1943年の米国陸海軍将官の会食。左から順にヘンリー・アーノルド陸軍大将、ウィリアム・リーヒ海軍大将、アーネスト・キング海軍大将、ジョージ・マーシャル陸軍大将。

軍服（ぐんぷく）とは軍隊の構成員（軍人）が着用する衣類をいう。広義においては近代以前の戦闘員の服装も含むが、通常はヨーロッパで近代的軍隊が整備された17世紀以降の軍隊で定められた制服を指す。本項では後者の意味の軍服について記述する。

軍隊の服制は、時代や国において非常に差があるが、一般的には次のようになっている。但し、以下の記載はあくまでも代表的な軍服についてであって、各国の軍に対する位置づけによって差異が大きい。

なお、

• 戦闘時に着用する服装全般については戦闘服を参照。
• 各国の軍服については各国軍服関連記事一覧を参照。

総説

変遷

西洋においては、封建制度の時代には軍装が統一されることはなかったが、17世紀以降常備軍の整備が進められたことで制服の統一も図られるようになった。制服着用のはしりはグスタフ・アドルフのスウェーデン軍であると言われる。また、16世紀頃から銃の普及により甲冑が意味をなさなくなり、軽装となっていった。兜もすたれ、二角帽子などが使用された。当時の軍服は、礼装と兼用されていたため、また戦列歩兵などが敵を威圧するためや、火薬の硝煙が漂う戦場の中で指揮官が部隊を識別するため、派手な色合いのものが多かった。ただし、南北戦争の南軍では灰色系統の軍服を採用する部隊が多かった。

普仏戦争の頃までは派手な軍服を使用している国が多かったが、銃の長射程化と命中精度の向上に伴って、派手な色の軍服では狙撃を受けやすくなり、第一次ボーア戦争の頃から薄青・灰色・カーキ色系の上下の軍服（戦闘服）に移行していった。

第一次世界大戦が始まると、革製ヘルメットやシャコー帽或いは通常の軍帽は野砲の弾丸の破片等に対して無防備であることから、革製ヘルメットやシャコー帽は廃止され、通常の軍帽と併用する形でスチールヘルメットの着用も進んだ。

第二次世界大戦中、アメリカ軍は、通常勤務服たる常装と戦闘服装とを分離した。第二次世界大戦後、各国とも常装と戦闘服装とを分離するようになっていった。また、民間の趨勢に合わせて、立襟（立折襟）から背広型への移行が進んだ。

日本軍においては、第二次世界大戦中、戦闘服装の分離は進まず、陸軍では通常勤務服兼用のままで終戦を迎えた。海軍では「略装」（褐青色の背広型）を「第3種軍装」として使用した。

三角帽子をかぶった退役軍人（2004年頃）	二角帽子をかぶったナポレオン・ボナパルト	フランス軍風軍装をする徳川慶喜（1886年-1887年）	1869年当時の仏砲兵士官
1898年当時の米海軍提督の夏服	19世紀後半の米海軍提督（マシュー・ペリー）	19世紀後半の米陸軍将軍（ウィリアム・シャーマン）	戊辰戦争当時の旧幕府海軍士官（榎本武揚）
19世紀後半の米陸軍将軍（南軍のロバート・E・リー）	義和団事件に出兵した各国の軍服（主として海軍陸戦隊）を描いた日本の絵図、1900年	1916年当時の米国陸軍将校。立襟乗馬ズボン(ドワイト・D・アイゼンハワー)	1920年代の中華民国軍閥の礼服（張作霖）
第一次世界大戦頃の背広型軍服の英国陸軍将軍（ホレイショ・キッチナー）	英国海軍正装のジョージ5世（1910年即位）	満州帝国の康徳帝（溥儀）（1934年即位）	1945年当時の米英ソ軍の軍服（ヤルタ会談にて、ポツダム三巨頭）

種類

現代の軍服は概ね下記のように分類できる。

• 正装（最上級の儀礼服装、英：Full dress）
• 礼装（式典：dress uniform／ceremonial uniform　英：No.1 dress 他 米陸軍：Dress blue）

　　　（夜会、英：No.10 dress 他 米軍：Evening dress、Mess dress）

• 通常勤務服・常装（外出、内勤、英：Service or Ordinary duty uniform 米軍：Service Dress Uniform）
• 戦闘服装（戦闘時に着用する服装、英：Combat dress 米軍：BDU―Battle Dress Uniform)

軍隊に制服が定められるようになった当初は軍服の種類分けはなく、戦場でも社交の場でも同じ服を使用していた。その後、兵営内や外出時に着用される通常勤務服（略装）は使用されるようになったが、儀式や社交の場で着用される正装・礼装と演習や戦場で着用される戦闘服装は装具を変えるだけで同じ服を使用していた。各種の軍服が用途によって使い分けられるようになったのは19世紀後半になってからであり、19世紀末から20世紀初頭頃に服装体系が整えられた。

現代では常装と戦闘服を区別している国が大半であるが、正装用の服は廃止される傾向にあり、礼服或いは通常勤務服に所定の装具を着装することにより正装としている国が増えている。

夜会服は旧共産圏諸国等制定していない国も多く、将校用のみ制定されている場合も多い。また、下士官・兵用が制定されている場合も支給されることはほとんど無い。しかし、世界的に正装が廃止される傾向にあることから、夜会服の位置付けは高くなっている。

軍服は軍隊組織の性質及び伝統から、下士官・兵には支給され、将校は自費で購入するのが一般的であるが、戦時大動員ともなれば一部の支給が省略されることも多く、ドイツでは第二次世界大戦の勃発により礼服が支給されなくなった。軍事予算の少ない小国では現在でも通常勤務服兼用戦闘服しか支給しないこともある。

軍服と兵器の区分は国や時代によって様々であり、アメリカ軍では帽子は被服だがヘルメットや防弾チョッキは兵器扱いである。第二次世界大戦でアメリカが採用したM1ヘルメットのように、ライナー部分が被服で外側の金属部分が兵器という複雑な扱いをされていた事例もある。日本では昭和７年にヘルメットは兵器から被服に扱いが変わり、名称も鉄兜から鉄帽へ変わった。

陸軍制服概説

国によって様々なので単純化することはできないが、世界的な陸軍軍服の変化の趨勢では、第一次世界大戦頃に、詰襟から折襟や開襟（背広）型の軍服に移行し、第二次世界大戦頃にベレー帽が普及するようになった。現代陸軍では、常装は開襟型でネクタイを着用することが多く、緑又は茶色系統の色が主に用いられる。礼装は伝統的な形状が多く立襟（詰襟）を採用している国も残っている。また、近衛部隊は帽章や軍装が特別なものとされていることも多い。

靴については、徒歩の将兵は主に編上靴に脚絆等を着用していたが、将校は乗馬に適するように拍車付の長靴を使用することも多かった。しかし、第2次世界大戦頃には自動車による移動が主体になり、長靴は廃れていった。その結果、現代では兵科階級を問わず、平常勤務には短靴が、戦闘時には半長靴が多く用いられることとなった。

対独戦勝60周年記念日のパレードに参加してシャンゼリゼ通りを行進するロシア軍儀仗部隊兵士、2005年5月8日	ドイツ連邦軍ヴォルフガンク・シュナイダーハン陸軍大将	コーリン・パウエル米陸軍大将（1989年-1993年）	米国防長官コーエンとジョン・シャリカシュヴィリ陸軍大将（1997年7月31日）
米統合参謀本部議長ジョン・シャリカシュヴィリ陸軍大将の礼装

海軍制服概説

海軍では黒・ネイビーブルー・白色が主に用いられる。海軍では各国共通で階級により服装の形状が異なっていることが多い。士官の場合、冬服は黒系統のダブルの背広で袖に階級章たる金線が入り、夏服は白の立襟（詰襟）で階級章は肩章となっている。下士官の場合、冬服・夏服共に士官と同じであるが階級章が上腕に付される。水兵の場合、水兵帽にセーラー服が用いられる。また、士官・下士官の帽章も、イギリス海軍に倣って中央に錨を置きその周囲を植物の葉で囲み上部に王冠（日本の場合は桜花）等を付すものが多い。

英国海軍軍装のジョージ6世（1936年即位）。冬正帽にも日覆いが掛けられている。	米海軍元帥の冬服（ウィリアム・リーヒ元帥 1945年）	米海軍の女性提督の冬服（グレース・ホッパー技術少将 1984年）	ロシア海軍将校服（夏季）の着用例（アレクサンドル・コルチャーク）
米海軍予備士官課程修了式(NROTC)（2004年5月8日）	米海軍下士官の夏季略服（2002年5月28日）	仏海軍士官の夏季略服（2005年頃）	米海軍水兵（ジェームス・ウォード一等水兵 第2次世界大戦頃）

空軍制服概説

空軍は陸軍の服制と同じような詰襟、折襟も一部あるが、大半の空軍で背広型の軍服が用いられている。色は大空を連想させる青系統のものが多く用いられる。帽章には鷲などの鳥や翼、飛行機のプロペラや翼の意匠が用いられることが多い。

マイヤーズ・米空軍大将（-2005年の写真）

海兵隊

海兵隊を、陸海軍とは別箇独立の軍種として設けている国はさほど多くはないが、設けている場合は独自の制服が定められることも多い。海軍風の制服を着用する場合と陸軍風の制服を着用する場合があり、国によって大いに異なる。西欧の海兵隊は海軍が出来る以前、徴用した船に乗り込んだ陸軍部隊から発祥した国もあり、そのような国の海兵隊は独自の陸軍風軍服を着用している。アメリカ海兵隊の場合、夜会用礼装を除いて陸軍型（通常勤務服は褐茶色）を用いている。ネクタイとワイシャツの色は同じである。

米海兵隊士官の通常勤務服	米海兵隊下士官の通常勤務服	軍帽着用の海兵隊最上級先任曹長	米海兵隊下士官の礼服
式典用礼装のイギリス海兵隊

世界各国の軍服

軍服は一般社会に於ける服飾の流行と戦闘形態の変化に対応するための実用面での要求によって変遷してきた。そのため、各時代に於ける軍服はその時代に文化の中心となっていた国や新しい軍事制度を確立した国が他の国へ影響を与えて来た。

世界各国の軍服のうち海軍は各国がほぼ共通して19世紀のパックス・ブリタニカを支えたイギリス海軍の影響を受けており、20世紀に入って作られた軍種である空軍には国によるデザインの差が比較的少なく（「海軍制服概説」「空軍制服概説」参照）、また戦闘服装は装飾性を排し機能性を重視した結果、似たようなデザインとなっている。一方、陸軍の礼服（概ね19世紀～20世紀初頭までの軍服が踏襲されている）および勤務服には軍服のデザイン（服全体の仕立て、生地の色、帽章、襟章、階級章等）における国ごとの伝統や個性、或いは複数国間の影響関係が顕著に現れている。

フランスは17世紀の近代軍制導入から19世紀中半まで陸軍の制度について各国の手本であり、ヨーロッパ文化の中心でもあった。19世紀末から20世紀前半にはドイツ陸軍の制度が多くの国に影響を与えた。そして、20世紀半ば以降はアメリカとソ連が軍事制度の手本であり、社会・文化面でも他の国に影響を与える存在でもある。そのような訳で、軍服に関してはこれらの国が以下のように各国へ影響を与えてきた。

• イギリス（海軍が世界各国に影響。陸軍・空軍・警察が旧植民地関係。軍服を含む現代の服装体系を確立。）
• フランス（陸軍が19世紀半ばまで各国の模範であった。旧植民地関係、アメリカ。）
• ドイツ（陸軍が19世紀後半～20世紀前半に各国の模範となる。枢軸国関係、イギリス及びロシア）
• アメリカ（冷戦時代に自由主義陣営に影響）
• ロシア（ソ連）（汎スラブ主義の影響、冷戦時代に社会主義陣営に影響、ソ連解体後に成立した諸国）

日本の影響

満州国閣僚の軍人

満州国建国と同時期の日本の陸軍制服（林銑十郎）

日本陸軍自身は当初フランス軍の影響が強かったが、後にドイツ軍の軍装の影響が強くなる。もっとも、日本の国際的地位が向上するにつれて独自の部分が強くなる。また、日本海軍はイギリス海軍の影響が強かった。しかし、紺色長立襟ホック留ジャケットはイギリス海軍ではなく、フランスの影響である。

これらの日本軍の軍装の影響は、日本から政治的・軍事的援助等を受けた辛亥革命後の各種軍閥、満州国軍や中華民国維新政府その他に比較的顕著に見られる。

中国人民解放軍では1955年から65年にかけて、ベトナム人民軍では1950年代～70年代後半にかけて（ほぼ南北統一以前の「ベトナム民主共和国」の時期に相当）、肩章と併用して襟章によって階級が表されたが（主として立折襟の勤務服と開襟の戦闘服に使用）、そのパターンは旧日本陸軍の「九八式軍装」の襟章に近いものがある。[1][2][3]これらの例が実際に日本軍を参考にしたものか、偶然の類似なのかは不明である。しかし、旧日本軍の中国大陸からの撤退に伴う大量の余剰武器や装備を創設間もない中国人民解放軍が運用した影響を指摘する説もある。いずれにせよ第二次大戦中「抗日戦争」を戦った軍隊の軍服に、かつての仇敵に近いデザインが取り入れられたのは興味深い。

アメリカの影響

詳細は軍服 (アメリカ合衆国)を参照。

アメリカ軍は戦闘服を中心に第二次大戦後の世界の軍服にもっとも強い影響を与えた国のひとつであるが、第二次大戦後独立し、同時に東西冷戦下でアメリカと強い関係を持った国々には、礼服、勤務服を含めてアメリカ軍の影響が強い。例：韓国、台湾、フィリピン、旧南ベトナム（ベトナム共和国）等。日本の自衛隊の制服も、旧日本軍からのデザイン上の連続性を最小限にとどめるという配慮も手伝い、アメリカ軍の制服をモデルにしている。1991年には、陸上自衛隊の常装を旧軍のカーキ色に近い茶灰色からアメリカ陸軍と同様の緑色へ変更した。2007年には中国人民解放軍もアメリカ軍の軍服の要素を取り入れた新型軍服を採用している。また、イラン軍では革命以降もアメリカ軍の影響を受けた軍服を使用している。

イギリスの影響

詳細は軍服 (イギリス)を参照

かつてイギリス領であった、あるいはその実質的な支配下にあった国々の軍服にはイギリス軍の影響が強い。例：アジア州のインド、パキスタン、イラク、ヨルダン[4]等、アフリカ州のエジプト、リビア、ケニア、ウガンダ[5]、南アフリカ等、アメリカ州のカナダ等、オセアニア州のオーストラリア、ニュージーランド等。

また香港は現在中国の特別行政区であるが、一国二制度がとられている関係で、同地の警察官の制服はイギリス領時代のデザインをほぼ踏襲している（帽章等のデザインに変更あり）。[6]

イギリスはフランス革命によってフランス宮廷が無くなり、その後のナポレオン戦争に勝利したたため、19世紀以降の西欧社会に於ける服装体系の整備を主導してきた。そのため、デザイン面ではドイツ風を取り入れることが多かったが、新しい種類の軍服の採用やその体系化に関してはイギリスが世界をリードしている。

フランスの影響

詳細は軍服 (フランス)を参照。

フランス陸軍の軍装。ケピ帽が特徴的

19世紀後半までの、フランス陸軍が近代陸軍の模範とされた時代には、世界各国の軍服にも、ケピ帽が制帽に取り入れられるなどフランスの影響が強かった。例：明治期の日本陸軍、南北戦争期のアメリカ軍等。

フランス領であった、あるいはその実質的な支配下にあった国々の軍服にはフランス軍の影響が強い。例：アフリカ州のアルジェリア、カメルーン、ガボン、中央アフリカ等。

また、現在でもアメリカ陸軍の軍服がフランスの影響を残していることから、アメリカ系の軍服を採用している多くの国は間接的に影響を受けていると言える。

ドイツの影響

詳細は軍服 (ドイツ)、軍服 (ドイツ諸邦)を参照

第一次世界大戦前のドイツ陸軍との類似性を示すスウェーデン軍王宮衛兵軍服

イラク戦争中の米軍の鉄帽

チリ軍儀杖隊を閲兵するミシェル・バチェレ国防相（現大統領・中央）とアメリカ合衆国のラムズフェルド国防長官（右）（2002年）

ドイツ式の軍服は伝統的に質素であったため、絶対王制の衰退と共にそのデザインが他の国にも採用されるようになった。そして、普仏戦争に勝利したため、ドイツ軍は19世紀末から20世紀前半までの世界の軍事・軍制に多大な影響を与えた。そのため、日本陸軍など同時期の各国の軍服に（部分的なものも含め）少なからず影響を及ぼした。しかし、第二次大戦の敗戦とナチス・ドイツのマイナスイメージもあり、大半の国でデザインの変更が行われ、第一次世界大戦以降のドイツ式軍服の影響をとどめる例は少ない。

19世紀末から第二次大戦前までドイツ軍をモデルに軍近代化をはかった南アメリカ諸国のなかには、礼服や勤務服、また式典等で着用するヘルメットに、現在でもドイツ軍の影響をとどめる国がある。例：チリ[7][8][9]、ボリビア[10]等。 軍服 (南アメリカ)も参照。

イギリスを始めとするヨーロッパ諸国には19世紀以前からドイツの影響を受けていた国が多く、その当時からほとんど変更されていない正装や礼装には特に影響が残っている。そのため、イギリスの影響を受けた国にも間接的に受けた影響が残っている。

ロシアも帝政時代から影響を受けており、ソ連時代にも影響を受けた。 ソ連軍と社会主義諸国の軍服（「ロシア（ソ連）の影響」参照）に多く見られた、以下の要素はかつてのドイツ軍と類似している。

1. 折襟の上着、乗馬ズボン、長靴。
2. 将官用上着の襟の赤い縁取り、赤い台布に金の刺繍（国を象徴する植物の葉など）を施した将官用襟章。
3. 将官用ズボンの太い赤い2本の側線。
4. 制帽において、円形または楕円形の帽章を囲む葉模様刺繍、将校用のモール編みのあごひも、斜めに付くひさし。
5. 海軍において、水兵制帽に略式の帽章（円形章等）がつく、夏服やコートに用いられる肩章に陸軍に似たパターンのものが用いられる。

東欧諸国の多くや中国は第二次大戦前以前にもドイツの影響を受けていたため、ソ連経由の間接的影響と直接的な影響があると思われる。

また、1980年代から世界各国で採用され始めたケブラー樹脂製ヘルメットが、両耳～後頭部を覆う形状から「フリッツヘルメット」（英語圏での「ドイツ兵」の俗称から）と通称されたり、同様に各国で採用されている迷彩パターンが、第二次大戦中にドイツ軍が開発・使用したものの1つに類似、現代の最新の戦闘服が偶然にせよかつての「ドイツ軍」に似た外観を呈しているのは興味深い。

ロシア（ソ連）の影響

詳細はロシア・ソ連の軍服を参照

ソ連軍がロシア軍から引き継いだもっとも顕著な軍服の特徴の1つである肩章は、第二次大戦後の社会主義陣営の国々の多くに影響を与えた。例：モンゴル、北朝鮮、中国（1955～65年、1988年～）、ルーマニア、アルバニア（1945～66年）、キューバ、南イエメン等。

一方、東ドイツ、ポーランド、チェコスロヴァキア、ハンガリーでは戦前との連続性の強い階級章が導入された。またブルガリアはソ連式の階級章を導入したが、先述の戦前のブルガリア軍自体にロシア軍の影響が強かったので（戦中はこれとドイツ軍の折衷とも言うべきデザインであった）、その意味では伝統の踏襲とも取れる。また独力で内発的に抵抗戦争と革命を達成したとの自負の強い国々では、ソ連式の階級章と別の独自のパターンが併用されたり、後者にとって代わられたりした。例：ユーゴスラビア、アルバニア、中国、ベトナム、キューバ等（うちアルバニアと中国では1960~80年代に階級制度と階級章自体が廃止）。

1991年にソビエト連邦が解体して後のロシア軍の軍服は、ソ連軍の軍服から「ソ連」「共産主義」につながる意匠（赤い星等）を排除する一方、1943年に復活した「ロシア軍」の要素と第二次大戦後に新しく加えられた要素（開襟ネクタイ式の上着や迷彩服等）をほぼそのまま踏襲したものになっている。ソ連解体後に新たに加わった要素としては、従来の楕円形の帽章の上に付く「双頭の鷲」（東ローマ帝国の後継者と自任するロシアの象徴）の帽章などがあげられる。

ロシア以外のソ連諸国の軍服のうち、ウクライナ、ベラルーシ、カザフスタン、キルギスタン、トルクメニスタン、ウズベキスタン、タジキスタン等の国々ではソ連との連続性（ロシア軍との共通性）が強い。他方、ソ連への併合に対する反感が根強かったバルト三国（リトアニア、ラトビア、エストニア）等では独自色の強い軍服が採用されている。

ソ連諸国ではないがソ連の影響の強かったモンゴルでは従来のソ連軍式の軍装から米軍式の軍装に近いものへと変わった。

北朝鮮では朝鮮戦争期はほぼソ連軍そのままの肩章式の軍装であったが1950年代以降、中国の影響を受け襟章式の折り襟の服がメインとなり肩章は開襟式のパレード服などで主に用いられる。

その他、ロシア（ソ連）軍から各国の軍服に広まった軍服の要素としては、ヘッドホンを内蔵し緩衝パッドをつけた戦車帽、水兵や特殊部隊兵士が着用する、白地に青の横縞のシャツ等がある。

共産主義国の軍服の特徴

ソ連軍が原型を作った「共産主義の軍隊」の軍装に比較的共通性して見られる特徴は、次のようなものである。ソ連軍のものはドイツの影響も強いので、ドイツ型軍服の派生の一種とも評価できるが、特有の点もある。

• 軍服全体の仕立てと着用のパターンは、立襟もしくは折り襟に5個のボタンの上着（その上に帯革と負い革を着用）、乗馬ズボン、長靴を履くというのが最も一般的。
  • ただし海軍や空軍、陸軍でも勤務服や礼服には開襟ネクタイ式の上着が取り入れられる傾向があり、時代が下るにつれてこの傾向は強まる。
  • また編み上げ式の短靴に比べ長靴は、高価である事、踝のテーピング効果が薄い、脱着に時間が掛かり、かつ脱げ易いなどの理由から、作業（戦闘）用の装備品としては採用されない傾向がある（東ドイツ軍等例外はある）。また気候条件の合わないベトナムやキューバでは当初から採用されなかったようである。
• 統合軍的色彩が強いため、海軍や空軍も陸軍に似た軍服が採用されることが多い。
• 生地の色はカーキー色、襟章や肩章、制帽の鉢巻（腰、胴部ともいう）等に用いられる色は、陸軍は赤、海軍は黒または紺、空軍は空色、治安組織・国境警備隊は緑が多く用いられる。
• 帽章には、革命と共産主義を象徴する赤または金色の星、農業または農民を象徴する鎌あるいは麦や稲の穂、工業または労働者を象徴するハンマーあるいは歯車といった意匠が用いされる場合が多い。
  • ただポーランドでは伝統的な国の象徴である鷲の意匠が用いられたし、キューバでは、19世紀のスペインからの独立運動の20世紀における到達がキューバ革命であるという解釈から、正式国名（「キューバ共和国」）、国旗、国歌とともに帽章（国章）も革命前と同じものが用いられている。
• これらのパターンが、中国、ベトナム、ユーゴスラビア、アルバニア等、独力で内発的に抵抗戦争と革命を達成したとの自負の強い国々（これらの国々の多くはその後、内外政策においてソ連と距離を置くかまたは対立するに至った）の軍服に、より典型的に取り入れられたのは興味深い。

ドレスデンの博物館に展示されている旧ワルシャワ条約諸国の軍服	中国人民解放軍儀仗兵の制服(最前列右から左へ、空軍、陸軍、海軍)	朝鮮人民軍地上軍の制服	朝鮮人民軍地上軍の制服