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地上系による放送では、見通しのよい山頂や高い電波塔に設置された送信所からVHF帯またはUHF帯（難視聴地域の一部などではSHF帯）の周波数を用いる。この場合、受信可能な地域はアンテナが見える範囲の近隣地域に限られる。衛星放送においては、赤道上空約35,786kmにある静止衛星に中継器を置き、地球上から送信（アップリンク）した電波を受信したのち別な周波数に変換し、地球上に向けて再送信する（ダウンリンク）。静止軌道からは地球のほぼ半球が見えるため、広範囲での受信が可能である。
米国では、早くからケーブルテレビ (CATV) が普及したが、直接衛星放送のディレクTVなどが追いあげている。アジアやヨーロッパなどではアジアサットなどの国境を超えたテレビ放送が普及している。一方、日本ではBS（放送衛星）、CS（通信衛星）とケーブルテレビとの競合が見られる。
また、衛星放送の目的として当初は人口希薄な地域における難視聴地域の解消（すなわち既存放送コンテンツの再送信）があげられたが、その後、地上系による放送では出来ない様な専門性の高い番組を提供するなど、チャンネルを増やす目的の放送が広く行われるようになった。
放送は、かつては地上のアンテナ設備からのみ送信していた。しかしロケット技術の進歩により人工衛星を用いた放送が可能となった。人工衛星を用いることで、地上設備を省略でき、宇宙から地表へ向けて広範囲に送信できる。このため地上のアンテナで問題になっていた放送エリアの問題が解消されると同時に、より多くの情報量を容易に放送できるようになった。
しかし衛星放送を行うには膨大な初期費用が掛かることから、導入までの道程が長いという問題が付きまとう。また放送が開始できたとしても、人工衛星の寿命の問題や、スペースデブリの衝突などによって人工衛星が使用できなくなると、たちまちメディアとしての機能を失ってしまう。そのことから常に代替となる人工衛星を確保しておかなければならないなど問題点も多い。この点では既存の放送用人工衛星を数多く有する航空宇宙産業先進国が有利であるが、時代と共にそれ以外の国家においても行われるようになってきた。
衛星放送は衛星通信とは違い、一方向のメディアであるため、テレビ放送やラジオ放送としての利用が大部分である。国境を考慮する必要が無く、地上の設備が最小限に抑えられることから地上への送信局の設置が困難な場所でよく使用されるが、そういった制約がなくとも人工衛星をレンタル等で賄うことで初期費用が大幅に安く済む場合、商用的な利用において衛星放送が行われることがある。
衛星放送を導入するまでの流れは、人工衛星を自前で打ち上げるか既存のものを借用するかで大きくコストが異なる。一般に多機能通信衛星をアメリカなどからレンタルすることが多いが、軍事的リスクが常に付きまとうことから、あえて自前で人工衛星を打ち上げる国も存在する。しかしそういった国の多くはロケットの打ち上げ技術を持たないため、打ち上げまでは技術を有する他国に委ねている場合も多い。
衛星放送に流用される既存の人工衛星は、学術目的あるいは軍事通信目的での通信衛星が用いられる。多くは打ち上げ後5年程度が経過した旧式のものであり、通信の速度としては極端に高速ではないが、放送には十分な送受信性能を持つ。
衛星放送は12ギガヘルツの周波数を使用している。波長は約2.5㎝ほどである。天候により、映像状態に影響が多少あるのはこの波長が原因している。すなわち、大雨となると雨滴が10mm程になりいわば、10mmの柱が林立する中を波長2.5㎝の電波が進むので、短い波長の電波程、雨滴にぶつかりやすくテレビ等の解像度が鈍る、NHK視聴者広報室によれば、雨対策としては基本的にはパラボラアンテナの直径を一回り大きくすれば集める電波も増え解決できるという。
1974年に米国、応用技術衛星ATS-6で2.6GHz帯で中継実験が行われたのが最初であり、それに次いで1976年にカナダでは通信技術衛星CTSで放送実験が行われた。これらの試験で衛星放送の技術の確立が証明されたことから、後に商用用途としての利用が拡大していくこととなる。
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（2008年12月4日）
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