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目次 |
「週刊新潮」の成功による出版社系週刊誌ブームの中で1959年に創刊。講談社にとって、「週刊少年マガジン」に次ぐ、第2の週刊刊行物となる。ヌード、劇画などを特徴とするホワイトカラーのサラリーマン向け週刊誌というスタイルを築き、続く「週刊ポスト」「週刊宝石」にも影響を与える。表紙には、女優や女性タレントの顔写真を用いる。撮影は20年以上、秋山庄太郎が手がけた。競合誌は『週刊ポスト』で発売日が同じことから、店頭ではペアで並べて売られることが多い。
創刊号は35万部を発行。1967年には100万部を突破し、川鍋孝文編集長時代の1973年に130万部を発行、元木昌彦編集長時代の1995年に150万部を発行して、幾度かの絶頂期を迎えたが、その後は後退を続け、2005年の発行部数は717,756部と週刊文春、週刊新潮に次いで第3位。更に後述するような話題性重視の誌面作りを行っても部数は回復せず、日本ABC協会によれば、2006年下半期(7月から12月)の平均部数が約41万5000部、2007年上半期(1から6月)はスクープ記事を連発したにも関わらず、更に減って約34万9000部とのデータが発表されている。(元編集長・元木昌彦のオーマイニュースのコラムより[1])同じく日本ABC協会によれば、2008年上半期の雑誌部数は26万4389部に減少したと発表されている。(産経ニュース「花田紀凱の週刊誌ウォッチング」より[2])
| 氏名 | 在任期間 | 備考 |
| 大久保房男 | 1959年3月 - ? | 元「群像」編集長 |
| 牧野武朗 | 1964年10月 - ? | 初代「週刊少年マガジン」編集長 後に独立してマイヘルス社、マキノ出版、わかさ出版を興す。 |
| 荒木博 | ? - 1969年?月 | 編集長を退任した直後に小学館に移籍して、1969年8月に「週刊ポスト」の創刊(初代)編集長に就任。 |
| 名田屋昭二 | 1969年?月 - 1972年6月 | |
| 川鍋孝文 | 1972年6月 - 1974年?月 | 企画部時代は「週刊現代」を週2回刊行のための準備として週刊現代増刊号を手がける。 後に「日刊ゲンダイ」を創刊。 |
| 名田屋昭二 | 1974年?月 - ? | 編集長を解任された川鍋の後任で再登板。 |
| 斉藤稔 | 時期不明 | |
| 鈴木富夫 | 時期不明 | |
| 伊藤寿男 | 時期不明 | 後にテーミス社を設立して学習研究社で週刊テーミスを発行。 |
| 鈴木俊男 | 時期不明 | |
| 杉本暁也 | 時期不明 | |
| 江口拓 | 1985年 - ? | |
| 寺島昭彦 | 時期不明 | |
| 土門康男 | 時期不明 | |
| 森岩弘 | 時期不明 | |
| 元木昌彦 | 1992年11月 - 1998年11月 | 写真週刊誌「フライデー」編集部(編集長)から異動。「ヘア・ヌード」という和製英語の産みの親。 退任後はWeb現代を手がけ、また、市民参加型のインターネットニュースのオーマイニュースの記者としても活動を始めた。 |
| 鈴木哲 | 1988年11月 - ? | |
| 鈴木章一 | ? - 2004年7月 | |
| 出樋一親 | 2004年7月 - 2006年2月 | 退任後は「フライデー」の編集長に就任。 |
| 加藤晴之 | 2006年2月 - 2008年1月 | 「フライデー」編集部(1998年2月 - 2001年6月に同誌編集長に着任)を経て、学芸図書出版部担当部長から異動。 |
| 乾智之 | 2008年1月 - | 週刊現代編集次長から昇格。 |
文芸雑誌「群像」編集長の経験を持ち、連載小説には石坂洋次郎、川口松太郎、柴田錬三郎、吉行淳之介を起用。創刊時には皇太子の結婚ということもあり就任からしばらくは皇室記事を掲載した。
金と女と出世というサラリーマンの3大欲望とも実益路線とも言われる路線を推進させ、以後の「週刊現代」を初めとするサラリーマン向け週刊誌の基本コンセプトを確立する。「今週の株情報」はヒット企画になり、推奨する銘柄はゲンダイ銘柄とも呼ばれた。1965年には30万部で赤字だった週刊現代を、1966年には65万部に伸ばし、やがて発行部数の首位を「週刊新潮」から奪取した。
前編集長の牧野武朗の路線を徹底させて、トップの座を安定させるが、ワンマンとも評されて編集部内をまとめきれずに辞職。また、猥褻として警視庁からマークされていた梶山季之の連載小説『ああ蒸発』が会社の上層部によって一方的に打ち切りを余儀なくされた。
講談社を退職した荒木は、小学館で「週刊現代」と同路線の「週刊ポスト」を創刊させる。「週刊ポスト」に読者を奪われた「週刊現代」はトップから転落し、それに代わり荒木の「週刊ポスト」がトップの座に就く。
毎日新聞のスター記者だった大森実を起用しての創価学会の池田大作、日本共産党の不破哲三らへの直撃インタビューが話題を呼び、最高発行部数は130万部で、「週刊ポスト」から首位の座を奪取。以後も100万部を維持する。ロングインタビュー路線ではこの他にもフィリピンで小野田寛郎少尉を発見した青年へのインタビュー記事が注目された。金大中事件で韓国政府批判を繰り広げたことにより、韓国大使館から抗議を受け、講談社役員との喧嘩となり川鍋は編集長を解任される。
ヘアヌードを積極的に掲載した。オウム真理教事件や阪神・淡路大震災などの大事件が相次いだこともあり、実売で50万部に落ち込み、週刊誌6位に低迷していた発行部数を1995年には平均発行部数が73万部。さらに1996年新年号では150万部を発行して、瞬間的には「週刊ポスト」を追い越すまで持ち直す。
政治的には、「週刊ポスト」の親小沢一郎路線に対して、小沢批判の記事を前面に押し出した。この結果、小沢の記者会見からは「週刊現代」が締め出され、講談社で出していた小沢の『日本改造計画』の英訳版の話もなくなる。「週刊現代」が代表したヘアヌード路線は部数に貢献したものの、新聞や宗教団体などから批判を受け、航空会社の機内誌から外される事態にも至った。
1996年新年号にオウム真理教の教祖だった松本智津夫の自白調書を掲載。これまで自白もなく調書も存在しないとしてきた検察と警察の発表を覆す内容となるものであった。これに対して松本智津夫は秘密漏洩罪で告訴し、東京地方検察庁が松本の前担当弁護士を捜索した。さらに講談社へ家宅捜査が行なわれる直前で松本が告訴を取り下げた。親告罪であるため、この件に関する捜査は終了した。新聞やテレビが「週刊現代」に批判的だった一方で、本田靖春などのジャーナリストやミニコミ誌はこれを検察の情報操作と言論の自由に対する威嚇とみなした。
1997年9月に掲載した早稲田大学が凋落したとの記事に対して、早稲田大学側は記者会見を開いて告訴すると発表。当時の総長である奥島孝康は「文藝春秋」の1998年1月号に反論記事を掲載した。
1999年9月25日号に、テレビ朝日のアナウンサー(当時。現在は社会部記者)龍円愛梨が学生時代に風俗店で働いていたとする記事を掲載。テレビ朝日と龍円に名誉毀損で提訴され、2001年9月、東京地裁は770万円の支払いと謝罪広告の掲載を命じた。この記事の情報源は、ライブドア送金指示メール事件で堀江メールを捏造した西澤孝だった。
ジャーナリストの岩瀬達哉による年金未納問題追及キャンペーンを行う。その後、国会などで年金問題が扱われる契機となる。さらに政府の年金CMに出演していた江角マキコの年金未納問題をスクープ。この報道は、政治家の年金未納問題の発覚に繋がった。
ジャーナリストの溝口敦を起用し、大阪の食肉加工業者「ハンナン」の浅田満の牛肉偽装事件を追及するレポート『食肉の王』を連載。同和問題に鋭く切り込み、後の詐欺容疑での立件のキッカケを作った。
外部のジャーナリストのスクープ記事を掲載する一方、契約記者のギャラや取材費などを切り詰めた結果、雑誌の収益は上がったものの現場の士気が低下。仕事が出来る記者が他誌に転職する事態となり、部数減を招いた。
自民党、小泉改革に批判的。対北朝鮮強硬派の安倍晋三官房長官の北朝鮮関係者との関係を暴くなど、硬派なスクープ記事を掲載した。出樋は、その後再びフライデー編集長に就任する。
食肉利権の内情や大相撲の八百長疑惑など、話題になったスクープ報道も少なくなかったが、結果的には二年弱の任期中に部数増に結びつけることは出来なかった。加藤編集長自らがテレビ、ラジオ等に出演することもあった。
2006年春に誌面リニューアルし、大橋巨泉の「内遊外歓」などの連載を打ち切る。大橋の連載打ち切りは唐突で、最終回ではその事情が明かされた。表紙も一新した。
2006年3月25日号で、格闘技イベントPRIDEを主催するDSEとフジテレビと暴力団の関係についての記事を掲載。6月にフジテレビはPRIDEの放送の契約解除を発表した。DSEは4月に週刊現代を名誉毀損で提訴し、フジの放送契約解除を受けてイベント興行に関する損害賠償請求訴訟、さらに刑事事件として威力業務妨害罪で告訴すると発表した。しかし、民事訴訟のほうは提訴が行われることなく、2007年にDSEは外国人(他団体「UFC」のオーナー)が中心となる新会社にすべての権利を売却することを決定。実質的に同社は消滅する。
2006年5月の同誌発売分より、ジャーナリストの溝口敦が、細木数子の暴力団との交際疑惑を告発する連載をスタート。これに対して週刊文春が細木を擁護する連載を始めたが、溝口は細木が連載を中止させるべく脅迫をした事実なども記述し、報道合戦は実質的に現代の勝利となった。
2006年7月の同誌発売分より、JR東日本の労働組合の一つである東日本旅客鉄道労働組合(JR東労組)が、革マル派の支配下にあると報じた。従来キヨスク販売の売上を考慮しJR、国労の批判記事はタブー視されていただけに大きな反響を呼んだ。これに対し、JR総連とJR東労組は事実無根として週刊現代を名誉毀損で提訴し、JR東日本は中吊り広告の契約を解除した。しかし、2007年1月19日、福島地方裁判所は、JR総連に関する現代の記事は99.5%信憑性があると認め、請求を棄却した。
2006年から現在まで、大阪市を始めとした自治体や金融機関の同和問題に関して、頻繁に告発記事を掲載する。大手週刊誌メディアとして初めて食肉利権と被差別部落との関係に正面から取り組み、多くの問題提起を行った。
2006年12月9日号の「受動喫煙は子供の発がん率下げるはウソだった!」として、週刊ポストが2006年11月17日号に掲載した「受動喫煙は子供の発がん率を低下させる」という特集記事が、全くの誤報だと報じた。
2007年1月22日号、2007年2月3日号で、横綱朝青龍らの大相撲九州場所での八百長疑惑を報道。疑惑が持たれた7人の力士は、日本相撲協会の事情聴取に疑惑を全否定したため、同協会は、講談社や週刊現代編集長、筆者の武田賴政に、総額4億8437万9000円の損害賠償と謝罪広告の掲載を求め、東京地裁に提訴した。2007年3月14日、日本相撲協会は新たに15人の力士を原告に加え、賠償請求額も増やす方針を決めた。原告力士は計32人になった。
この報道以降、週刊現代と武田賴政は、大相撲(日本相撲協会)批判を展開する。2007年6月2日号では、宮城野親方の不倫疑惑を報道し、当時の愛人だった坂本直子による証拠テープも取り上げた。2007年8月4日号では、名古屋にある時津風部屋で、時津風親方黙認の下、複数の先輩力士らの集団リンチが発生し事件当時17歳の序ノ口力士が死亡した事件をスクープ。この件で、時津風親方は相撲協会を解雇された。10月27日号では傷跡が残る遺体写真も掲載した。
2007年4月7日号で、タレントで未成年の加護亜依の男性との温泉一泊旅行と喫煙をスクープ。加護は、2006年2月に「フライデー」に喫煙姿を掲載され芸能活動を自粛中だった。週刊現代の発売日に、所属事務所のアップフロントエージェンシーは「喫煙は事実」と報道内容を認めた上で、「未成年者の二度目の喫煙」を重く見て加護の契約解除、解雇処分とした。なお、この記事が、雑誌発売前にネット上に全文転載されたため、講談社は転載した人間を被疑者不詳のまま著作権侵害で警視庁に告訴した。
2007年4月7日号で、『吉本興業副社長を○暴(=マルボウ、暴力団)が脅迫!』として、吉本興業と暴力団との癒着関係を掲載する。この報道では、当時の経営陣と創業者一族との経営権をめぐる内部抗争について、暴力団関係者が絡んでるとお笑い芸人の中田カウスが証言したが、会社側はこれを否定した。カウス自身が暴力団関係者との付き合いを誌面で認めた。
2007年4月21日号で、NHK人気情報番組「ためしてガッテン」の捏造疑惑を掲載する。NHKは、4月9日に「週刊誌には、東海大学大櫛陽一教授の証言として、NHKの番組スタッフが「捏造」を認める発言をしたかのように書かれています。番組スタッフは今年2月に大櫛教授に電話取材をしましたが、そのような発言はしていません。また、番組スタッフは、この番組には全く関わっておらず、実験データを知る立場にはありませんでした。」等と、全面的に反論し、番組でデータの改ざんや捏造をした事実は全くないとし、「週刊現代」に強く抗議し謝罪と訂正を求める見解を発表した[[3]]。
2007年4月28日号で、『コムスンは介護保険ドロボー』という記事で、介護サービスのズサンさを報道した。またコムスンの元社員が、不正行為の実態を証言した。
2007年5月5日・12日号で、『野村克也東北楽天ゴールデンイーグルス監督「野間口投手“巨人入団”の裏巨額謝礼金」疑惑』と報じ、さらには2007年5月19日号では、『まだまだある球界汚染 巨人の内海哲也選手に裏金疑惑』と報じ、汚染の原因は巨人と報じた。これに対し野村克也や巨人は「裏金工作はありえない」と抗議文書を送付した。
2007年6月2日号で、「『テレビ朝日』次期副社長の封印されたスキャンダル」を報じた。テレビ朝日と当時の専務が講談社などに総額2億円の損害賠償と謝罪広告の掲載を求めて訴訟を起こし、2008年8月26日に、事実に反することを認めて謝罪広告の掲載で和解した。
2007年7月28日号から3週連続で、「テレビ朝日『ロデオボーイ2』で激ヤセ捏造」などのタイトルで、テレビ朝日の通販番組「セレクションX」で紹介したフィットネス機器の紹介ビデオについて、「実際は食事制限で痩せた」とする疑惑を報じた。テレビ朝日は疑惑を全面否定し、同年8月23日に講談社などに1億円の損害賠償請求訴訟を起こした。
2007年11月10日号で、中田宏横浜市長が「私の中に“指入れ”合コン」と「口封じ恫喝肉声テープ」として女性スキャンダル疑惑を報じた。さらに、2007年11月18日号で、「公金横領疑惑と黒い人脈」として中田の公金横領疑惑を報じた。2007年12月22・29日号では、中田宏の「消えた選挙資金1000万円」「税金ネコババ」というタイトルで公職選挙法違反と税金申告漏れを報じた。中田は「事実無根で無責任な記事」として名誉毀損で講談社社長と週刊現代を東京地検に告訴し、11月14日に講談社と編集長等に民事訴訟を起すと発表した。
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