長州征討（ちょうしゅうせいとう）とは、江戸時代後期に江戸幕府と長州藩の間で2次に渡って行われた戦いである。長州征伐、長州出兵、幕長戦争、征長の役、長州戦争などとも呼ばれる。第二次の長州征討は第二次幕長戦争とも、また幕府軍が4方から攻めたため、長州側では四境戦争と呼ばれる。第二次征伐の失敗によって幕府の武力が張子の虎であることが知れ渡ると同時に長州藩と薩摩藩への干渉能力がほぼ無くなる結果を招いた。そのため、この敗戦が徳川幕府滅亡をほぼ決定付けたとする資料も見られる。

第一次

長州藩は尊皇攘夷・公武合体の倒幕思想を掲げて京都の政局に関わっていた。しかし1863年（文久3年）に孝明天皇・公武合体派の公家・薩摩藩・会津藩による八月十八日の政変により京より追放される。1864年（元治元年）には藩主父子の赦免などを求めて京へ軍事的に進行する禁門の変が起こると、朝廷は長州藩が京都御所へ向かって発砲を行ったことを理由に長州を朝敵とし、幕府に対して長州征討の勅命を下す。幕府は前尾張藩主徳川慶勝を総督、越前藩主松平茂昭を副総督、薩摩藩士西郷隆盛を参謀に任じ、広島へ36藩15万の兵を集結させて長州へ進軍させる。

一方、長州藩内部では下関戦争の後に藩論が分裂し、保守派（俗論派）が政権を握る。征長総督参謀の西郷隆盛は、禁門の変の責任者である三家老（国司信濃・益田右衛門介・福原越後）の切腹、三条実美ら五卿の他藩への移転、山口城の破却を撤兵の条件として伝え、藩庁はこれに従い恭順を決定。幕府側はこの処置に不満であったが、12月には総督により撤兵令が発せられる。

第二次

1865年（慶応元年）、長州藩では松下村塾出身の高杉晋作らが馬関で挙兵して保守派を打倒するクーデターを起し、倒幕派政権を成立させる（元治の内乱）。高杉らは西洋式軍制を採用した民兵である奇兵隊や長州藩諸隊を整備し、大村益次郎を登用してのゲベール銃やミニエー銃など新式兵器の配備、戦術の転換など軍事改革を行う。14代将軍徳川家茂は大坂城へ入り再び長州征討を決定する。四境戦争とも呼ばれている戦争だが、幕府は当初5方面から長州へ攻め入る計画だった。しかし萩口を命じられた薩摩藩は、土佐藩の坂本龍馬を仲介とした薩長盟約で密かに長州と結びついており出兵を拒否する。そのため萩口から長州を攻めることができず、4方から攻めることになった。幕府は大目付永井尚志が長州代表を尋問して処分案を確定させ、老中小笠原長行を全権に内容を伝達して最後通牒を行うが、長州は回答を引き延ばして迎撃の準備を行う。

1866年（慶応2年）6月7日に幕府艦隊の周防大島への砲撃が始まり、13日には芸州口・小瀬川口、16日には石州口、17日には小倉口でそれぞれ戦闘が開始される。長州側は山口の藩政府の合議制により作戦が指揮された。

• 大島口では、幕府陸軍の洋式歩兵隊と松山藩の兵が、大島に上陸し占領した。宇和島藩は幕府の出兵命令を拒んだ。幕府海軍と高杉率いる艦隊が戦い、奇襲戦法により幕府海軍は敗走した。その後、世良修蔵指揮下の長州軍が大島の奪還を果たすも、島内に逃げ散った幕府軍残党の掃討が終戦まで続く。
• 芸州口では、長州藩と岩国藩が幕府歩兵隊や紀州藩兵などとの戦闘が行われる。彦根藩と高田藩が小瀬川であっさりと壊滅したが幕府歩兵隊と紀州藩兵が両藩に替わって戦闘に入ると幕府・紀州藩側が押し気味ながらも膠着状況に陥る。また芸州藩は幕府の出兵命令を拒んだ。
• 石州口では、大村が指揮し（指揮役は清末藩主毛利元純）、中立的立場を取った津和野藩を通過して徳川慶喜の弟が藩主を務める浜田藩へ侵攻し、18日に浜田城を陥落させる。明治まで浜田城と天領だった石見銀山は長州が制圧した。
• 小倉口では、総督・小笠原長行が指揮する九州諸藩と高杉晋作、山縣有朋ら率いる長州藩との戦闘（小倉戦争）が関門海峡をはさんで数度行われ、一時肥後藩が互角の戦いを見せた。しかし佐賀藩は兵を出さず、小笠原の指揮よろしきを得ず、諸藩は随時撤兵。将軍家茂薨去の報を受けた小笠原も戦線を離脱した。孤立した小倉藩は8月1日城に火を放ち香春に退却。その後も小倉藩と長州藩の戦闘は続くが、これで事実上、幕府軍の全面敗北に終わる。

更に戦いの長期化に備えて各藩が兵糧米を備蓄した事によって米価が暴騰し、全国各地で一揆や打ちこわしが起こる原因となった（世直し一揆）。

徳川慶喜は大討込と称して、みずから出陣して巻き返すことを宣言したが、小倉陥落の報に衝撃を受けて大討込を中止した。家茂の死を公にしたうえで、朝廷に働きかけ、休戦の御沙汰書を発してもらう。また慶喜の意を受けた勝海舟と長州の広沢真臣・井上馨が宮島で会談し停戦が行われた。

関連書籍

• 野口武彦『長州戦争 幕府瓦解への岐路』（中公新書、2006年） ISBN 4-12-101840-0
• 久住真也『長州戦争と徳川将軍 幕末期畿内の政治空間』（岩田書院、2005年） ISBN 4-87294-405-4