を目的として海軍増強をはじめとする軍拡を企てたが、この動きは英・仏・露に事実上のドイツ包囲網である三国協商を形成させることとなり、結果として第一次世界大戦へとつながった。
ソ連は計画経済体制で得た資金を軍拡競争につぎ込み、西側陣営に対して大きな脅威となる大陸間弾道ミサイル「R-36（SS-18サタン）」を1970年代後半に開発、1980年に実戦配備した。これに対抗する形でアメリカは1983年、レーガン大統領がスターウォーズ計画を提唱。さらなる軍拡の道を進んだソ連経済は疲弊し、結局体制崩壊の一因となった。
21世紀に入った現在でも、極東アジア地域においては軍備拡張の動きが盛んである。中国・北朝鮮・台湾・韓国・日本・在日米軍が密接し、海洋権益や領土・独立問題などで国家間の対立がみられるこの地域は、世界的にみても有数の軍拡競争地域となっている。軍拡の理由として在日米軍や日本政府は中国・北朝鮮の軍事的脅威を主張している。
アメリカ人天文学者であり作家のカール・セーガンはかつて軍拡競争を「二人の男が腰の高さまでガソリンにつかり、一人が3本のマッチを持ち、もう一人が5本のマッチをもっている」状態に例えた。軍拡競争に絶対的なゴールはなく、あるとすれば他国よりも比較優位を保っているという相対的なものでしかない。
歴史的に見れば、軍備拡張競争は対立する陣営の一局面でしかなく、話し合いで軍縮に向かうか、一方の陣営の自滅、もしくは最終的な局面としての戦争によって幕を下ろしている。むしろ軍縮によって勢力の空白が生まれた場所において紛争が起こるケースが多い。
関連項目
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